日本電子（6951）・事実前進
海外子会社3社の連結範囲への追加
FY2018-Q1に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
7記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
重要性基準に基づく連結・持分法適用範囲の継続的見直し83社が書いているテーマ・逆風0社・追い風5社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている83社のうち14社を表示しています。上の文は83社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、特別目的会社であるJEOL USA Investment, Inc.を新規設立し、新たに連結の範囲に含めております。」
連結範囲に含まれる会社として、特別目的会社JEOL USA Investment, Inc.が新たに追加された。 - FY2020前進有価証券報告書
「JEOL Shanghai Semiconductors Ltd.およびJEOL SEMICONDUCTORS KOREA Co., LTD.は、重要性が増したため、当連結会計年度より連結の範囲に含めております。」
従来の海外子会社3社に加え、JEOL Shanghai Semiconductors Ltd.およびJEOL SEMICONDUCTORS KOREA Co., LTD.が重要性の増加を理由に連結範囲へ追加された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「JEOL CANADA,INC.、JEOL(Nordic)ABおよびJEOL(ITALIA)S.p.A.は、重要性が増したことから、当連結会計年度より連結の範囲に含めております。」
海外子会社3社の連結範囲への追加が、連結子会社一覧でも継続して確認できる。 - FY2018再掲有価証券報告書
「JEOL CANADA,INC.、JEOL(Nordic)ABおよびJEOL(ITALIA)S.p.A.は、重要性が増したことから、当連結会計年度より連結の範囲に含めております。」
海外子会社3社を重要性増加により連結範囲へ追加した事実が通期報告でも確認される。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、JEOL(Nordic)AB、JEOL(ITALIA)S.p.A、JEOL CANADA,INC．は重要性が増したため、連結の範囲に含めております。」
第1四半期からの海外子会社3社の連結範囲への追加が、第3四半期の注記でも再掲されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、JEOL(Nordic)AB、JEOL(ITALIA)S.p.A、JEOL CANADA,INC．は重要性が増したため、連結の範囲に含めております。」
第1四半期からの海外子会社3社の連結範囲への追加が、第2四半期の注記でも再掲されている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、JEOL(Nordic)AB、JEOL(ITALIA)S.p.A.、JEOL CANADA,INC.は重要性が増したため、連結の範囲に含めております。」
重要性の増加を理由として、JEOL(Nordic)AB、JEOL(ITALIA)S.p.A.およびJEOL CANADA,INC.が当第1四半期から連結範囲に追加された。