JEOL RESONANCEに係るのれんの減損リスク
FY2017に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本電子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。93社中35社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、JEOL KOREA LTD.およびジャパンスーパーコンダクタテクノロジー株式会社を連結子会社としたことに伴い、のれんおよび無形固定資産を計上しております。」
従来のJEOL RESONANCEやIDESを中心としたのれんリスクから、現在の対象はJEOL KOREA LTD.およびジャパンスーパーコンダクタテクノロジー㈱へ整理された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「上記のれんおよび無形資産につきましては、当社の連結子会社であるINTEGRATED DYNAMIC ELECTRON SOLUTIONS, INC.の株式取得時に超過収益力を前提にのれんおよび無形資産を計上しておりましたが、業績が当初予定していた事業計画を下回って推移していることから、事業計画を見直した結果、割引前キャッシュ・フローが固定資産の帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を当連結会計年度に減損損失として計上しております。」
INTEGRATED DYNAMIC ELECTRON SOLUTIONSについて、業績が当初計画を下回り、のれん315百万円・無形資産45百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社の連結子会社である㈱JEOL RESONANCEの株式取得時に超過収益力を前提にのれんを計上しておりましたが、業績が当初予定していた事業計画を下回って推移していることから、事業計画を保守的に見直しした結果、のれんの未償却残高の全額を一括費用処理することといたしました。当該事象によるのれんの減少額は1,017百万円であり、当連結会計年度に減損損失として特別損失に計上しております。」
JEOL RESONANCEの業績が当初計画を下回り、のれん残高1,017百万円の全額減損が実際に発生した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、株式会社JEOL RESONANCE、JEOL KOREA LTD.、およびINTEGRATED DYNAMIC ELECTRON SOLUTIONS,INC.を連結子会社としたことに伴い、のれんおよび無形固定資産を計上しております。当社グループは、当該のれん及び無形固定資産につきましては、それぞれの事業価値および将来シナジー効果が発揮された結果得られる将来の収益力を適切に反映したものと考えておりますが、景気の悪化や業績が想定どおり進捗しない等の理由により収益性が低下した場合には、のれんの減損損失計上により、当社グループの経営成績および財政状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
従来のJEOL RESONANCEに加え、JEOL KOREA LTD.およびINTEGRATED DYNAMIC ELECTRON SOLUTIONS, INC.に係るのれん・無形固定資産が対象となり、リスク対象が拡大した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「景気の悪化や業績が想定どおり進捗しない等の理由により収益性が低下した場合には、のれんの減損損失計上により、当社グループの経営成績および財政状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
JEOL RESONANCEに係るのれんの収益性低下・減損リスクが再掲されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「景気の悪化や業績が想定どおり進捗しない等の理由により収益性が低下した場合には、のれんの減損損失計上により、当社グループの経営成績および財政状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
JEOL RESONANCEに係るのれんの収益性低下・減損リスクが再掲されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「株式会社JEOL RESONANCEを連結子会社としたことに伴い、のれんを計上しておりますが、景気の悪化や業績が想定どおり進捗しない等の理由により収益性が低下した場合には、のれんの減損損失計上により、当社グループの経営成績および財政状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
JEOL RESONANCEに係るのれんについて、景気悪化や業績未達による収益性低下と減損損失の可能性を開示している。