原油価格・人件費上昇によるコスト増加懸念
FY2018に初出。20回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-11-12。
NKKスイッチズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。122社中80社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに47社。
- 2026-11-12悪化決算
「一方、原材料価格や物流費の高騰に加え、今後の先行発注の反動による需要調整の可能性については、引き続き留意が必要と認識しております。」
原材料価格・物流費の高騰に加え、先行発注の反動による需要調整の可能性を新たに併記している。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「一方、原材料価格や物流費の高騰に加え、今後の先行発注の反動による需要調整の可能性については、引き続き留意が必要と認識しております。」
原材料価格・物流費の高騰が続く経営環境と、需要調整可能性への留意を引き続き記載している。 - 2026-08-06再掲業績予想の修正
「今後につきましては、引き続き堅調な需要を見込む一方、第３四半期以降は需要の調整局面を想定するとともに、原材料価格の高騰による利益圧迫も織り込み、通期連結業績予想を上記のとおり修正いたします。」
原材料価格の高騰が今後の利益を圧迫する可能性を、通期業績予想の前提として引き続き明記している。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「売上総利益率は原材料価格、人件費、輸送費等の高騰の影響を受けたものの、売上高の増加やコスト削減の取組みなどにより、前連結会計年度より2.6ポイント増加し42.3％となりました。」
原材料価格、人件費、輸送費等の高騰が継続して実際に発生している一方、売上増加とコスト削減により粗利率は42.3％へ改善した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「また、売上総利益率はコスト削減の取組みを実施しているものの、原材料価格、人件費、輸送費等の高騰の影響を受けたことなどにより、前連結会計年度より0.9ポイント減少し39.7％となりました。」
原材料価格、人件費、輸送費等の高騰が実際の粗利率低下として現れ、売上総利益率は39.7％へ0.9ポイント低下した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「日本経済におきましては、雇用・所得環境の改善やインバウンド需要の拡大等はあるものの、不安定な国際情勢に加え、原材料・エネルギー価格の高騰や円安による物価上昇の影響継続など、先行きに対する不透明感が更に強まっております。」
雇用・所得環境やインバウンド需要の改善要因を記載する一方、原材料・エネルギー価格高騰と円安による物価上昇の影響継続により不透明感が更に強まったとしている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「売上総利益率は原材料価格高騰等の影響を受けたものの、コスト削減の取組みや円安の影響などにより、前連結会計年度より0.2ポイント増加し40.6％となりました。」
原材料・エネルギー価格等の高騰は継続したが、コスト削減や円安の影響により売上総利益率は40.6％へ0.2ポイント上昇した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「日本経済におきましては、アフターコロナの流れが加速する中で、個人消費やインバウンド需要の復調が続いているものの、世界的に昨年来の半導体不足や原材料不足からくる先行受注は一段落し、市場在庫が積まれている状況にあり、さらに世界的なエネルギー価格の高騰や物価上昇の影響等により、予断を許さない状況が続いております。」
エネルギー価格高騰や物価上昇が続く中、半導体・原材料不足を背景とする先行受注の一巡と市場在庫の積み上がりが記載され、コスト・需要環境上の懸念が具体化している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「日本経済におきましては、ウィズコロナ政策などにより経済活動の正常化が進み、個人消費やインバウンド需要の復調が続いているものの、昨年来の半導体不足や原材料不足からくる先行受注は一段落しており、世界的なエネルギー価格の高騰や物価上昇の影響等により、予断を許さない状況が続いております。」
経済活動や個人消費の回復を認める一方、半導体・原材料不足を背景とする先行受注の一巡、エネルギー価格高騰、物価上昇を新たな懸念として記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「日本経済におきましては、新型コロナウイルス感染症の５類感染症移行に伴う行動制限の緩和等を背景に、個人消費やインバウンド需要が回復基調にあるものの、昨年来の半導体不足や原材料不足からくる先行受注は一段落しており、世界的な原材料価格の高騰による物価上昇や金融引き締め等から、予断を許さない状況が続いております。」
個人消費やインバウンド需要の回復を認める一方、原材料不足による先行受注の一巡、原材料価格高騰、物価上昇、金融引き締めを新たな懸念として記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「日本経済におきましては、新型コロナウイルス感染症における行動制限の緩和等により、社会経済活動に持ち直しが見られましたが、世界的な金融引き締めが続く中、海外経済の減速が景気を下押しするリスクとなっており、エネルギー価格の高騰や物価上昇、サプライチェーンの混乱など、予断を許さない状況が続いております。」
エネルギー価格高騰、物価上昇、サプライチェーン混乱に加え、金融引き締めと海外経済減速による景気下押しリスクを記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「日本経済におきましては、新型コロナウイルス感染症への感染対策を講じながら、社会経済活動を再開する動きが見られたものの、急激な為替相場の円安進行、原材料価格の高騰などによる景気への影響などから、先行き不透明な状況となっております。」
原材料価格の高騰に加え、急激な円安進行による景気への影響が記載され、コスト・経済環境上の懸念が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「日本経済におきましては、新型コロナウイルス感染症による景気減速からの回復がみられる一方で、エネルギーや原材料価格の高騰等に伴うインフレ圧力の強まり等から先行き不透明な状況となっております。」
原油・エネルギーや原材料価格の高騰が続き、インフレ圧力の強まりとしてコスト増加懸念が継続・具体化している。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、売上総利益率は原材料価格高騰の影響を受ける中、経費削減等の取り組みにより、前連結会計年度より2.4ポイント上昇し42.4％となりました。」
原材料価格高騰が続く中、経費削減等により売上総利益率が2.4ポイント上昇し、42.4％となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、売上総利益率は原材料費の高騰は続いているものの、創業以来初となる大規模な商品統廃合やリーンな体質強化及び経費削減等により、前連結会計年度とほぼ同水準の40.0％となりました。」
原材料費高騰が続く中、商品統廃合、リーン化、経費削減により売上総利益率を40.0％で維持したと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「売上総利益率は原材料費の高騰は続いているものの、商品価格の改定、生産移管等のよる原価低減、業務見直しによる経費削減等により、3.7ポイント増加し、39.9％となりました。」
原材料費高騰は続いているが、商品価格改定、生産移管、業務見直しによる経費削減で売上総利益率が3.7ポイント改善し、コスト増加影響への対処が実績として記載された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「売上総利益率は原材料費の高騰、中国・日本における人件費の増大、マクタン工場建設に伴う経費の高止まり、収益力強化の一環として棚卸資産の見直しを行ったことによる評価損・廃棄損等の計上、さらには貿易摩擦拡大による影響等により、4.0ポイント減少し、36.3％となりました。」
原材料費、人件費、マクタン工場建設費、棚卸資産の評価損・廃棄損、貿易摩擦が実際の粗利率低下に影響し、コスト増加リスクが顕在化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、原材料費の高騰、中国・日本における人件費の増大、マクタン工場建設に伴う経費の高止まり、さらには、貿易摩擦拡大による影響など経費的に課題が多く残る期間となりました。」
原材料費、人件費、マクタン工場建設費、貿易摩擦による経費面の課題を引き続き記載している。原材料費高騰、人件費増大、建設費高止まりは実際に発生している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、原材料費の高騰、中国・日本における人件費の増大、マクタン工場建設に伴う経費の高止まり、さらには、貿易摩擦拡大による影響など経費的に課題が多く残る期間となりました。」
従来の原油価格・人件費上昇懸念に加え、原材料費高騰、マクタン工場建設費の高止まり、貿易摩擦の影響が当期間の具体的な経費課題として記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、原油価格や人件費の上昇に伴うコストの増加懸念など、景気の先行きは予断を許さない情勢が続くものと思われます。」
原油価格や人件費の上昇に伴うコスト増加を、経営環境上のリスクとして初めて明示している。