IoTを活用した新たなビジネスモデルの創出
FY2017-Q2に初出。14回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再掲有価証券報告書
「グループ各社が長年培ってきたＩＣＴ（情報通信技術）と医療周辺事業を有機的に結合させ医療・介護・調剤のオンライン化などＩＣＴと医療を融合した高品質のソリューションを提供することに取組むことで、診療・服薬における利便性の高いサービスの構築、事業展開を目指してまいります。」
ICTと医療周辺事業を融合したオンライン化・ソリューション提供の方針を再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループにおける当連結会計年度における研究開発費の総額は280千円となりました。これは群馬大学との共同研究により遠隔医療用システムに関する調査研究を行ったものです。」
IoT・ICTと医療の融合に関する取り組みとして、群馬大学との共同研究による遠隔医療用システムの調査研究を実施した。 - FY2022前進有価証券報告書
「グループ各社が長年培ってきたＩＣＴ（情報通信技術）と医療周辺事業の融合を推進し、医療特化型ローカル５Ｇの設計及び整備、ＩｏＴ技術などを用いたソリューション開発を進めることなどにより、診療・服薬における利便性の高いサービスの構築、事業展開を目指してまいります。」
IoT・5Gの対象が、医療特化型ローカル5Gの設計・整備及び医療周辺事業向けソリューション開発へ具体化している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「今後、ＢＣＰ並びにパンデミック対策システムやIoT機器及びサービスの運営・販売や、５Ｇネットワーク技術を用いた新しいサービスの実現に向けた取り組みを行ってまいります。」
従来のIoT・5G分野への連携・展開方針から、BCP・パンデミック対策システム、IoT機器・サービスの運営販売、5G技術を用いた新サービスの実現へ、取り組みの対象が具体化している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ＭＶＮＯ(※１)、ＦＶＮＯ(※２)やＩＳＰ(※３)を中心とした情報通信サービスの企画、運営等、IoT/５Ｇマーケットに向けた外注先等との連携強化への取り組み等により」
IoT・5G市場に向けた外注先等との連携強化を通じた通信事業の拡大方針を再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社におきましては、堅調な市場環境において既存事業を拡充しつつも、モバイル端末をはじめとする通信端末の発達により普及が進む汎用的な情報通信・制御機器の販売を行うＩｏＴソリューションのサービスの提供に注力してまいります。」
従来のIoT・5G市場への連携や将来展開という表現から、汎用的な情報通信・制御機器を扱うIoTソリューションのサービス提供へ重点が具体化している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「IoT/５Ｇマーケットに向けた外注先等との連携の強化に取り組み、コロナ禍においても需要が堅調な顧客への販売を行い、更なる事業の拡大に努めてまいりました。」
従来のAI・IoT分野への将来展開や個別システム開発から、IoT・5G市場を対象とした外注先等との連携強化と顧客販売へ表現が移っている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、今後需要の拡大が予測されるＡＩやＩｏＴ分野への事業展開を見据え、システム開発案件の受託事業におけるエンジニアの採用・育成を行い、新サービスの開発・提供を通じて、更なる収益力の強化を推進してまいりました。」
AI・IoT分野への事業展開を見据え、エンジニアの採用・育成及び新サービスの開発・提供を通じて収益力を強化する方針を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、今後需要の拡大が予測されるＡＩやＩｏＴ分野への事業展開を見据え、システム開発案件の受託事業におけるエンジニアの採用・育成を行い、新サービスの開発・提供を通じて、更なる収益力の強化を推進してまいりました。」
AI・IoT分野への展開を見据え、エンジニアの採用・育成と新サービス開発・提供を通じて収益力を強化する方針を再確認している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「更に、システム開発案件の受託事業におけるエンジニアの採用・育成並びに、不動産仲介事業者向けＡＳＰサービスにおけるより優位性の高いソフトの開発等を行い、今後需要の拡大が予測されるＡＩやＩｏＴ分野への事業展開を見据え、更なる収益力の強化を推進してまいりました。」
従来の個別IoTシステムの研究開発から、AI・IoT分野全般への事業展開を見据えた収益力強化へ表現が広がっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ソフィア総合研究所は、ＩｏＴ（※）を活用した子供を見守るシステムの研究開発を行っております。当連結会計年度における研究開発費の金額は12百万円です。」
IoTを活用した子供を見守るシステムの研究開発を継続し、年間研究開発費12百万円を記載している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「ソフィア総合研究所株式会社は、ＩｏＴ（※４）を活用した子供を見守るシステム、株式会社ナノメディカルは、調剤薬局向けシステムと自治体向けの予防接種管理システムの研究開発を行っております。なお、当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は16百万円であります。」
IoTを活用した新規ビジネスモデルという従来の表現から、子供を見守るシステムの研究開発という具体的な対象を示す記載へ変化している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「企業のテクノロジーによる新規ビジネス・イノベーションの創出、IoT（※４）やAI（人工知能）といった新技術市場に対し継続した投資が見込まれると、当連結会計年度末現在において当社グループは判断しております。」
IoTを活用した自社の新ビジネスモデル創出という表現から、IoT・AI等の新技術市場への継続投資が見込まれるという事業環境認識に表現が広がっている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「また通信事業におきましては、トランスコール事業による売上の拡大、インターネット関連事業におきましては、ＩｏＴを活用した新たなビジネスモデルの創出に取組む一方で、既存ビジネスにおいて売上を堅調に積み上げております。」
インターネット関連事業において、IoTを活用した新たなビジネスモデルの創出への取り組みを初めて明示している。