特定取引先への売上依存
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。
ソフィアホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。33社中11社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- FY2026対処有価証券報告書
「主要な販売先については、総販売実績に対する販売割合が100分の10以上の相手先がないため記載を省略しております。」
売上高の10％以上を占める主要販売先がなく、特定取引先への売上集中が低い状態を再確認している。 - FY2024対処有価証券報告書
「主要な販売先については、総販売実績に対する販売割合が100分の10以上の相手先がないため記載を省略しております。」
総販売実績の10％以上を占める主要販売先がないとされ、特定取引先への売上集中は引き続き低い状態にある。 - FY2022対処有価証券報告書
「楽天コミュニケーションズ㈱ 2,148,425 18.9 1,929,027 16.4」
楽天コミュニケーションズ向け売上の連結売上高に占める割合が前年の18.9％から16.4％へ低下し、特定取引先への集中度がさらに低減している。 - FY2021対処有価証券報告書
「楽天コミュニケーションズ㈱ 2,098,514 21.3 2,148,425 18.9」
楽天コミュニケーションズ向け売上の連結売上高に占める割合が前年の21.3％から18.9％へ低下し、特定取引先への集中度がさらに低減している。 - FY2020対処有価証券報告書
「楽天コミュニケーションズ㈱ 1,991,068 43.9 2,098,514 21.3」
楽天コミュニケーションズ向け売上は増加したものの、連結売上高に占める割合は前年の43.9％から21.3％へ低下し、特定取引先への売上集中度は低減している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の取引先別売上高のうち、53.3％が楽天コミュニケーションズ株式会社との取引となっており、同取引先への依存度が高くなる結果となっております。楽天コミュニケーションズ株式会社の事業方針の変更等により、当社の事業展開及び企業収益に影響を与える可能性があります。」
楽天コミュニケーションズへの売上依存度が前年の40.3％から53.3％へ上昇している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の取引先別売上高のうち、40.3％が楽天コミュニケーションズ株式会社との取引となっており、同取引先への依存度が高くなる結果となっております。楽天コミュニケーションズ株式会社の事業方針の変更等により、当社の事業展開及び企業収益に影響を及ぼす可能性があります。」
特定取引先への依存先がDMM.comから楽天コミュニケーションズに移り、最大取引先の売上比率も29.6％から40.3％へ上昇している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度の取引先別売上高のうち、29.6％が株式会社DMM.comとの取引となっており、同取引先への依存度が高くなる結果となっております。株式会社DMM.comの事業方針の変更等により、当社の事業展開及び企業収益に影響を及ぼす可能性があります。」
DMM.com向け売上が29.6％を占める取引先集中リスクを示している。