多様な薄膜製品要求への成膜技術開発
FY2016に初出。27回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ジオマテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「今後は、従来の薄膜技術に生産技術を融合した「高品質で再現性の高いものづくり」から、顧客の利便性、ニーズに基づく開発とご提案から信頼の獲得と当社の収益性の両立を実現する、「薄膜技術×生産技術主導」の考え方のもと、周辺加工技術、設計技術、評価技術など、当社の強みである生産技術力を活かし、前後工程を含めた提供価値の拡張およびマニュファクチャリングサービスへの展開に取り組んでまいります。」
薄膜技術の応用・製法多角化という従来方針を、生産技術、周辺加工、設計、評価、前後工程、マニュファクチャリングサービスを含む提供価値の拡張へ整理している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「今後は、こうした技術基盤に加え、顧客の利便性向上を図るため、周辺加工技術、設計技術、評価技術など、当社の強みである生産技術力を活かし、価値提供の多角化にも積極的に取り組んでまいります。」
真空成膜・薄膜技術の応用に加え、周辺加工・設計・評価など生産技術力を活用した価値提供の多角化へ、研究開発・技術開発方針を整理し直している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
真空成膜を基礎とする応用・製法多角化やコア技術創出を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
成膜技術の応用・製法多角化やコア技術創出を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
成膜技術の応用・製法多角化やコア技術創出を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今後は、ディスプレイ、モビリティ及び半導体・電子部品の各事業領域での成長を支えるコア技術の創出に注力すると同時に、製造技術も真空成膜をベースとしつつ応用や製法の多角化にも取り組んでいく方針であります。」
真空成膜を基礎とする応用・製法多角化と、３事業領域を支えるコア技術創出の研究開発方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
真空成膜を基礎とする応用・製法多角化やコア技術創出を含む研究開発活動に、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
成膜技術の応用・製法多角化を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後は、ディスプレイ・モビリティ・半導体及び電子部品の各事業領域での成長を支えるコア技術の創出に注力すると同時に、製造技術も真空成膜をベースとしつつ応用や製法の多角化にも取り組んでいく方針であります。」
真空成膜を基礎とする応用・製法多角化と、３事業領域を支えるコア技術創出の研究開発方針を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
多様な薄膜製品要求への対応や成膜技術開発を含む研究開発活動に重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
多様な薄膜製品要求への対応や成膜技術開発を含む研究開発活動に重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
多様な薄膜製品要求への対応や成膜技術開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
多様な薄膜製品要求への対応や成膜技術開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「今後は、エレクトロニクス・モビリティ・インダストリーの各事業領域での成長を支えるコア技術の創出に注力すると同時に、製造技術も真空成膜をベースとしつつ応用や製法の多角化にも取り組んでいく方針であります。」
真空成膜技術の応用・要素技術開発という従来方針を、３事業領域を支えるコア技術創出と製法多角化へ整理し直している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
多様な薄膜製品要求への対応や成膜技術開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
多様な薄膜製品要求への対応や成膜技術開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「研究開発部門はＦＰＤ、光学機器用部品関連を中心に、車載、エネルギーや薄膜デバイス関連の幅広い分野への「真空成膜技術」の応用、真空成膜の前後工程を含めた要素技術開発並びに新製品の提供等を継続し続けることを基本方針としております。」
真空成膜技術の応用範囲を車載、エネルギー、薄膜デバイス等に広げ、前後工程を含む要素技術開発と新製品提供を続ける研究開発方針を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
多様な薄膜製品要求への対応や成膜技術開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
多様な薄膜製品要求への対応や成膜技術開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、液晶ディスプレイや有機ＥＬディスプレイなど多様化するＦＰＤ基板向け薄膜製品への様々な要求へ対応するとともに、生産ラインの自動化など生産の効率化、品質の安定化に努め競争力を維持してまいります。」
多様化するＦＰＤ向け要求への対応と、生産効率・品質の安定化を組み合わせる方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「原価低減、発生費用の削減など経営全般にわたる効率化に取り組んだことから、」
厳しい市場環境に対し、経営全般の効率化による原価・費用削減を継続している。成膜技術開発等の方針については重要な変更がないとされている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「前期に実施した固定資産の減損処理により減価償却費が大幅に減少したことに加え、原価低減、発生費用の削減など経営全般にわたる効率化に取り組んだ」
主力薄膜製品を取り巻く厳しい環境に対し、原価低減・費用削減などの効率化による収益改善を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、主力製品である液晶パネル用帯電防止膜やタッチパネル用透明導電膜、その他薄膜製品の受注活動に取り組むとともに、生産性の向上やコストの削減など収益性の改善に取り組みました。」
主力薄膜製品の受注活動と、生産性向上・コスト削減による収益性改善を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況に対し、当社グループは、液晶ディスプレイや有機ＥＬディスプレイなど多様化するＦＰＤ基板向け薄膜製品への様々な要求へ対応するとともに、生産ラインの自動化など生産の効率化、品質の安定化に努め競争力を維持してまいります。」
多様化するＦＰＤ向け薄膜製品の要求への対応と、生産効率・品質の安定化を組み合わせる方針を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、主力製品である液晶パネル用帯電防止膜やタッチパネル用透明導電膜、その他薄膜製品の受注活動に取り組みましたが、主要メーカーの生産調整等の影響を受け低調に推移いたしました。」
主力薄膜製品の受注活動を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、主力製品である液晶パネル用帯電防止膜やタッチパネル用透明導電膜、その他薄膜製品の受注活動に取り組むとともに、生産性の向上やコストの削減など収益性の改善に取り組みました。」
生産性向上とコスト削減による収益性改善への取り組みを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような状況に対し、当社グループは、多様化する薄膜製品への要求に対して成膜技術の開発を推し進めるとともに、生産ラインの自動化など生産の効率化、品質の安定化に努め、コモディティ化する製品に対しても競争力を維持してまいります。」
多様化する顧客要求に対し、成膜技術開発、生産効率化、品質安定化を組み合わせる方針を示している。