新製品・新技術の開発失敗または商品化遅延
FY2016に初出。10回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「連結会社は、直近売上収益の９％台を目安として研究開発投資を行う等、積極的な研究開発活動を実施しており、継続して斬新で魅力ある新製品を開発できると考えていますが、新製品の開発と販売のプロセスは、その性質から複雑かつ不確実なものであり」
研究開発投資を売上収益の9％台を目安に継続する一方、新製品開発・商品化遅延等の不確実性を引き続き開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新製品・新技術の開発失敗または商品化遅延リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新製品・新技術の開発失敗または商品化遅延リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「技術の急速な進歩と市場ニーズの変化により、連結会社製品が時代遅れになる可能性があります。・現在開発中の新技術の商品化遅れにより、市場の需要について行けなくなる可能性があります。」
新技術の商品化遅延や製品の陳腐化に関するリスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「技術の急速な進歩と市場ニーズの変化により、連結会社製品が時代遅れになる可能性があります。」「現在開発中の新技術の商品化遅れにより、市場の需要について行けなくなる可能性があります。」
新技術の商品化遅延や製品の陳腐化に関するリスクを再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新製品・新技術の開発失敗または商品化遅延リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新製品・新技術の開発失敗または商品化遅延リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「技術の急速な進歩と市場ニーズの変化により、連結会社製品が時代遅れになる可能性があります。」「現在開発中の新技術の商品化遅れにより、市場の需要について行けなくなる可能性があります。」
新製品・新技術の開発失敗や商品化遅延のリスクを再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新製品・新技術の開発失敗または商品化遅延に関するリスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術の急速な進歩と市場ニーズの変化により、連結会社製品が時代遅れになる可能性があります。」「現在開発中の新技術の商品化遅れにより、市場の需要について行けなくなる可能性があります。」
研究開発投資や新技術の商品化に伴う不確実性をリスクとしている。