開発用・販売促進用設備への１億２千万円投資
FY2017に初出。10回の記載のうち3回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2019。直近の記載はFY2026。
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- FY2026翌年度設備投資計画を合計1億6千万円へ更新有価証券報告書
「建物、建物附属設備の営繕 80,000 － 自己資金 2026年４月 2027年３月 老朽化対策 生産用設備及び販売促進用設備 80,000 － 自己資金 2026年４月 2027年３月 生産能力の向上、ＰＲ効果の向上」
翌年度の設備投資計画として、建物・建物附属設備の営繕8千万円と生産用・販売促進用設備8千万円を自己資金で計画している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、前期末に設備投資を完了したクリーンルームにつきましては、半導体製造装置の受託生産を開始し、８月に初号機を出荷いたしました。」
前期末に完了したクリーンルームの設備投資について、半導体製造装置の受託生産を開始し、８月に初号機を出荷する段階まで進捗した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、主要顧客との連携強化を図るため、既設クリーンルームの全面改修工事を行っており、概ね計画どおりに進行しております。」
主要顧客との連携強化を目的とした既設クリーンルームの全面改修工事を実施中で、概ね計画どおりに進行しているという具体的な進捗を記載している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「建物、建物付属設備の営繕及び生産エリア拡張 600,000 114,385 自己資金 2023年４月 2025年３月 生産能力 の向上 開発用設備 及び販売促進用設備 100,000 － 自己資金 2024年４月 2025年３月 作業効率、ＰＲ効果の向上」
翌年度までの設備投資計画を、生産エリア拡張等6億円と開発・販売促進用設備1億円の合計7億円へ拡大している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「建屋維持更新及び生産エリア拡張 200,000 自己資金 2023年４月 2024年３月 生産能力の向上 開発用設備及び販売促進用設備 100,000 自己資金 2023年４月 2024年３月 作業効率、ＰＲ効果の向上」
翌年度の設備投資計画を、建屋維持更新・生産エリア拡張2億円と開発・販売促進用設備1億円の合計3億円へ拡大している。 - FY2021翌年度の設備投資計画を47.86百万円へ更新有価証券報告書
「開発用設備 及び販売促進用設備 47,860 自己資金 令和３年４月 令和４年３月 作業効率、ＰＲ効果の向上」
翌年度の本社工場向け開発用・販売促進用設備について、自己資金47.86百万円を令和３年４月から令和４年３月まで投資する計画に更新している。 - FY2020翌年度の設備投資計画を55百万円へ更新有価証券報告書
「開発用設備及び販売促進用設備 55,000 自己資金 令和２年４月 令和３年３月 作業効率、ＰＲ効果の向上」
翌年度の本社工場向け設備投資計画を、開発用・販売促進用設備55百万円、令和２年４月から令和３年３月までとして開示している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「合理化設備及び販売促進用設備 96,500 自己資金 平成31年４月 令和２年３月 作業効率、ＰＲ効果の向上」
翌年度の設備投資計画を、合理化設備・販売促進用設備として総額96.5百万円、平成31年４月から令和２年３月まで自己資金で実施する計画に更新している。 - FY2018設備投資計画を１億２千万円から２千万円へ更新有価証券報告書
「開発用設備及び販売促進用設備」
当年度は販売促進用デモ機・生産設備等へ71百万円を投資し、翌年度は本社工場の開発用・販売促進用設備へ20百万円を自己資金で投資する計画を開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「開発用設備及び販売促進用設備」
本社工場に開発用設備・販売促進用設備を総額120,000千円、平成29年４月から平成30年３月まで自己資金で整備する計画を開示している。