第1四半期の赤字で、通期計画は後半回復への依存が強まった。

2026年4～6月の売上高は340百万円で、前年同期の約395百万円から14.0％減少した。営業損益も前年同期の約26百万円の赤字から約40.7百万円の赤字へ悪化し、売上高営業利益率は前年同期の約マイナス6.8％から約マイナス11.9％へ5ポイント超低下した。売上高の減少と赤字幅の拡大が同時に起きており、単なる利益率の一時的な悪化とは整理しにくい。

会社は通期売上高2,700百万円、営業利益400百万円、経常利益420百万円、親会社株主に帰属する当期純利益300百万円の予想を据え置いた。第1四半期の売上高進捗は約12.6％にとどまり、四半期が通期の25％を経過したことを基準にした単純な均等進捗の675百万円を約335百万円下回る。営業利益は40百万円の赤字であるため、均等進捗の上期営業利益100百万円を置くと、Q2単独で約141百万円の営業利益が必要になる。この均等進捗は会社計画ではなく比較用の目安だが、計画達成に必要な回復の大きさを示している。

通期予想との差額は、売上高で2,360百万円、営業利益で440百万円に及ぶ。会社は、期首の受注残高が少なかったこと、受注・販売が伸び悩んだこと、ヘルスケア装置関連の一部受託開発案件の検収時期が第2四半期以降へシフトしたことを要因として説明している。ただし、各要因が売上高340百万円の減少や営業損失40百万円に与えた影響額は開示されていない。

次回は、Q2累計で売上高が675百万円の均等進捗目安にどこまで近づくか、営業利益が黒字化するかを確認する必要がある。特に、検収時期がずれたヘルスケア案件が実際に売上・利益へ転化した金額、通期予想2,700百万円・400百万円を維持する根拠、Q2以降の受注残高の売上化ペースが重要な検証項目となる。