景気変動・顧客ニーズに柔軟に対応する事業形態
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、どのような経営環境下においても常に安定した収益を確保できる経営体制の確立を目指しており、中長期的な経営戦略として、当社の強みを生かせる製品・ノウハウを３つ以上の市場に提供することにより、景気変動や市場動向に柔軟に対応できる盤石な経営基盤を構築してまいります。」
安定収益と柔軟な事業形態という従来方針を、強みを生かす製品・ノウハウを3つ以上の市場へ提供する経営戦略として具体化している。 - 2026-05-13初出経営計画
「全体売上に占める自社ブランド製品の売上⽐率を50%以上確保し、中⻑期的に利益率の改善と差別化競争⼒を強化する」
自社ブランド製品の売上比率と、複数事業による分散型の事業構造を中期目標として初めて示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「国内外の経済情勢や山積している課題の動向によっては厳しい局面も想定されますので、人材、新規事業、資金など常に柔軟な対応ができるバランスの取れた経営を目指してまいります。」
外部環境の変化に対し、人材・新規事業・資金を含むバランスの取れた柔軟な経営を継続して掲げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「市場の変化や多様化する顧客ニーズに柔軟に対応していくことが重要であり、厳しい経営環境においても常に安定した収益を確保するためには、独自技術の研鑽に励むとともに、主力事業のさらなる拡大、次期主力事業の育成、優良顧客の獲得などに一層注力する必要があります。」
市場・顧客ニーズへの柔軟な対応、独自技術、主力・次期主力事業、優良顧客への注力を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような市場の変化や多様化する顧客ニーズに柔軟に対応していくことが重要であり、厳しい経営環境においても常に安定した収益を確保するためには、独自技術の研鑽に励むとともに、主力事業のさらなる拡大、次期主力事業の育成、優良顧客の獲得などに一層注力する必要があります。」
市場変化・顧客ニーズへの柔軟な対応を基本姿勢とし、独自技術、主力事業、次期主力事業、優良顧客への注力を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「環境変化にも臨機応変に対処できる組織体制への転換を図るとともに、開発から生産に至るまでの行程においても、様々な要因における緩急にも柔軟に対応できるよう改善する」
従来の柔軟な事業形態の方針に対し、組織体制の転換と開発から生産までの工程改善を実施したと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「急激な景気変動などの厳しい情勢下においても常に安定した収益を確保できるよう、時流の変化や顧客ニーズに柔軟に対応できるフレキシブルな事業形態を指向してまいります。」
過去の経営再建の教訓を踏まえ、景気・顧客ニーズへの柔軟な対応を事業形態の基本方針としている。