Grid・Greenによる省エネ・環境対応
FY2016に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、従来から当社グループが得意としてきた省エネ製品や水の汚染対策となる水質監視装置等の環境関連製品の分野でも新製品の開発・拡販に注力していく所存であります。」
省エネ製品・水質監視装置等の環境関連製品について、新製品開発と拡販に注力する方針が継続している。 - 2026-08-10再掲決算
「資源価格や人件費の高騰も、より一層の省エネ・省資源、省人化を目指した設備投資が加速していくものと思われます。」
資源価格・人件費の高騰を省エネ・省資源化投資の需要機会と捉える方向性が再確認されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、従来から当社グループが得意としてきた省エネ製品や水の汚染対策となる水質監視装置等の環境関連製品の分野でも新製品の開発・拡販に注力していく所存であります。」
省エネ製品や水質監視装置等の環境関連製品について、新製品開発と拡販に注力する方針が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「国内外の企業の設備投資意欲は依然として底堅く推移しており、これに加え原材料高騰による省エネ投資も増えているものの、半導体の供給は一部を除き、いまだ十分とは言えず、設備投資需要にその供給が追い付いていない状況が引き続き継続しております。」
原材料高騰を背景に省エネ投資が増えているとの認識が記載され、省エネ関連需要を事業機会とする従来のテーマが再確認されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、従来から当社グループが得意としてきた省エネ製品や水の汚染対策となる水質監視装置等の環境関連製品の分野でも新製品の開発・拡販に注力していく所存であります。」
省エネ製品や水質監視装置等の環境関連製品について、新製品開発と拡販に注力する方針が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人手不足が深刻化する環境下での省力化投資によるロボット需要の拡大、さらにはロボットの作業範囲を広げるAIの進展、エネルギーを始めとする原材料高騰による省エネ・省資源化への設備投資の拡大等、当社グループには引き続き強い追い風が吹いております。」
省エネ製品・環境関連製品に加え、エネルギーや原材料価格の上昇を背景とした省エネ・省資源化投資を事業機会とする認識が再確認されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、従来から当社グループが得意としてきた省エネ製品や水の汚染対策となる水質監視装置等の環境関連製品の分野でも新製品の開発・拡販に注力していく所存であります。」
省エネ製品、水質監視装置等の環境関連製品について、新製品開発と拡販に注力する方針が再確認されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、従来から我が社が得意としてきた省エネ製品や水の汚染対策となる水質監視装置等の環境関連製品の分野でも新製品の開発・拡販に注力していく所存です。」
省エネ製品・水質監視装置など環境関連製品の新製品開発と拡販方針が再確認されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「省エネ社会環境に優しい製品を社会的要請に応えた製品の開発にも注力しており、スマートグリッド時代の省エネルギーインフラとして照明の明るさ等を自然光の状況等に合わせた最適な使用状態に電力線通信を通じて制御する「Grid・Green」も開発を継続していきます。先だってはJR駅舎の省エネ照明システムとして利用が始まっております。」
Grid・Greenの開発継続に加え、JR駅舎の省エネ照明システムとして利用が始まったことが示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「スマートグリッド技術にインテリジェントFA技術を融合させた照明制御システム「Grid・Green」は省エネ・環境フレンドリーな社会の構築といった現在の社会的ニーズに合致した製品ですので、これらの製品群の販売を強化するとともに、製品に改良を加え新たなニーズを掘り起こしていく所存であります。」
照明制御システムを通じて省エネ・環境対応製品の販売強化と改良を進めるとしている。