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リーダー電子(6867)・事実中間期の地域別売上方向更新直近の決算(2026-11-05)では「その他」

欧州売上増加と北米・中南米・アジア売上減少

FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載は2026-11-05。

35記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2017-Q1 – 2026-11-052016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 320212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 22026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1中間期の地域別売上方向更新有価証券報告書

    「北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は528百万円(同6.1%減)となりました。中国におきましては、市場の冷え込みのなか、回復の兆しを受け、売上は増加いたしました。この結果、売上高は124百万円(同212.7%増)となりました。欧州におきましては、主力の放送関連機器の販売が低迷し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は253百万円(同42.7%減)となりました。」

    北米・中南米と欧州は減収となった一方、中国は市場回復の兆しを受け前年同期比212.7%増となった。日本とその他地域は増収となった。
  2. FY2025通期地域別売上の増減方向更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が好調に推移したため、売上は増加いたしました。この結果、売上高は1,795百万円(同4.7%増)となりました。」

    通期では日本と欧州が増収となった一方、北米・中南米、中国、その他地域が減収となった。
  3. FY2025-H1地域別売上の増減方向・幅更新有価証券報告書

    「中国におきましては、市場の冷え込みから主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は39百万円(同80.0%減)となりました。」

    地域別では、日本、北米・中南米、中国、その他地域が減収となり、中国は市場の冷え込みにより前年同期比80.0%減となった。一方、欧州はオリンピック・パラリンピック需要により24.9%増収となった。
  4. FY2024通期地域別売上の増減方向・幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が回復した一方で、電波関連の大型受注が前年より減少したこともあり、売上は減少いたしました。この結果、売上高は1,715百万円(同2.4%減)となりました。」

    通期では日本が前年同期比2.4%減となった一方、北米・中南米は15.3%増、中国は70.1%増、欧州は9.4%増、その他地域は61.4%増となり、地域別の増減方向が更新された。
  5. FY2024-Q3地域別売上の増減方向・幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、電波関連の販売が好調に推移、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が堅調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は1,189百万円(同35.0%増)となりました。」

    日本、北米・中南米、中国、欧州、その他の全地域で増収となった。日本は1,189百万円、前年同期比35.0%増となった。
  6. FY2024-Q2地域別売上の増減方向・幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、主力の放送関連機器や電波関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は789百万円(同59.5%増)となりました。」

    地域別では、日本789百万円・前年同期比59.5%増、北米・中南米758百万円・17.7%増、中国199百万円・149.6%増、欧州353百万円・1.6%増、その他113百万円・28.6%増となり、全地域で増収となった。
  7. FY2024-Q1地域別売上の増減方向・幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器や電波関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は400百万円(同106.9%増)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は299百万円(同10.1%増)となりました。中国におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は73百万円(同253.3%増)となりました。欧州におきましては、主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は139百万円(同31.3%減)となりました。その他の地域におきましては、主力の放送関連機器の販売が堅調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は58百万円(同8.0%増)となりました。」

    日本、北米・中南米、中国、その他地域が増収となった一方、欧州は減収となった。中国は前年同期比253.3%増、日本は106.9%増となった。
  8. FY2023-Q3地域別売上の増減方向・幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は881百万円(同10.4%減)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は1,027百万円(同117.6%増)となりました。中国におきましては、主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は138百万円(同63.7%減)となりました。欧州におきましては、主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は448百万円(同14.4%減)となりました。その他の地域におきましては、主力の放送関連機器の販売が堅調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は191百万円(同2.4%増)となりました。」

    北米・中南米とその他地域が増収となった一方、日本、中国、欧州は減収となった。特に北米・中南米は前年同期比117.6%増となっている。
  9. FY2023-Q2地域別売上の増減方向・幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は494百万円(同33.0%減)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は644百万円(同123.2%増)となりました。中国におきましては、主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は79百万円(同71.4%減)となりました。欧州におきましては、主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は347百万円(同4.3%減)となりました。その他の地域におきましては、主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は88百万円(同33.3%減)となりました。」

    地域別では、北米・中南米が644百万円、前年同期比123.2%増となった一方、日本、中国、欧州、その他地域は減収となった。
  10. FY2023-Q1地域別売上の増減方向・幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は193百万円(同32.2%減)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は271百万円(同81.4%増)となりました。中国におきましては、主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は20百万円(同84.3%減)となりました。欧州におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は203百万円(同19.8%増)となりました。その他の地域におきましては、主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は53百万円(同21.0%減)となりました。」

    日本、中国、その他地域は減収となった一方、北米・中南米と欧州は増収となった。中国は前年同期比84.3%減、北米・中南米は81.4%増、欧州は19.8%増となっている。
  11. FY2022通期の地域別増減幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売がやや停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は1,386百万円(同6.6%減)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売が堅調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は787百万円(同9.4%増)となりました。中国におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は523百万円(同30.4%増)となりました。欧州におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は735百万円(同43.5%増)となりました。」

    日本は6.6%減収となった一方、北米・中南米、中国、欧州、その他地域は増収となり、欧州は43.5%増、中国は30.4%増となった。
  12. FY2022-Q3地域別売上の増減方向・幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器等をはじめとする主力の放送関連機器の販売がやや停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は983百万円(同4.2%減)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売は堅調に推移いたしました。しかしながら、昨年は同期間に大型受注があったため、対前年比では減少となりました。この結果、売上高は472百万円(同13.5%減)となりました。中国におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は381百万円(同41.3%増)となりました。欧州におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は524百万円(同49.9%増)となりました。その他の地域におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は187百万円(同41.9%増)となりました。」

    日本と北米・中南米は減収となった一方、中国、欧州、その他地域は増収となった。欧州は前年同期比49.9%増、中国は41.3%増となっている。
  13. FY2022-Q2地域別売上の増減方向・幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器等をはじめとする主力の放送関連機器の販売が堅調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は738百万円(同15.3%増)となりました。北米・中南米におきましては、昨年の同期間に大型受注があったため対前年比の売上は減少いたしましたが、主力の放送関連機器の販売は堅調に推移いたしました。この結果、売上高は288百万円(同35.2%減)となりました。中国におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は278百万円(同73.0%増)となりました。欧州におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は363百万円(同48.6%増)となりました。その他の地域におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は132百万円(同58.0%増)となりました。」

    日本、中国、欧州、その他地域が増収となった一方、北米・中南米は前年同期に大型受注があった反動で減収となった。地域別の増減方向と幅が更新されている。
  14. FY2022-Q1地域別売上の増減方向・幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が堅調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は285百万円(同3.7%増)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は149百万円(同12.8%減)となりました。中国におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は131百万円(同202.0%増)となりました。欧州におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は169百万円(同53.0%増)となりました。その他の地域におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は68百万円(同99.9%増)となりました。」

    日本、 中国、欧州、その他地域は増収となった一方、北米・中南米は減収となった。中国は前年同期比202.0%増、欧州は53.0%増、その他地域は99.9%増となっている。
  15. FY2021-Q3地域別売上の増減方向・幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、設備投資の先送りなどにより需要が大きく停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は1,025百万円(同37.7%減)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は大幅に増加いたしました。この結果、売上高は546百万円(同117.1%増)となりました。アジアにおきましては、中国において主力の放送関連機器の販売が堅調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は386百万円(同2.9%増)となりました。その他の地域におきましては、欧州において4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は365百万円(同31.9%増)となりました。」

    日本は設備投資先送りにより前年同期比37.7%減となった一方、北米・中南米は117.1%増、アジアは2.9%増、その他地域は31.9%増となった。
  16. FY2021-Q2地域別売上の増減方向・幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は640百万円(同40.2%減)となりました。北米・中南米におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の大型受注により販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は445百万円(同382.7%増)となりました。アジアにおきましては、主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は231百万円(同12.7%減)となりました。その他の地域におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器の需要が堅調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は258百万円(同127.0%増)となりました。」

    日本とアジアは減収となった一方、北米・中南米は大型受注により前年同期比382.7%増、その他地域は4K需要により127.0%増となった。地域別の増減方向と幅が更新されている。
  17. FY2021-Q1地域別売上の増減方向・幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は275百万円(同33.4%減)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売が堅調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は183百万円(同212.3%増)となりました。アジアにおきましては、中国を中心に主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は76百万円(同49.3%減)となりました。その他の地域におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器の需要が堅調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は100百万円(同173.8%増)となりました。」

    日本とアジアは減収となった一方、北米・中南米とその他地域は増収となった。北米・中南米は前年同期比212.3%増、その他地域は173.8%増となっている。
  18. FY2020通期の地域別増減方向・幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が堅調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は2,426百万円(同2.3%増)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は471百万円(同85.5%増)となりました。アジアにおきましては、中国において主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は520百万円(同18.6%減)となりました。その他の地域におきましては、欧州において4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は609百万円(同271.7%増)となりました。」

    日本、北米・中南米、その他地域が増収となる一方、中国を含むアジアは減収となり、地域別の増減幅が更新された。
  19. FY2020-Q3地域別売上の増減方向・幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が堅調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は1,645百万円(同2.7%増)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は251百万円(同27.5%増)となりました。アジアにおきましては、中国において主力の放送関連機器の販売がやや停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は375百万円(同4.8%減)となりました。その他の地域におきましては、欧州において4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は276百万円(同97.5%増)となりました。」

    日本、北米・中南米、その他地域は増収となった一方、アジアは中国での販売停滞により減収となった。その他地域は前年同期比97.5%増となった。
  20. FY2020-Q2地域別売上の増減方向・幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は1,070百万円(同22.1%増)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は92百万円(同22.7%減)となりました。アジアにおきましては、中国を中心に主力の放送関連機器の販売が堅調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は265百万円(同2.3%増)となりました。その他の地域におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は113百万円(同26.7%増)となりました。」

    日本、アジア、その他地域が増収となる一方、北米・中南米は減収となった。アジアは前年同期比2.3%増、その他地域は26.7%増となっている。
  21. FY2020-Q1地域別売上の増減方向更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は413百万円(同32.9%増)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売が堅調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は58百万円(同4.4%増)となりました。アジアにおきましては、中国を中心に主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は150百万円(同43.7%増)となりました。その他の地域におきましては、フルハイビジョン(2K)対応関連機器を中心に販売が堅調に推移しましたが、4K映像フォーマット対応関連機器の需要が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は36百万円(同34.1%減)となりました。」

    日本、北米・中南米、アジアは増収となった一方、その他地域は4K対応機器需要の停滞により減収となった。
  22. FY2019通期の地域別増減方向更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が好調に推移しました。この結果、売上高は2,371百万円(同14.8%増)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は254百万円(同19.0%増)となりました。アジアにおきましては、中国を中心に主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は638百万円(同42.5%増)となりました。その他の地域におきましては、フルハイビジョン(2K)対応関連機器を中心に販売が堅調に推移しましたが、4K映像フォーマット対応関連機器の需要が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は164百万円(同44.2%減)となりました。」

    日本、北米・中南米、アジアは増収となり、特にアジアは前年同期比42.5%増となった一方、その他地域は4K対応機器需要の停滞により44.2%減となった。
  23. FY2019-Q3全地域の増減方向更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が好調に推移しました。この結果、売上高は1,602百万円(同30.8%増)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は197百万円(同28.3%増)となりました。アジアにおきましては、中国を中心に主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は394百万円(同39.4%増)となりました。その他の地域におきましては、フルハイビジョン(2K)対応関連機器を中心に販売が堅調に推移しましたが、4K映像フォーマット対応関連機器の需要が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は140百万円(同44.3%減)となりました。」

    日本、北米・中南米、アジアは増収に転じた一方、その他地域は4K対応機器需要の停滞により前年同期比44.3%減となった。
  24. FY2019-Q2地域別売上の方向性更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、雇用・所得情勢の改善が続くなかで、個人消費に持ち直しの動きが見られるなど、緩やかな回復基調が続きました。このような状況の中、当社グループが関連する業界におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が好調に推移しました。この結果、売上高は877百万円(同15.5%増)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売がやや停滞し、売上はわずかに減少いたしました。この結果、売上高は119百万円(同2.5%減)となりました。アジアにおきましては、中国を中心に主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は259百万円(同85.6%増)となりました。その他の地域におきましては、フルハイビジョン(2K)対応関連機器を中心に販売が堅調に推移しましたが、4K映像フォーマット対応関連機器の需要がやや停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は89百万円(同10.9%減)となりました。」

    日本とアジアは増収となり、特にアジアは前年同期比85.6%増となった一方、北米・中南米とその他地域は減収となった。
  25. FY2019-Q1地域別売上の方向性更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、雇用・所得情勢が改善し個人消費が持ち直す中、設備投資や生産が緩やかに増加するなど、景気の回復基調が続きました。このような状況の中、当社グループが関連する業界におきましては、4K映像フォーマット対応関連機器などをはじめとする主力の放送関連機器の販売が好調に推移しましたが、電波関連機器の需要が停滞し売上は減少いたしました。この結果、売上高は310百万円(同0.9%減)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連機器の販売が堅調に推移いたしましたが、電波関連機器の需要が停滞し、売上はわずかに減少いたしました。この結果、売上高は56百万円(同0.1%減)となりました。アジアにおきましては、中国を中心に主力の放送関連機器の販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は105百万円(同58.2%増)となりました。その他の地域におきましては、欧州で4K映像フォーマット対応関連機器を中心に販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は55百万円(同17.1%増)となりました。」

    日本と北米・中南米は電波関連機器の需要停滞により小幅減収となった一方、アジアは前年同期比58.2%増、その他地域は17.1%増となった。地域別の増減方向と幅が更新されている。
  26. FY2018通期の地域別増減幅更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連設備及びデジタル放送関連設備の需要が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は2,065百万円(同50.8%増)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連設備の需要が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は213百万円(同47.5%減)となりました。アジアにおきましては、中国を中心に主力の放送関連設備の需要が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は448百万円(同21.0%増)となりました。その他の地域におきましては、欧州で4K映像フォーマット対応関連設備を中心とした放送関連設備が好調に推移したことと、平昌オリンピック向け需要の効果もあり売上は増加いたしました。この結果、売上高は293百万円(同61.8%増)となりました。」

    日本、アジア、欧州を含むその他地域が増加する一方、北米・中南米は減少する地域差が通期でも確認された。
  27. FY2018-Q3地域別増減幅の更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連設備及びデジタル放送関連設備の需要が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は1,225百万円(同37.4%増)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連設備の需要が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は153百万円(同48.9%減)となりました。アジアにおきましては、中国を中心に主力の放送関連設備の需要が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は282百万円(同21.2%増)となりました。その他の地域におきましては、欧州で4K映像フォーマット対応関連設備を中心とした放送関連設備が好調に推移したことと、平昌オリンピック向け需要の効果もあり売上は大幅に増加いたしました。この結果、売上高は251百万円(同139.4%増)となりました。」

    日本、アジア、欧州を含むその他地域は増加が続き、特にその他地域は平昌オリンピック向け需要も寄与して前年同期比139.4%増となった。一方、北米・中南米は前年同期比48.9%減となった。
  28. FY2018-Q2国内・アジアの増加への転換と地域別増減幅の更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連設備及びデジタル放送関連設備の需要が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は759百万円(同34.5%増)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連設備の需要が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は122百万円(同47.1%減)となりました。アジアにおきましては、中国を中心に主力の放送関連設備の需要が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は139百万円(同34.1%増)となりました。その他の地域におきましては、欧州で4K映像フォーマット対応関連設備を中心とした放送関連設備が好調に推移し、売上は大幅に増加いたしました。この結果、売上高は100百万円(同85.2%増)となりました。」

    北米・中南米の減少が続く一方、日本国内、アジア、欧州を含むその他地域では売上が増加し、地域別の増減方向と幅が更新されている。
  29. FY2018-Q1地域別増減の更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、4K映像フォーマット対応関連設備及びデジタル放送関連設備の需要が堅調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は313百万円(同11.4%増)となりました。北米・中南米におきましては、主力の放送関連設備の需要が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は56百万円(同61.5%減)となりました。アジアにおきましては、中国を中心に主力の放送関連設備の需要に動きが見られたことと、韓国で4K映像フォーマット対応関連設備を中心とした放送関連設備が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は66百万円(同50.4%増)となりました。その他の地域におきましては、欧州で4K映像フォーマット対応関連設備を中心とした放送関連設備が好調に推移し、売上は大幅に増加いたしました。この結果、売上高は47百万円(同93.1%増)となりました。」

    北米・中南米の減少が続く一方、日本、アジア、欧州を含むその他地域では売上が増加し、地域別の増減幅が更新されている。
  30. FY2017再掲有価証券報告書

    「北米・中南米におきましては、4K映像フォーマット対応関連設備の需要が堅調に推移いたしましたが、その他の放送関連設備の需要が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は407百万円(同30.8%減)となりました。アジアにおきましては、中国を中心に主力の放送関連設備の需要に動きが見られたことと、韓国で4K映像フォーマット対応関連設備を中心とした放送関連設備が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は370百万円(同25.3%増)となりました。」

    北米・中南米の減少とアジアの増加という方向性が通期でも確認され、韓国の4K関連設備がアジア増加の要因として明示されている。
  31. FY2017-Q3アジア売上増加への反転と地域別増減幅の更新有価証券報告書

    「日本国内におきましては、政府主導による経済政策を背景に、緩やかな景気の回復傾向が続いているものの、グローバル経済の先行きの不透明性や急激な為替変動などの影響による景気下振れも懸念されております。このような状況の中、当社グループが関連する業界におきましては、4K映像フォーマット対応関連設備の需要は堅調に推移したものの、これまでの地上デジタル放送関連設備の更新需要が下期以降に先送りされたことなどにより、売上は減少いたしました。この結果、売上高は891百万円(同18.2%減)となりました。北米・中南米におきましては、4K映像フォーマット対応関連設備の需要が堅調に推移いたしましたが、その他の放送関連設備の需要が停滞し、売上は減少いたしました。この結果、売上高は301百万円(同37.5%減)となりました。アジアにおきましては、中国を中心に主力の放送関連設備の需要に動きが見られ、売上は増加いたしました。この結果、売上高は233百万円(同16.9%増)となりました。その他の地域におきましては、欧州で4K映像フォーマット対応関連設備を中心とした放送関連設備が好調に推移し、売上は増加いたしました。この結果、売上高は105百万円(同152.8%増)となりました。」

    日本および北米・中南米は売上減少が続いた一方、アジアは前四半期までの減少から増加へ転じ、欧州を含むその他地域の増加幅も更新された。
  32. FY2017-Q2地域別の増減幅変化有価証券報告書

    「北米・中南米におきましては、4K映像フォーマット対応関連設備の需要が堅調に推移いたしましたが、その他の放送関連設備の需要が停滞したことと、円高の影響により売上は減少いたしました。この結果、売上高は231百万円(同27.7%減)となりました。アジアにおきましては、中国及びその他の地域における需要停滞の影響により、売上は減少いたしました。この結果、売上高は104百万円(同22.5%減)となりました。その他の地域におきましては、欧州で4K映像フォーマット対応関連設備を中心とした放送関連設備に動きがみられ、売上は増加いたしました。この結果、売上高は54百万円(同79.3%増)となりました。」

    北米・中南米およびアジアの売上減少、欧州を含むその他地域の売上増加という地域別の方向性は継続し、増減幅が更新された。
  33. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「北米・中南米におきましては、主力の放送関連設備の需要は前年同期を上回ったものの、円高の影響により売上はわずかに減少いたしました。この結果、売上高は146百万円(同0.8%減)となりました。アジアにおきましては、主力の放送関連設備の需要について、中国においては円高の影響を受けつつも堅調に推移しましたが、その他の地域における需要停滞の影響により、売上はわずかに減少いたしました。この結果、売上高は44百万円(同3.0%減)となりました。その他の地域におきましては、欧州で放送関連設備に動きがみられ、売上は増加いたしました。この結果、売上高は24百万円(同59.9%増)となりました。」

    地域別では、北米・中南米とアジアが減少する一方、欧州を含むその他地域が増加したと記載している。
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