電子計測器・電源機器分野の弱含み
FY2017-Q3に初出。33回の記載のうち7回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY20264分野の通期業績更新有価証券報告書
「計測制御デバイス関連分野での受注は2,757百万円（前年同期比11.0％増）、売上は2,370百万円（前年同期比0.1％増）となりました。電源パワー制御関連分野での受注は4,444百万円（前年同期比15.1％増）、売上は3,952百万円（前年同期比0.1％増）となりました。環境エネルギー関連分野での受注は1,707百万円（前年同期比15.9％減）、売上は2,128百万円（前年同期比3.2％減）となりました。校正・修理分野では、受注は676百万円（前年同期比18.7％増）、売上は686百万円（前年同期比20.6％増）となりました。」
計測制御デバイス、電源パワー制御、校正・修理は受注が増加し、環境エネルギーは家庭用蓄電システムの事業整理により受注・売上が減少した。 - FY2026-H14分野別の中間業績更新有価証券報告書
「計測制御デバイス関連分野での受注は、産官学の研究開発、半導体製造装置生産、宇宙航空や鉄道インフラ用電子装置など向けに、機能デバイス関連の特注商品が堅調に推移した結果、1,562百万円（前年同期比31.5％増）となりました。 電源パワー制御関連分野での受注は、重電機器、家電機器、電子部品などの生産向けに、交流電源やその他各種電源機器は堅調に推移しましたが、表面処理用電源などが低調に推移した結果、2,052百万円（前年同期比1.4％減）となりました。 環境エネルギー関連分野での受注は、電力事業者向け機器は堅調に推移しましたが、家庭用蓄電システム商品が低調に推移した結果、511百万円（前年同期比62.8％減）となりました。 校正・修理分野では、販売製品のメンテナンスサービス向上に注力し、受注は318百万円（前年同期比23.7％増）、売上は319百万円（前年同期比29.2％増）となりました。」
受注では計測制御デバイスと校正・修理が増加し、電源パワー制御はほぼ横ばい、環境エネルギーは大幅減となった。売上では計測制御デバイスが微減、電源パワー制御と校正・修理が増加、環境エネルギーが減少している。 - FY20254分野の通期業績更新有価証券報告書
「計測制御デバイス関連分野での受注は、産官学の研究開発、半導体製造装置生産、宇宙航空や鉄道インフラ用電子装置など向けに、信号発生器や周波数特性分析器、微小信号測定器などの標準品に加え、機能デバイス特注商品が堅調に推移した結果、2,484百万円（前年同期比19.1％増）となりました。電源パワー制御関連分野での受注は、重電機器、家電機器、電子部品などの生産向けに、交流電源やバイポーラ電源、産業用カスタム電源システムなどが順調に推移した結果、3,862百万円（前年同期比7.9％増）となりました。環境エネルギー関連分野での受注は、家庭用蓄電システム商品が低調に推移した結果、2,031百万円（前年同期比26.8％減）となりました。校正・修理分野では、販売製品のメンテナンスサービス向上に注力し、受注は569百万円（前年同期比5.4％増）、売上は569百万円（前年同期比5.0％増）となりました。」
計測制御デバイス、電源パワー制御、校正・修理は増収・増加となった一方、環境エネルギーは家庭用蓄電システムの低調により減少した。 - FY2025-H14分野別業績の更新有価証券報告書
「計測制御デバイス関連分野での受注は、産官学の研究開発、半導体製造装置生産、宇宙航空や鉄道インフラ用電子装置など向けに、電子計測器や微小信号測定器などの標準品が堅調に推移しましたが、機能デバイス関連商品の特注品が低調に推移した結果、1,188百万円（前年同期比1.7％減）となりました。売上は、電子計測器や微小信号測定器等の標準品に加え、機能デバイス関連商品の特注品が堅調に推移した結果、1,022百万円（前年同期比7.2％増）となりました。電源パワー制御関連分野での受注は、重電機器、家電機器、電子部品などの生産向けに、バイポーラ電源や産業用カスタム電源システム、一般汎用電源など順調に推移した結果、2,080百万円（前年同期比15.5％増）となりました。売上は、バイポーラ電源や産業用カスタム電源システムは堅調に推移しましたが、表面処理用電源などが低調に推移した結果、1,654百万円（前年同期比4.7％減）となりました。環境エネルギー関連分野での受注は、家庭用蓄電システム商品が低調に推移した結果、1,374百万円（前年同期比20.2％減）となりました。売上は、電力事業者向け機器は堅調に推移しましたが、家庭用蓄電システム商品が低調に推移した結果、1,164百万円（前年同期比51.4％減）となりました。校正・修理分野では、販売製品のメンテナンスサービス向上に注力しましたが、受注は257百万円（前年同期比4.6％減）、売上は247百万円（前年同期比8.5％減）となりました。」
電源パワー制御は受注が増加した一方で売上は減少し、計測制御デバイスは受注減・売上増、環境エネルギーは受注・売上とも減少、校正・修理も減少となった。 - FY2024-Q34分野別業績更新有価証券報告書
「計測制御デバイス関連分野での受注は、産官学の研究開発、半導体製造装置生産、宇宙航空や鉄道インフラ用電子装置など向けに、機能デバイス関連商品の特注品等が堅調に推移しましたが、信号発生器等の標準品が低調に推移した結果、1,685百万円（前年同期比7.6％減）となりました。売上は、信号発生器等の標準品が減少しましたが、機能デバイス関連商品が堅調に推移し、1,450百万円（前年同期比6.9%増）となりました。電源パワー制御関連分野での受注は、交流電源や表面処理電源などの商品が低調に推移した結果、2,671百万円（前年同期比22.8％減）となりました。売上は、重電機器、家電機器、電子部品等生産用途のカスタム電源機器・システムや、一般用電源などが堅調に推移した結果、2,440百万円（前年同期比4.1%増）となりました。環境エネルギー関連分野での受注は、電力事業者向け機器が堅調に推移した一方、家庭用蓄電システム商品が減少した結果、2,165百万円（前年同期比21.2％減）となりました。売上は、電力事業者向け機器が堅調に推移した一方、家庭用蓄電システム商品の出荷が減少した結果、2,558百万円（前年同期比0.0%増）となりました。校正・修理分野では、販売製品のメンテナンスサービス向上に注力し、受注は408百万円（前年同期比6.5％増）、売上は410百万円（前年同期比13.7%増）となりました。」
売上は4分野すべてで前年同期比増加または横ばいとなった一方、受注は計測制御デバイス、電源パワー制御、環境エネルギーで減少し、校正・修理で増加した。 - FY2024-Q24分野別業績更新有価証券報告書
「売上は、信号発生器等の標準品が減少しましたが、機能デバイス関連商品が順調に推移し、954百万円（前年同期比4.0%増）となりました。 売上は、カスタム電源機器・システムに加え、交流電源、一般用電源などが順調に推移した結果、1,736百万円（前年同期比15.1%増）となりました。 売上は、電力事業者向け機器の好調な推移と、家庭用蓄電システム商品の出荷増の結果、2,395百万円（前年同期比55.2%増）となりました。 校正・修理分野では、販売製品のメンテナンスサービス向上に注力し、受注は269百万円（前年同期比16.7％増）、売上は270百万円（前年同期比22.9%増）となりました。」
第2四半期累計では、計測制御デバイス、電源パワー制御、環境エネルギー、校正・修理の4分野すべてで売上が前年同期比増となった。受注は計測制御デバイスと電源パワー制御が減少し、環境エネルギーと校正・修理が増加した。 - FY2024-Q14分野別の第1四半期業績更新有価証券報告書
「売上は、機能デバイス製品に加え、信号発生器、周波数特性分析器などの商品も順調に推移した結果、465百万円（前年同期比11.8%増）となりました。売上は、交流電源、表面処理電源、一般用電源の他、カスタム電源システムなどが順調に推移した結果、861百万円（前年同期比27.4%増）となりました。売上は、電力事業者向け機器などの商品が順調に推移し家庭用蓄電システム商品も堅調に推移した結果、912百万円（前年同期比44.3%増）となりました。校正・修理分野では、販売製品のメンテナンスサービス向上に注力し、受注は122百万円（前年同期比11.5％増）、売上は118百万円（前年同期比17.4%増）となりました。」
第1四半期の4分野別売上は、計測制御デバイス、電源パワー制御、環境エネルギー、校正・修理のすべてで前年同期比増収となった。 - FY20234分野の通期業績更新有価証券報告書
「計測制御デバイス関連分野の売上高は2,113百万円（前年同期比4.8%減）、電源パワー制御関連分野の売上高は3,564百万円（前年同期比9.1%増）、環境エネルギー関連分野の売上高は3,461百万円（前年同期比17.9%減）、校正・修理分野では、販売製品のメンテナンスサービスに注力し、売上高は502百万円（前年同期比12.8%増）となりました。」
通期では、電源パワー制御と校正・修理が増収、計測制御デバイスと環境エネルギーが減収となり、分野別の強弱を更新している。 - FY2023-Q34分野別業績の更新有価証券報告書
「売上面では、微小信号測定器、周波数特性分析器などの商品が順調に推移したものの、自動車や防災インフラ向け計測システムなどのカスタム商品が低調に推移し、生産部材不足の影響も加わった結果、1,356百万円（前年同期比12.7%減）となりました。売上面では、生産部材不足の影響を受けた各種の標準商品が低調に推移しましたが、カスタム電源システム商品が堅調に推移の結果、2,344百万円（前年同期比8.1%増）となりました。売上面では、家庭用蓄電システム商品の販売台数が前年水準より低調に推移した結果、2,557百万円（前年同期比11.8%減）となりました。校正・修理分野では、販売製品のメンテナンスサービス向上に注力し、受注は383百万円（前年同期比15.9％増）、売上は361百万円（前年同期比12.3%増）となりました。」
計測制御デバイスと環境エネルギーは減収、電源パワー制御と校正・修理は増収となった。部材不足は計測制御デバイスおよび電源パワー制御の売上に影響している。 - FY2023-Q24分野別業績更新有価証券報告書
「計測制御デバイス関連事業分野の売上高は917百万円（前年同期比8.9%減）、電源パワー制御関連事業分野の売上高は、1,507百万円（前年同期比7.4%増）となりました。環境エネルギー関連事業分野の売上高は、1,543百万円（前年同期比19.8%減）となりました。校正・修理分野では、販売製品のメンテナンスサービスに注力し、売上高は220百万円（前年同期比9.9%増）となりました。」
計測制御デバイスと環境エネルギーは減収、電源パワー制御と校正・修理は増収となり、4分野の強弱を更新している。 - FY2023-Q14分野別の第1四半期業績更新有価証券報告書
「計測制御デバイス関連事業分野の売上高は416百万円（前年同期比8.9%減）、電源パワー制御関連事業分野の売上高は676百万円（前年同期比13.2%増）、環境エネルギー関連事業分野の売上高は631百万円（前年同期比44.4%減）、校正・修理分野では、販売製品のメンテナンスサービスに注力し、売上高は101百万円（前年同期比13.6%増）となりました。」
計測制御デバイスと環境エネルギーは減収、電源パワー制御と校正・修理は増収となり、4分野の強弱を第1四半期実績で更新している。 - FY20224分野の通期業績更新有価証券報告書
「計測制御デバイス関連事業分野の売上高は2,220百万円（前年同期比6.1%減）となりました。電源パワー制御関連事業分野の売上高は3,267百万円(前年同期比4.3%増)となりました。環境エネルギー関連事業分野の売上高は4,215百万円（前年同期比11.7%減）となりました。校正・修理分野では、販売製品のメンテナンスサービスに注力し、売上高は445百万円（前年同期比18.4%増）となりました。」
計測制御デバイスと環境エネルギーは減収、電源パワー制御と校正・修理は増収となり、分野別の強弱を通期実績で更新している。 - FY2022-Q34分野別業績の更新有価証券報告書
「以上の結果、計測制御デバイス関連事業分野の売上高は1,553百万円（前年同期比0.5%増）となりました。以上の結果、電源パワー制御関連事業分野の売上高は2,168百万円(前年同期比12.1%増)となりました。以上の結果、環境エネルギー関連事業分野の売上高は2,901百万円（前年同期比20.6%減）となりました。校正・修理分野では、販売製品のメンテナンスサービスに注力し、売上高は321百万円（前年同期比32.2%増）となりました。」
再編後の4分野では、計測制御デバイスと電源パワー制御が増収、環境エネルギーが減収、校正・修理が増収となった。 - FY2022-Q24分野別業績の更新有価証券報告書
「計測制御デバイス関連事業分野の売上高は1,006百万円（前年同期比11.1%増）となりました。電源パワー制御関連事業分野の売上高は1,403百万円(前年同期比9.2%増)となりました。環境エネルギー関連事業分野の売上高は1,925百万円（前年同期比20.8%減）となりました。校正・修理分野では、販売製品のメンテナンスサービスに注力し、売上高は200百万円（前年同期比31.9%増）となりました。」
計測制御デバイス、電源パワー制御、校正・修理の3分野は増収となった一方、環境エネルギー関連分野は減収となった。 - FY2022-Q14分野の第1四半期業績更新有価証券報告書
「計測制御デバイス関連分野では、社会インフラ向けの電子デバイス機器が低調であったものの、信号発生器・微小信号測定器関連・周波数特性分析器・自動車関連向け測定機器などの一般産業向けが順調に推移しました。以上の結果、計測制御デバイス関連事業分野の売上高は457百万円（前年同期比8.0%増）となりました。電源パワー制御関連分野では、一般産業向けの電源カスタム機器などが投資活動の停滞による需要の減少などで低調であったものの、自動車関連向けバイポーラ電源や交流電源などが堅調に推移しました。以上の結果、電源パワー制御関連事業分野の売上高は597百万円(前年同期比0.3%増)となりました。環境エネルギー関連分野では、家庭用蓄電システムは底堅く堅調に推移し、電力系統用保護リレー試験器などの社会インフラ向け需要が順調に推移しました。以上の結果、環境エネルギー関連事業分野の売上高は1,135百万円（前年同期比2.9%増）となりました。校正・修理分野では、販売製品のメンテナンスサービスに注力し、売上高は89百万円（前年同期比58.9%増）となりました。」
再編後の4分野では、計測制御デバイス、電源パワー制御、環境エネルギー、校正・修理の全分野で前年同期比増収となった。 - FY20214分野の通期業績更新有価証券報告書
「計測制御デバイス関連事業分野の売上高は2,365百万円（前年同期比4.0%減）となりました。電源パワー制御関連事業分野の売上高は3,133百万円(前年同期比12.1%減)となりました。環境エネルギー関連事業分野の売上高は4,776百万円（前年同期比30.5%減）となりました。校正・修理分野では、販売製品のメンテナンスサービスに注力し、売上高は376百万円（前年同期比14.2%増）となりました。」
計測制御デバイス、電源パワー制御、環境エネルギーの3分野が減収となる一方、校正・修理分野は増収となった。 - FY2021-Q34分野別業績の更新有価証券報告書
「計測制御デバイス関連分野の売上高は1,540百万円（前年同期比6.5%減）となりました。電源パワー制御関連分野の売上高は1,902百万円(前年同期比17.9%減)となりました。環境エネルギー関連分野の売上高は3,663百万円（前年同期比27.7%減）となりました。校正・修理分野では、販売製品の校正・メンテナンス・修理での売上高は271百万円（前年同期比4.9%増）となりました。」
営業分野の再編後の4区分で、計測制御デバイス、電源パワー制御、環境エネルギーは減収となった一方、校正・修理は増収となった。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「なお、従来営業の分野は「電子計測制御分野」「電源システム分野」「電子デバイス分野」「応用システム分野」「その他分野」の5つから構成されておりましたが、今後の事業の方向性および将来的な事業展開を踏まえ当第２四半期連結累計期間から見直しを行いました。従来「電源システム分野」に含まれていた蓄電システム含めた環境エネルギーに関連するものを「環境エネルギー関連分野」として独立させるとともに、主に従来の「電子計測制御分野」と「電子デバイス分野」から成る「計測制御デバイス関連分野」、主に従来の「環境エネルギー関連」を除く「電源システム分野」と「応用システム分野」から成る「電源パワー制御関連分野」および「校正・修理分野」の４つに変更しております。」
営業分野を従来の5区分から、環境エネルギー関連を独立させた4区分へ再編した。併せて、計測制御デバイス関連、電源パワー制御関連、校正・修理という新しい分類を導入している。 - FY2021-Q1電源システムを含む3分野減収・応用システム増収有価証券報告書
「電子計測制御分野では、インピーダンス測定器が増加したものの、信号発生器、周波数特性分析器などが減収となり、全体としては減収となりました。以上の結果、電子計測制御分野の売上高は178百万円（前年同期比24.8%減）となりました。電源システム分野では、電力用試験器、汎用直流電源が増加したものの、蓄電システム製品、表面処理用電源などが減収となり、全体としては減収となりました。以上の結果、電源システム分野の売上高は1,505百万円(前年同期比29.1%減)となりました。電子デバイス分野では、鉄道・船舶向け、航空宇宙関連分野が横ばい推移する一方、大学・研究機関向けが減収となり、全体として減収になりました。以上の結果、電子デバイス分野の売上高は202百万円（前年同期比3.0%減）となりました。応用システム分野では、航空宇宙・自動車関連が弱含みとなったものの、電子部品関連・環境エネルギー関連が堅調に推移し、全体としては増収となりました。」
電源システム分野は蓄電システム製品等の減収により前年同期比29.1％減となり、電子計測制御・電子デバイスとともに減収となった。一方、応用システム分野は増収となった。 - FY2020電源システム増収継続・他分野減収有価証券報告書
「電子計測制御分野では、微少信号測定器が増加したものの、信号発生器、周波数特性分析器、インピーダンス測定器が減少し、全体としては減収となりました。以上の結果、電子計測制御分野の売上高は1,248百万円（前年同期比7.8％減）となりました。電源システム分野では、交流電源、バイポーラ電源が減少したものの、蓄電システム製品が大幅に伸長し、全体としては増収となりました。以上の結果、電源システム分野の売上高は9,293百万円(前年同期比27.6%増)となりました。」
蓄電システム製品が伸長した電源システム分野の増収が続く一方、電子計測制御、電子デバイス、応用システム、その他の各分野は減収となった。 - FY2020-Q3電源システム増収継続・増収率縮小と他3分野減収有価証券報告書
「電子計測制御分野では、信号発生器、周波数特性分析器、インピーダンス測定器等が全体として低調に推移し、減収となりました。以上の結果、電子計測制御分野の売上高は816百万円（前年同期比13.5％減）となりました。電源システム分野では、蓄電システム製品が大幅に伸長し、全体としては増収となりました。以上の結果、電源システム分野の売上高は6,667百万円(前年同期比38.6%増)となりました。電子デバイス分野では、鉄道・船舶向けが横ばい、航空宇宙関連分野が低調に推移し、全体としては減収になりました。以上の結果、電子デバイス分野の売上高は587百万円（前年同期比13.4%減）となりました。応用システム分野では、鉄道関連などが堅調であったものの、環境エネルギー関連や電子部品関連が弱含みとなり、全体としては減収となりました。以上の結果、応用システム分野の売上高は776百万円（前年同期比16.9%減）となりました。」
蓄電システム製品が伸長した電源システム分野は増収を継続したが、増収率は前第3四半期累計期間の66.5％増から38.6％増へ縮小した。電子計測制御、電子デバイス、応用システムの3分野は減収となった。 - FY2020-Q2電源システム増収継続と他3分野減収有価証券報告書
「電子計測制御分野では、微小信号測定器が伸長したものの、信号発生器、周波数特性分析器等が低調で、全体としては減収となりました。以上の結果、電子計測制御分野の売上高は516百万円（前年同期比10.9％減）となりました。電源システム分野では、交流電源が横ばいで推移し、表面処理用電源・一般産業用電源等が伸び悩みましたが、蓄電システム製品が大幅に伸長し、全体としては増収となりました。以上の結果、電源システム分野の売上高は4,454百万円(前年同期比46.7%増)となりました。電子デバイス分野では、鉄道・船舶向けが横ばいで推移、航空宇宙関連分野が低迷し、全体としては減収になりました。以上の結果、電子デバイス分野の売上高は434百万円（前年同期比6.5%減）となりました。応用システム分野では、鉄道関連などが堅調に推移したものの、環境エネルギー関連や電子部品関連が弱含みとなり、全体としては減収となりました。以上の結果、応用システム分野の売上高は510百万円（前年同期比13.3%減）となりました。」
電子計測制御、電子デバイス、応用システムの3分野が減収となる一方、蓄電システム製品が伸長した電源システム分野は前年同期比46.7％増となった。前四半期の電源システム同81.9％増から増収幅は縮小している。 - FY2020-Q1電源システム大幅増収と他3分野減収有価証券報告書
「電子計測制御分野では、微小信号測定器が堅調であったものの、信号発生器が横ばい、地震計測関連機器・周波数特性分析器・インピーダンス測定器が減収となり、全体としては減収となりました。以上の結果、電子計測制御分野の売上高は237百万円（前年同期比15.6%減）となりました。電源システム分野では、表面処理用電源・一般産業用電源などが減収となったものの、蓄電システム製品・汎用直流電源が伸長し、全体では増収となりました。以上の結果、電源システム分野の売上高は2,124百万円(前年同期比81.9%増)となりました。電子デバイス分野では、鉄道・船舶向けおよび医療向けが堅調であったものの、航空宇宙関連分野が低迷し、全体として減収になりました。以上の結果、電子デバイス分野の売上高は209百万円（前年同期比23.9%減）となりました。応用システム分野では、鉄道関連などが堅調に推移したものの、環境エネルギー関連や電子部品関連が弱含みとなり、全体としては減収となりました。以上の結果、応用システム分野の売上高は179百万円（前年同期比33.9%減）となりました。」
電子計測制御、電子デバイス、応用システムの3分野が減収となる一方、蓄電システム製品等が伸長した電源システム分野は前年同期比81.9％増となった。 - FY2019電子計測制御・応用システムの減収と他分野の増収継続有価証券報告書
「電子計測制御分野では、微少信号測定器が堅調に推移したものの、周波数特性分析器・インピーダンス測定器が横ばい、地震計測関連機器・信号発生器が減収となり、全体としては減収となりました。以上の結果、電子計測制御分野の売上高は1,354百万円（前年同期比5.3%減）となりました。」
電子計測制御分野は前年同期比5.3％減、応用システム分野は同10.3％減となった一方、電源システム分野は30.3％増、電子デバイス分野は41.5％増となり、分野別の強弱が続いている。 - FY2019-Q3電子計測制御の減収と他分野の増収継続有価証券報告書
「電子計測制御分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努めました。当期においては、周波数特性分析器や微少信号測定器が堅調に推移したものの、信号発生器や地震計測関連機器が弱含みで推移しました。以上の結果、電子計測制御分野の売上高は943百万円（前年同期比3.4％減）となりました。電源システム分野では、試験用交流・直流電源、表面処理・産業用電源、蓄電システムの新製品開発と拡販に努めました。当期においては、蓄電システムや表面処理・産業用電源が堅調に推移しました。以上の結果、電源システム分野の売上高は4,811百万円（前年同期比29.4％増）となりました。電子デバイス分野では、当社の強みである低雑音性や周波数特性に優れた応用製品の開発と拡販に努めました。当期においては、航空宇宙関連市場向け売上が伸長しました。以上の結果、電子デバイス分野の売上高は677百万円（前年同期比44.9％増）となりました。応用システム分野では、蓄積した技術とノウハウをベースにして、多様なお客様のニーズに応えるソリューションの開発と提供に努めました。当期においては、電力インフラ関連や電子部品関連が堅調に推移しました。以上の結果、応用システム分野の売上高は933百万円（前年同期比7.7％増）となりました。」
電子計測制御分野は前年同期比3.4％減となった一方、電源システム、電子デバイス、応用システムの各分野は増収となった。分野別の強弱が継続している。 - FY2019-Q2分野別の増減継続有価証券報告書
「電子計測制御分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努めました。当期においては、周波数特性分析器が堅調に推移したものの、信号発生器が弱含みで推移しました。以上の結果、電子計測制御分野の売上高は579百万円（前年同期比1.8%減）となりました。電源システム分野では交流・直流の試験用電源等の継続的な新製品の開発・拡販や表面処理用・産業用電源の販売先拡充、蓄電システム等の商品力強化・生産体制整備などに努めました。当期においてはメッキ・産業用電源、蓄電システム、バイポーラ電源等が堅調に推移しました。以上の結果、電源システム分野の売上高は3,036百万円（前年同期比37.3%増）となりました。」
電子計測制御分野は前年同期比1.8％減となった一方、電源システム分野は蓄電システム等の堅調な推移により同37.3％増となり、分野別の強弱が継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「電子計測制御分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努めました。当期においては、信号発生器が弱含んだものの、周波数特性分析器および地震計測関連機器が堅調に推移しました。以上の結果、電子計測制御分野の売上高は281百万円（前年同期比2.1%増）となりました。電源システム分野では汎用電源等における継続的な新製品の開発・拡販やメッキ・産業用電源の販売先拡充、蓄電システム等の生産体制強化などに努めました。当期においては電力用試験機器が弱含んだものの、メッキ・産業用電源、蓄電システム、バイポーラ電源等が増加しました。以上の結果、電源システム分野の売上高は1,167百万円（前年同期比33.4%増）となりました。」
従来の電子計測器・電源機器という区分から、電子計測制御・電源システムへ分類が変更された。電子計測制御は前年同期比2.1％増、電源システムは同33.4％増となった。 - FY2018再定義有価証券報告書
「電子計測器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努めました。当期においては周波数特性分析器およびロックインアンプ等が堅調に推移しました。以上の結果、電子計測器分野の売上高は1,182百万円（前年同期比7.6%増）となりました。電源機器分野では、幅広い新電源製品の開発と拡販に努めました。当期においては、交流電源および直流電源等が堅調に推移しました。また新規の蓄電システム製品が着実に伸長しました。以上の結果、電源機器分野の売上高は4,566百万円(前年同期比71.0%増)となりました。」
弱含みとされていた電子計測器分野は前年同期比7.6％増、電源機器分野は蓄電システムの伸長を含め同71.0％増となり、両分野の記述が通期では増収基調へ変化した。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「電子計測器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努めました。当期においては、主力商品である信号発生器および周波数特性分析器が堅調に推移しました。以上の結果、電子計測器分野の売上高は801百万円（前年同期比9.8%増）となりました。電源機器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努め交流電源・直流電源が堅調に推移しました。新規事業領域である蓄電システムなどの伸長も加え、電源機器全体としては前年同期を大きく上回る実績となりました。以上の結果、電源機器分野の売上高は2,965百万円(前年同期比66.5%増)となりました。」
前四半期に電子計測器分野が前年同期比減収だったのに対し、今回は信号発生器・周波数特性分析器が堅調で9.8％増収となった。電源機器分野の堅調さも続き、蓄電システムの伸長を含め66.5％増収となった。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「電子計測器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努めました。当期においては、主力商品であるLCRメータ等が堅調に推移した一方、周波数特性分析器、微少信号測定器が弱含みで推移しました。以上の結果、電子計測器分野の売上高は512百万円（前年同期比1.1%減）となりました。電源機器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努めるとともに、新規事業領域である蓄電システムの販売強化・生産体制整備を行ないました。当期においては、前年同期に好調であったリレー試験器が少し落ち込む一方、蓄電システムが順調に推移し、交流電源・直流電源も堅調であったことから、電源機器全体としては前年同期を上回る実績となりました。」
電子計測器分野は一部主力商品が堅調だったものの売上高が前年同期比1.1％減となった。一方、電源機器分野は蓄電システム、交流電源・直流電源が堅調で前年同期を上回った。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「電子計測器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努め、当期においては、主力商品である周波数特性分析器、信号発生器等が好調に推移し、電子計測器全体としても好調な推移となりました。電源機器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努めるとともに、蓄電システムの生産体制の整備を進め、当期においては、交流電源、バイポーラ電源及び蓄電システムが堅調に推移し、電源機器全体としても堅調な推移となりました。」
前年度に弱含みとされた電子計測器分野が好調に転じ、電源機器分野の堅調さも継続して、両分野が好調・堅調に推移した。 - FY2017再定義有価証券報告書
「電子計測器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努め、ファンクションジェネレータ、ロックインアンプ等が堅調に推移したものの、周波数特性分析器やLCRメータ等の需要が低調に推移し、電子計測器全体としては弱含みで推移しました。電源機器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努め、保護リレー試験器やプログラマブル交流電源DPシリーズ等が堅調に推移し、また新規の蓄電システム関連分野にも動きが見られたことから、電源機器全体としては堅調に推移しました。」
電子計測器分野の弱含みは継続したが、電源機器分野は堅調に転じ、従来の両分野を一括した弱含みという状態から分化した。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「電子計測器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努め、ロックインアンプ、LCRメーター等が堅調に推移したものの、ファンクションジェネレータや周波数特性分析器等の需要が低調に推移し、電子計測器全体としては弱含みで推移しました。」
新製品開発・拡販を継続する一方、ファンクションジェネレータや周波数特性分析器等の需要低調により電子計測器全体が弱含みとなった。電源機器分野も全体として弱含みと記載されている。