独自経営指標と資産効率目標による企業価値最大化
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-07再掲経営計画
「経済的付加価値の評価においては、2017年に導入しているHORIBA Premium Value※2を活用することにより、資本コストを意識した経営を引き続き推進します。」
HORIBA Premium Valueを活用し、資本コストを意識した経営を継続する方針を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、「MLMAP2028」実行による事業成長に加え、創出した資金を将来の成長分野に積極的に再投資していくことにより、企業価値を長期的かつ継続的に向上させます。そのための施策として、2017年より導入しているHORIBA Premium Value（※５）を活用することにより、資本コストを意識した経営を引き続き推進します。」
HORIBA Premium Valueを活用し、資本コストを意識した経営と、成長分野への再投資を継続する方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これらの企業文化を含めた資産価値の最大化を実現するために導入した経営指標、HORIBA Premium Valueを用いて、セグメントやグループ各社、そして当社グループ全体の資産効率の最適化に向けた活動を加速します。」
HORIBA Premium Valueをセグメント、グループ各社、全社で用い、資産効率の最適化と利益拡大・継続投資の両立を図る方針を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これらの企業文化を含めた資産価値の最大化を実現するために導入した経営指標、HORIBA Premium Valueを用いて、事業部門やグループ各社、そして当社グループ全体の資産効率の最適化に向けた活動を加速します。」
HORIBA Premium Valueを事業部門、グループ各社、全社に用い、資産効率最適化と利益拡大・継続投資の両立を図る方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらの企業文化を含めた資産価値の最大化を実現するために導入した経営指標、HORIBA Premium Valueを用いて、事業部門やグループ各社、そして当社グループ全体の資産効率の最適化に向けた活動を加速します。」
HORIBA Premium Valueを用いて各事業部門・グループ会社・全社の資産効率を最適化する方針を再掲している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「負債総額は前連結会計年度末に比べ4,416百万円減少し、110,933百万円となりました。仕入債務の支払いや借入金の返済を行ったことなどによります。」
仕入債務の支払いや借入金の返済により負債総額が4,416百万円減少した。資産効率・資金効率向上に向けた具体的な財務運営の進展として記載している。 - FY2019-Q2引き上げ有価証券報告書
「これらの企業文化を含めた資産価値の最大化を実現するために導入した経営指標、HORIBA Premium Valueを用いて、事業部門やグループ各社、そして当社グループ全体の資産効率の最適化に向けた活動を加速します。迅速な経営判断により機動的な資源投入を実現するだけでなく、利益拡大と継続投資双方のバランス成長を実現します。」
HORIBA Premium Valueの適用範囲を事業部門・グループ各社・全社に明示し、資産効率最適化、機動的な資源投入、利益拡大と継続投資の両立を加速する方針を示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「2017年より、営業利益と資本コスト（投下資本×社内資本コスト率）を用いた独自の経営指標を導入しました。引き続き資産効率の向上に取り組みます。」
独自指標「HORIBA Premium Value」を本格導入し、営業利益と資本コストを用いた資産効率管理をグループ全体へ浸透させる段階に進んだ。 - FY2017再掲有価証券報告書
「さらに、事業成長を加速させると同時に資産効率の向上のため、資産効率を測る当社独自の経営指標を新たに導入し、当該指標のグループ全体への浸透を図りました。」
独自の資産効率指標を導入し、グループ全体への浸透を図る施策を継続している。金融子会社を活用したグループ内資金融通や外部借入圧縮も財務政策として記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「負債総額は前連結会計年度末に比べ1,476百万円減少し、104,990百万円となりました。アメリカ及びイギリスに設立した金融子会社から現地子会社へ資金を貸付けることなどにより、外部借入金の圧縮を図ったことなどによります。」
米国・英国の金融子会社から現地子会社へのグループ内貸付を通じた外部借入金圧縮が進み、負債総額が前年度末比1,476百万円減少した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「負債総額は前連結会計年度末に比べ4,116百万円減少し、102,349百万円となりました。売上債権の回収および金融子会社設立等による資金効率の向上により短期借入金が減少したことなどによります。」
資金効率向上の具体策として金融子会社設立等を挙げ、短期借入金が前年度末の12,463百万円から6,284百万円へ減少したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「●重点施策３：資産効率の向上により、企業価値の最大化を実現 この資産を有効に活用するため、グループ会社や事業部門がそれぞれに資産効率目標を設定し効率運営を徹底します。」
資産効率を測る独自の経営指標を導入し、グループ会社・事業部門ごとに目標を設定する施策を掲げている。