堀場製作所（6856）・リスク再掲
基幹情報システム刷新計画の見直しによるソフトウェア資産減損
FY2025に初出。2回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025。直近の記載はFY2026-H1。
2記載
1年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ソフトウェア投資・開発資産の回収可能性低下による減損リスク105社が書いているテーマ・逆風109社・追い風0社
堀場製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中19社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに32社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている105社のうち14社を表示しています。上の文は105社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
基幹情報システム刷新計画の見直しによるソフトウェア資産減損リスクを含む既記載の事業等のリスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当社のソフトウエア仮勘定において、国内グループ各社の開発・生産に係る基幹システム刷新の開発費をソフトウエア仮勘定に計上していましたが、システム開発計画の見直しを決定しました。このため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として計上しています。」
基幹システム刷新の開発計画を見直し、将来キャッシュ・フローが見込まれないとしてソフトウェア仮勘定513百万円を減損処理した。情報システム関連の計画見直しが実際の損失として現れている。