日本電子材料（6855）・リスク再掲
原材料価格の動向による業績変動リスク
FY2022-Q3に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
6記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
石油・原料価格高騰による事業環境不透明化32社が書いているテーマ・逆風32社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。28社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている32社のうち14社を表示しています。上の文は32社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、自動車産業を中心とした米国の通商政策による影響、物価上昇、欧米における高い金利水準の継続に伴う影響、中国経済の先行き懸念等により、先行きは不透明な状況で推移いたしました。」
物価上昇、高金利、中国経済の先行き懸念など、価格・金融・マクロ環境の不透明要因を継続して記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、先進国を中心に経済成長率は低迷を続けており、世界的な金融引締めに伴う影響、中国経済の先行きに対する懸念、物価上昇、中東情勢の緊迫化等により、先行きは不透明な状況で推移いたしました。」
物価上昇を含む経済環境の不確実性が継続している。原材料価格への直接的な言及はないが、価格上昇要因を含む外部環境の不透明感は維持されている。quantifiedはfalse、materializedはtrue。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「海外経済につきましても、中国における感染の再拡大や世界的な物価上昇の影響等により、成長の鈍化は広範囲に及びました。」
世界的な物価上昇が海外経済の成長鈍化要因として引き続き記載され、原材料価格等を含む価格上昇リスクが継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「急激な円安の進行によるエネルギーや原材料の価格の上昇等により、景気の先行きは不透明な状況で推移いたしました。」
急激な円安に伴うエネルギー・原材料価格の上昇が、当期の経済環境に実際に生じた要因として記載された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「ウクライナ情勢等による不透明感がみられる中で、エネルギーや原材料価格の上昇、金融資本市場の変動、半導体不足等による供給面での制約」
原材料価格の上昇と供給面の制約が当期の経済環境で実際に生じた要因として記載された。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「先行きに関しましては、新型コロナウイルス感染症による影響及び半導体等の供給面の制約、並びに原材料価格の動向に留意が必要な状況で推移いたしました。」
原材料価格の動向を、感染症や半導体等の供給面の制約と並ぶ先行きの留意要因として初めて独立的に記載している。原材料価格の変動が実際に業績へ影響したとの記載はない。