2022年度を初年度とする新しい中期経営計画の策定
FY2020に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社は中期経営計画「KYOWA Vision 2027」の２年目として、基本方針である「既存分野の深耕とサービスの拡充・創出により持続的な事業の成長を目指す」「収益力の向上と資本効率の改善により企業価値向上を目指す」の実現に向けた基本戦略に基づく重点施策の着実な実行により、持続的な成長と企業価値向上を推進しております。」
2022年度開始の新中期経営計画から切り替わった「KYOWA Vision 2027」について、2年目の重点施策を着実に実行する方針を継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社は今期より新たな中期経営計画「KYOWA Vision 2027」に取り組んでおります。基本方針である「既存分野の深耕とサービスの拡充・創出により持続的な事業の成長を目指す」「収益力の向上と資本効率の改善により企業価値向上を目指す」の実現に向けて、基本戦略に基づく各重点施策に着手しております。」
2022年度開始の新中期経営計画から、今期開始の「KYOWA Vision 2027」へ計画が切り替わり、既存分野・サービス、収益力、資本効率を基本方針としている。 - FY2024-H1再定義有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社は中期経営計画に掲げた「生産工程の全体最適化」「デジタルを活用した営業力のさらなる強化」「魅力あるフィールドエンジニアリングの提供」「事業基盤の強化とESG経営の実践」に取り組むことで業績の達成に注力しております。」
新中期経営計画の重点的な取り組みが、4項目の具体的なテーマとして整理されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2022年度よりスタートした新中期経営計画の施策を着実に実行し、持続的な成長と企業価値向上につなげてまいります。」
新中期経営計画の施策を着実に実行し、持続的成長と企業価値向上につなげる方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社は新中期経営計画の２年目として、全社員の意識改革とお客様視点に立ったものづくりの原点に立ち返り、各種重点取組施策の確実な実行により、新たな成長に向けた土台づくりを推進しております。」
2022年度開始の新中期経営計画について、2年目の重点施策を確実に実行して成長基盤をつくる方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社は新中期経営計画の２年目として、全社員の意識改革とお客様視点に立ったものづくりの原点に立ち返り、各種重点取組施策の確実な実行により、新たな成長に向けた土台づくりを推進しております。」
新中期経営計画の2年目に入り、重点施策を確実に実行して成長基盤をつくる方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社は新中期経営計画の２年目として、全社員の意識改革とお客様視点に立ったものづくりの原点に立ち返り、各種重点取組施策の確実な実行による新たな成長への土台づくりを推進しております。」
新中期経営計画の2年目に入り、全社員の意識改革やお客様視点のものづくりを含む重点施策の実行を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後につきましては、変異株による新型コロナウイルス感染者の増加やロシア・ウクライナ問題の長期化による資源高、急激な円安による調達コストの上昇等先行き不透明な状況が続くことが予想されますが、2022年度よりスタートした新中期経営計画の施策を着実に実行し、持続的な成長と企業価値向上につなげてまいります。」
新中期経営計画の施策を着実に実行し、持続的な成長と企業価値向上につなげる方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社は新中期経営計画の初年度として、モノづくり力の基盤強化により、開発スピードの向上を図るとともに、高品質な製品やサービスをタイムリーに提供するためのしくみ作りに取り組んでまいりました。」
2022年度を初年度とする新中期経営計画について、初年度の重点施策を継続している。計画自体の新たな数値目標や完了実績は示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社は新中期経営計画の初年度として、モノづくり力の基盤強化により、開発スピードの向上を図るとともに、高品質な製品やサービスをタイムリーに提供するためのしくみ作りに取り組んでまいりました。」
新中期経営計画の初年度として、モノづくり力の基盤強化、開発スピード向上、高品質・タイムリーな提供の仕組み作りを進めている。計画自体の新たな数値目標や完了実績は示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社は新中期経営計画の初年度として、開発業務のスピードアップや品質管理体制の強化を図るべく組織改編を実施しました。」
2022年度を初年度とする新中期経営計画の初年度として、計画に沿った組織改編等の施策を進めている。計画自体の新たな数値目標は本 filing では示されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、このような事業環境の変化に適応するため、2022年度を初年度とする新中期経営計画をスタートいたしました。」
前年度に策定方針を示した2022年度初年度の新中期経営計画が実際にスタートし、4つの重点施策と2022年度計数目標が示された。 - FY2020初出有価証券報告書
「2022年を初年度とする新しい中期経営計画を策定することといたしました。」
第6次中期経営計画の中断を受け、2022年度を初年度とする新しい中期経営計画を策定する方針が初めて明示された。