日本光電工業（6849）・施策前進
TCFD提言への賛同と気候変動情報開示
FY2023に初出。2回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2026。直近の記載はFY2026。
2記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFD・CDP等によるサステナビリティ情報開示とPDCA16社が書いているテーマ・逆風0社・追い風15社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「2022年にTCFD提言への賛同を表明し、気候変動に関する「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の４項目について情報を開示し、2024年に事業インパクト評価を追加しています。」
TCFD4項目の開示に加え、2024年に事業インパクト評価を追加した。カーボンニュートラル・循環型経済に向けた開示拡充を継続している。 - FY2023初出有価証券報告書
「特に、気候変動対策はグローバル社会が直面している最も重要な社会課題であり、当社にとっても重要な経営課題の一つであることから、2022年５月にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言への賛同を表明し、７月に気候変動に関する「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の４項目について情報を開示しました。引き続き、サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）に掲げる「脱炭素社会の実現」に向けて気候変動対策を推進するとともに、TCFD提言に沿った情報開示の拡充に取り組みます。」
TCFD提言への賛同、4項目の気候関連情報開示、脱炭素社会の実現に向けた対策および開示拡充を、独立した気候変動対応の取り組みとして初めて確認できる。