大手電機・通信機メーカーへの売上依存
FY2016に初出。18回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
多摩川ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに29社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「日本電気㈱ 1,331,618 23.8 ㈱東芝（旧 東芝インフラシステムズ㈱） 857,561 15.3」
主要顧客2社が連結売上高の23.8％、15.3％を占める実績を開示しており、前年度の東芝インフラシステムズ18.5％から顧客集中の構成が変化している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「東芝インフラシステムズ㈱ 769,431 18.5」
当年度は東芝インフラシステムズ株式会社への売上高が769,431千円、連結売上高の18.5％を占めると開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
大手電機・通信機メーカーへの売上依存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2023主要顧客集中度の更新有価証券報告書
「外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がいないため、記載を省略しております。」
前年度に13.5％を占めた主要顧客があったのに対し、当年度は連結売上高の10％以上を占める相手先がないと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
大手電機・通信機メーカーへの売上依存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2022主要顧客売上実績の更新有価証券報告書
「Ｅ社 840,000 13.5」
当年度の主要顧客として、E社が連結売上高の13.5％、840百万円を占める実績を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
大手電機・通信機メーカーへの売上依存について、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
大手電機・通信機メーカーへの売上依存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020主要顧客売上実績の更新有価証券報告書
「Ａ社 883,000 13.9 Ｂ社 747,962 11.8 日本電気㈱ 692,933 10.9 Ｃ社 665,999 10.5」
当年度はA社、B社、日本電気株式会社、C社がそれぞれ連結売上高の10％超を占める売上実績を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
大手電機・通信機メーカーへの売上依存について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
大手電機・通信機メーカーへの売上依存について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019主要顧客売上実績の更新有価証券報告書
「日本電気㈱ 582,555 15.2 ㈱NTTドコモ 308,642 8.0」
当年度の主要顧客売上高は日本電気株式会社が582,555千円・15.2％、NTTドコモが308,642千円・8.0％となっている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
大手電機・通信機メーカーへの売上依存について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
大手電機・通信機メーカーへの売上依存について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018主要顧客の売上実績更新有価証券報告書
「日本電気株式会社 634,880千円 電子・通信用機器事業 株式会社NTTドコモ 332,477千円 電子・通信用機器事業」
当年度の主要顧客として日本電気株式会社が売上高の19.5％、株式会社NTTドコモが10.2％を占める実績を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
大手電機・通信機メーカーへの売上依存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
大手電機・通信機メーカーへの売上依存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループである㈱多摩川電子の売上高の約70％は、大手電機・通信機メーカーに依存しております。このため当社グループの業績は、主要顧客の受注状況・生産計画及び発注方針等に影響を受ける可能性があります。」
売上高の約70％という依存度を示し、主要顧客の受注・生産計画・発注方針の影響をリスクとしている。