原油・ガラス・銅・パルプ等の主材料価格上昇
FY2016に初出。38回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-13。
京写がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中30社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに14社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、中東地域における紛争により、エネルギー価格や物流費、原材料価格の高騰、サプライチェーンの混乱、調達先の供給制約等が発生する可能性があります。」
主材料価格上昇リスクに、紛争を契機とするエネルギー・物流費・原材料価格の高騰、サプライチェーン混乱、供給制約が追加された。共同購入に加え、調達先の複数化・代替調達先の確保も対応策として記載している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「国内で自動車関連分野の低迷、金属基板の新規量産立上げに伴う費用増加、原材料及び製造経費等の高騰に対し、継続して販売価格適正化やコスト改善等に取り組んだ結果、営業損失が縮小しました。」
原材料・製造経費等の高騰は実際に継続しているが、販売価格の適正化とコスト改善により、日本セグメントの営業損失は前年同期から縮小した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益面は、国内で自動車生産調整の影響と原材料及び製造経費等の高騰により減益となりました。」
原材料及び製造経費等の高騰が当中間連結会計期間の国内減益要因として実際に表れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「利益面は、電力料等の製造経費の高騰が続いたものの、ベトナムと国内の実装関連事業は、引き続き大幅な増収により増益となり、好調に推移しました。」
電力料等の製造経費の高騰が通期でも継続して実際の事業環境に表れている一方、ベトナム等の増益により利益は増加した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面は、電力料等の製造経費の高騰が続いたものの、ベトナムと国内の実装関連事業は、引き続き大幅な増収により増益となり、好調に推移しました。」
電力料等の製造経費の高騰が継続しており、投入コスト上昇リスクが実際の事業環境に表れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社が属するプリント配線板業界は、半導体不足の緩和により、自動車向けは回復が見られたものの、その他分野の在庫調整や巣ごもり消費の一巡の影響により、需要は減少しました。また、世界的な金融引き締め等による景気の減速懸念や、急激な為替変動、エネルギー価格の高騰が続いていることから、依然として先行きは不透明な状況にあります。」
エネルギー価格の高騰が続いていると記載され、主材料・エネルギー等の投入コスト上昇リスクが引き続き事業環境に表れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「また、世界的な金融引き締め等による景気の減速懸念や、急激な為替変動、エネルギー価格の高騰が続いていることから、依然として先行きは不透明な状況にあります。」
エネルギー価格の高騰が続いていると記載され、投入コスト上昇リスクが事業環境に実際に表れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の当社が属するプリント配線板業界は、国内外共に経済活動の正常化が進み、概ね堅調に推移しましたが、依然として自動車向けの半導体不足や急激な為替変動による原材料、エネルギー価格の高騰が続いていることから、先行きは不透明な状況にあります。」
主材料・原材料価格の高騰が事業環境として継続しており、販売価格の適正化や共同購入による対応が記載されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社が属するプリント配線板業界は、国内外共に経済活動の正常化が進み、概ね堅調に推移しましたが、依然として半導体不足や急激な為替変動による原材料、エネルギー価格の高騰が続いていることから、先行きは不透明な状況にあります。」
原材料価格の高騰に加え、エネルギー価格の高騰が継続していると記載され、主材料価格上昇リスクが実際の事業環境に表れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面は、ベトナム子会社や実装関連事業の業績が改善したものの、国内の自動車生産調整の影響と、主材料等の価格高騰や電力料等の製造経費が増加した結果、営業利益は213百万円（前年同四半期比14.8％減 36百万円の減益）、経常利益は215百万円（前年同四半期比22.7％減 63百万円の減益）、親会社株主に帰属する四半期純利益は73百万円（前年同四半期比42.3％減 53百万円の減益）となりました。」
主材料等の価格高騰に加え、電力料等の製造経費増加が実際に発生し、営業利益・経常利益等の減益要因となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面は、主材料価格の高騰や電力料等の製造経費が増加したものの、ベトナム子会社や実装関連事業の業績改善等により、営業利益は183百万円（前年同四半期比116.3％増 98百万円の増益）、経常利益は191百万円（前年同四半期比99.0％増 95百万円の増益）、親会社株主に帰属する四半期純利益は115百万円（前年同四半期比367.4％増 90百万円の増益）となりました。」
主材料価格の高騰と電力料等の製造経費増加が実際に発生したが、他事業の改善等により利益は増加した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「主材料の価格上昇等に備えた安定調達による原材料及び貯蔵品の増加612百万円等により、20,414百万円（前連結会計年度末比2,529百万円の増加）となりました。」
主材料等の価格上昇が継続する事業環境として記載され、価格上昇に備えた安定調達により原材料及び貯蔵品が612百万円増加した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社が属するプリント配線板業界は、新型コロナウイルス感染症再拡大の懸念や半導体不足、主材料等の価格上昇など、先行き不透明な状況にありますが、国内外共に需要が回復し、好調に推移しました。」
主材料等の価格上昇が当四半期の事業環境として実際に記載され、さらに価格上昇に備えた安定調達による棚卸資産の増加739百万円が営業キャッシュ・フローの要因となっている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、これらに対応するため、基礎素材価格の変動をグループ各社間で情報共有し、販売価格の適正化を速めるとともに、共同購入により価格交渉力の強化に努めております。」
主材料価格上昇と販売価格への即時転嫁困難というリスク及び、情報共有、価格適正化、共同購入による対応が継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
主材料価格上昇と販売価格への転嫁遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
主材料価格上昇と販売価格への転嫁遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
主材料価格上昇と販売価格への転嫁遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社は、これらに対応するため、基礎素材価格の変動をグループ各社間で情報共有し、販売価格の適正化を速めるとともに、共同購入により価格交渉力の強化に努めております。」
主材料価格上昇リスクに対し、販売価格の適正化を速めることに加え、グループ間の情報共有と共同購入を対応策として明示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
主材料価格上昇と販売価格への転嫁遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
主材料価格上昇と販売価格への転嫁遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
主材料価格上昇と販売価格への転嫁遅れのリスクについて、重要な変更がないと再確認している。 - FY2019対処有価証券報告書
「主材料価格の上昇に対応した製品価格の適正化は進展したものの、国内需要に対応するため増加した外注費等や主に海外での第４四半期からの急激な在庫調整の影響を受けた結果」
主材料価格上昇への製品価格適正化は進展したとされ、対処の進展が継続している。一方、外注費増加等による原価圧迫は残っている。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、主材料（銅張積層板）価格の上昇に対応した製品価格の適正化は進展し一定の成果を上げましたが、上期までの製品価格の適正化遅れや国内の旺盛な需要に対応するため増加した外注費等により原価が圧迫された結果、営業利益は430百万円（前年同四半期比4.3％減 19百万円の減益）、経常利益は423百万円（前年同四半期比11.1％減 52百万円の減益）となりました。」
製品価格の適正化は進展し一定の成果があったとされる一方、上期までの適正化遅れの影響は残り、外注費増加とともに原価を圧迫した。材料価格上昇への対処は進展したが、影響は継続している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、主材料（銅張積層板）価格の上昇に対応し、製品価格の適正化を進めてきましたが、引き続き適正化遅れの影響が残りました。」
主材料価格の上昇と製品価格の適正化遅れが引き続き利益を押し下げる要因として実際に表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面は、前期からの需給逼迫による銅箔価格高騰に対応した製品価格の適正化を進めてきましたが、材料の値上げから製品価格の適正化までの時期にタイムラグが出たことから、営業利益は83百万円（前年同四半期比34.2％減 43百万円の減益）、経常利益は117百万円（前年同四半期比11.4％減 15百万円の減益）となりました。」
銅箔価格高騰と材料値上げから製品価格適正化までのタイムラグが実際に発生し、営業利益・経常利益の減益要因となった。価格適正化を進めているものの、影響は継続している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面は、期初から銅箔価格高騰により主材料の銅張積層板価格等の上昇が続き、またその価格の適正化が遅れた結果、営業利益は449百万円（前年同四半期比9.4％減 46百万円の減益）、経常利益は476百万円（前年同四半期比7.3％減 37百万円の減益）となりました。」
銅箔価格高騰による主材料価格の上昇と、その価格適正化の遅れが継続し、営業利益・経常利益の減益要因として実際に表れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面は、期初から銅箔価格高騰により主材料の銅張積層板価格が上昇しましたが、国内やインドネシアの好調な業績に支えられた結果、営業利益は324百万円（前年同四半期比37.3％増 88百万円の増益）、経常利益は342百万円（前年同四半期比39.9％増 97百万円の増益）となりました。」
銅箔価格高騰により銅張積層板価格が上昇し、主材料価格上昇リスクの発生が継続して確認された。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面は、銅箔価格高騰により主材料の銅張積層板価格が上昇しましたが、国内の好調な業績に支えられた結果、営業利益は126百万円（前年同四半期比20.9％増 21百万円の増益）」
銅箔価格の高騰が銅張積層板価格の上昇として実際に発生し、主材料価格上昇リスクが顕在化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原油、ガラス、銅、パルプ等基礎素材価格の上昇は、当社グループが使う主材料価格に敏感に反映される一方、当社顧客である電子機器メーカーは、最終製品価格の低減に努めていることから、プリント配線板は安定価格を要求されており、主材料価格が急激に上昇した場合は上昇分を販売価格に即座に転嫁できない可能性があります。」
主材料価格上昇を販売価格へ即時転嫁できないリスクに重要な変更はない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
主材料価格上昇と販売価格への転嫁遅れのリスクについて、重要な変更がないと再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
主材料価格上昇と販売価格への転嫁遅れのリスクについて、重要な変更がないと総括的に記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油、ガラス、銅、パルプ等基礎素材価格の上昇は、当社グループが使う主材料価格に敏感に反映される一方、当社顧客である電子機器メーカーは、最終製品価格の低減に努めていることから、プリント配線板は安定価格を要求されており、主材料価格が急激に上昇した場合は上昇分を販売価格に即座に転嫁できない可能性があります。」
材料価格上昇を販売価格へ即時転嫁できない可能性を、顧客側の価格低減要求との関係で説明している。