新技術・新工法、細線化、生産効率化、品質向上
FY2016に初出。36回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに23社。
- 2026-11-13前進決算説明資料
「金属基板の生産本格化により増収」
従来開示されていた金属基板の量産立上げについて、生産本格化による増収が記載され、進展が示されている。 - FY2026再定義有価証券報告書
「京写の印刷技術と熱対策技術を活かし、ＰＥ技術（Printed Electronics）に取り組み、新たな製品開発を進め、環境負荷低減、低コスト化の市場ニーズやＡＩサーバー・ＥＶ・パワー半導体分野の放熱需要に対応します。」
従来の細線化・生産効率化・環境対応技術の研究開発に加え、印刷技術と熱対策技術を基盤とするPE、新製品、AIサーバー・EV・パワー半導体向け放熱分野へ技術展開の範囲を改めて示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「国内で自動車関連分野の低迷、金属基板の新規量産立上げに伴う費用増加、原材料及び製造経費等の高騰に対し、継続して販売価格適正化やコスト改善等に取り組んだ結果、営業損失が縮小しました。」
金属基板の新規量産立上げが具体的に進められている一方、立上げ費用が発生している。 - FY2024バイタルセンサーへの応用展開追加有価証券報告書
「またウェルビーイングを目指す社会への貢献に向けバイタルセンサーへの応用展開も目指しております。」
従来の環境対応製品の研究開発に加え、バイタルセンサーへの応用展開を新たな開発方向として示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は59百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費59百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は39百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費39百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は19百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費19百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は84百万円であり、当社は、商品開発部門及び工場の連携のもとに、環境配慮の総合的な活動である「Ｋｙｏｓｈａ－ＥＣＯＭＡＰ」の理念のもと、ものづくりにおける環境負荷の低減活動並びに、電気自動車（大電流)、新エネルギー（太陽光、風力)、ＬＥＤ光源といった環境配慮型商品へ供給される環境対応技術を活かしたプリント配線板製品群の研究開発を行っております。」
ECOMAPに基づく環境対応技術・製品の研究開発を継続し、研究開発費84百万円を計上している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は64百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費64百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は44百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費44百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は20百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費20百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は74百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費74百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は45百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費45百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は22百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費22百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、商品開発部門及び工場の連携のもとに、環境配慮総合的な活動である「Ｋｙｏｓｈａ－ＥＣＯＭＡＰ」の理念のもと、ものづくりにおける環境負荷の低減活動並びに、電気自動車（大電流)、新エネルギー（太陽光、風力)、ＬＥＤ光源といった環境配慮型商品へ供給される環境対応技術を活かしたプリント配線板製品群の研究開発を行っております。」
ECOMAPの理念に基づく環境対応技術、製品開発を継続し、当連結会計年度の研究開発費は96百万円である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は64百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費64百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は44百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費44百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は23百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費23百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は78百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費78百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は53百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費53百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は30百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費30百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「印刷技術をコアとした細線化技術の開発と生産の効率化並びに、電気自動車（大電流)、新エネルギー（太陽光)、ＬＥＤ光源といった環境配慮型商品へ供給される環境対応技術を活かしたプリント配線板製品群の研究開発を「ＥＣＯＭＡＰ」の理念の元で行っており」
従来の細線化・生産効率化・環境対応技術の研究開発を継続しつつ、新中期計画では「新商品、新工法の事業化」も重点課題として示され、開発から事業化までの表現に広がっている。研究開発費は103百万円である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は77百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費77百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は49百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費49百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は25百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費25百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は71百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費71百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は45百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費45百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は22百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費22百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「細線化技術の開発と生産の効率化並びに、電気自動車（大電流)、新エネルギー（太陽光)、ＬＥＤ光源といった環境配慮型商品へ供給される環境対応技術を活かしたプリント配線板製品群の研究開発を「ＥＣＯＭＡＰ」の理念の元で行っており、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は84百万円」
細線化、生産効率化、環境対応技術の研究開発を継続し、当年度の研究開発費84百万円を開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は61百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費61百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと記載され、従来の技術開発方針が維持された。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客のニーズに応え、新技術、新工法の開発と品質向上にたゆまぬ努力を傾注する。 細線化技術の開発と生産の効率化」
顧客ニーズへの対応手段として、技術開発、工法開発、細線化、生産効率化、品質向上を挙げている。