精工技研（6834）・リスク悪化
市況・事業環境悪化による固定資産の減損リスク
FY2017-Q3に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）399社が書いているテーマ・逆風407社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。116社中68社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの407件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023悪化有価証券報告書
「減損損失 土地 66,836 建設仮勘定 52,741 計 119,577」
固定資産減損リスクが、光製品関連20,452千円の計上から、不二電子工業の土地・建設仮勘定を中心とする119,577千円の減損損失へ拡大した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「減損損失 光製品関連 20,452 合計 20,452」
市況・事業環境悪化を契機とする固定資産減損リスクについて、当年度に光製品関連で20,452千円の減損損失を計上した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「市況や事業環境が著しく悪化した場合には、保有している資産の市場価格の下落や、資産から生み出される事業収益力が低下することが考えられます。これにより、保有している固定資産の減損を認識せざるを得なくなり、当社グループの業績や財務状態に影響を及ぼす可能性があります。」
市況・事業環境悪化を契機とする固定資産の減損リスクを継続して記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「市況や事業環境が著しく悪化した場合には、保有している資産の市場価格の下落や、資産から生み出される事業収益力が低下することが考えられます。」
市況・事業環境の悪化を契機とする固定資産の減損リスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「市況や事業環境が著しく悪化した場合には、保有している資産の市場価格の下落や、資産から生み出される事業収益力が低下することが考えられます。これにより、保有している固定資産の減損を認識せざるを得なくなり、当社グループの業績や財務状態に影響を及ぼす可能性があります。」
市況・事業環境の悪化を契機とする固定資産の減損リスクを継続して記載している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「市況や事業環境が著しく悪化した場合には、保有している資産の市場価格の下落や、資産から生み出される事業収益力が低下することが考えられます。これにより、保有している固定資産の減損を認識せざるを得なくなり、当社グループの業績や財務状態に影響を及ぼす可能性があります。」
市況・事業環境の著しい悪化を契機とする資産価値・収益力低下および固定資産減損の可能性を、独立した事業リスクとして初めて記載している。