技術開発センター新設と微粒子計測器事業部の独立
FY2019に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023再掲有価証券報告書
「技術開発センターにおいては、補聴器、医用検査機器、音響振動計測器の新製品開発に加え、当社の将来基盤となる技術開発を視野に所管事業に係る分野及び新規事業に係る分野の研究開発を進めております。」
技術開発センターによる各事業の新製品開発と将来基盤・新規事業の研究開発を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、更なる業容の拡大に対応するため、2019年４月より旧・環境機器事業部の微粒子計測器部門を独立させ、微粒子計測器事業部を新設いたしました。これに伴い、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「医療機器事業」、「環境機器事業」の２区分から、「医療機器事業」、「環境機器事業」、「微粒子計測器事業」の３区分へ変更しております。」
2019年4月の微粒子計測器事業部の独立と3セグメント化が、第3四半期の比較・報告にも継続して適用されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、更なる業容の拡大に対応するため、2019年４月より旧・環境機器事業部の微粒子計測器部門を独立させ、微粒子計測器事業部を新設いたしました。これに伴い、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「医療機器事業」、「環境機器事業」の２区分から、「医療機器事業」、「環境機器事業」、「微粒子計測器事業」の３区分へ変更しております。」
2019年4月の微粒子計測器事業部の独立と3セグメント化が、第2四半期の比較・報告にも継続して適用されている。 - FY2020-Q1達成有価証券報告書
「当社は更なる業容の拡大に対応するため、2019年４月より旧・環境機器事業部の微粒子計測器部門を独立させ微粒子計測器事業部を新設し、単独のセグメントとしております。」
2019年4月に計画していた微粒子計測器部門の独立と単独セグメント化が、当第1四半期の報告セグメントとして実施・運用されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社は、経営指標の達成に向け、2019年４月に組織変更を行っております。開発部門につきましては、機動性を高めるため、事業部門に分散していた技術者を集中させた技術開発センターを新設しました。また、更なる業容の拡大に対応するため、環境機器事業部の微粒子計測器部門を独立させ微粒子計測器事業部を新設し、単独のセグメントとしております。」
2019年4月に、分散していた技術者を集中する技術開発センターを新設し、微粒子計測器部門を独立した事業部・セグメントとする組織変更を行った。