東京リオネット販売株式会社の連結子会社化
FY2017-Q1に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに2社。
- FY2019達成有価証券報告書
「当連結会計年度より、連結子会社でありました東京リオネット販売株式会社は、連結子会社である関東リオン株式会社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結範囲から除外しております。なお、関東リオン株式会社は合併後、社名を東日本リオン株式会社に変更しております。」
2018年4月1日付の吸収合併が通期連結決算に反映され、東京リオネット販売株式会社の消滅と東日本リオン株式会社への再編が完了した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「連結子会社でありました東京リオネット販売株式会社は、平成30年４月１日付で連結子会社である関東リオン株式会社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、第１四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。なお、関東リオン株式会社は合併後、社名を東日本リオン株式会社に変更しております。」
東京リオネット販売株式会社の合併消滅と連結範囲からの除外、関東リオン株式会社の東日本リオン株式会社への社名変更を第3四半期でも再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「連結子会社でありました東京リオネット販売株式会社は、平成30年４月１日付で連結子会社である関東リオン株式会社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、第１四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。なお、関東リオン株式会社は合併後、社名を東日本リオン株式会社に変更しております。」
東京リオネット販売株式会社の合併消滅と連結範囲からの除外を、第2四半期でも再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「連結子会社でありました東京リオネット販売株式会社は、平成30年４月１日付で連結子会社である関東リオン株式会社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、当第１四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。なお、関東リオン株式会社は合併後、社名を東日本リオン株式会社に変更しております。」
前期に記載された合併が、当第1四半期連結会計期間から東京リオネット販売株式会社の連結範囲除外として反映されている。 - FY2018連結子会社2社の合併による東日本リオン株式会社への再編有価証券報告書
「関東リオン株式会社と東京リオネット販売株式会社は、平成30年４月１日付で関東リオン株式会社を存続会社として合併し、東日本リオン株式会社と社名を変更しています。」
東京リオネット販売株式会社の連結子会社化後、関東リオン株式会社との合併により、平成30年4月1日付で東日本リオン株式会社へ再編された。 - FY2017達成有価証券報告書
「前連結会計年度において非連結子会社（持分法の適用対象外）であった東京リオネット販売㈱は、重要性が増したため当連結会計年度より連結の範囲に含めております。」
東京リオネット販売株式会社の連結子会社化が当連結会計年度から実施され、通期連結決算に組み込まれている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、非連結子会社（持分法の適用対象外）であった東京リオネット販売株式会社につきましては、重要性が増したため、第１四半期連結会計期間より連結の範囲に含めております。」
第1四半期からの連結子会社化を引き続き確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「非連結子会社（持分法の適用対象外）であった東京リオネット販売株式会社につきましては、重要性が増したため、第１四半期連結会計期間より連結の範囲に含めております。」
第1四半期からの連結子会社化を再確認し、当累計期間では新規連結に伴う現金及び現金同等物64百万円の増加も記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「なお、補聴器の販売子会社である東京リオネット販売株式会社につきましては、重要性が増したため、当連結会計年度より新たに連結の範囲に含めております。これにより、当第１四半期連結累計期間における売上高は約１億円増加しましたが、販売費及び一般管理費も同程度増加したことから、営業利益に与える影響は軽微となっております。」
重要性の増加を理由に連結範囲へ追加し、売上高は約1億円増えた一方、販管費も同程度増加したと説明している。