リオン（6823）・リスク再掲
国内外の拠点における自然災害
FY2017に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による事業活動・店舗運営の停止・制限および財務影響リスク409社が書いているテーマ・逆風407社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。97社中21社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの413件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社では緊急事態におけるＢＣＰを策定し、事業活動の停滞を最小限に食い止める施策を講じておりますが、災害の程度に応じ最悪の場合は事業の停止を余儀なくされる恐れがあります。」
自然災害・疫病の流行に対するBCPと、最悪の場合の事業停止可能性を引き続き記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社では緊急事態におけるＢＣＰを策定し、事業活動の停滞を最小限に食い止める施策を講じておりますが、災害の程度に応じ最悪の場合は事業の停止を余儀なくされる恐れがあります。」
自然災害・疫病リスクに対するBCP策定を継続する一方、最悪の場合の事業停止可能性も明記している。 - FY2021自然災害リスクに疫病流行を追加し、BCP対応を併記有価証券報告書
「それらの施設がある地域において、地震、津波、台風、大雨、洪水、大雪、疫病の流行等の大規模な自然災害が発生した場合には、事業活動に支障が生じ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。当社では緊急事態におけるＢＣＰを策定し、事業活動の停滞を最小限に食い止める施策を講じております。」
自然災害リスクの列挙に疫病の流行が加わり、緊急事態におけるBCPを策定しているとの対応説明が明示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「それらの施設がある地域において、地震、津波、台風、大雨、洪水、大雪等の大規模な自然災害が発生した場合には、事業活動に支障が生じ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の生産・販売拠点における自然災害リスクを継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「それらの施設がある地域において、地震、津波、台風、大雨、洪水、大雪等の大規模な自然災害が発生した場合には、事業活動に支障が生じ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の生産・販売拠点について、地震や風水害等による事業活動への支障をリスクとして記載している。