SMK（6798）・リスク顕在化
TP事業部の事業用資産減損損失の計上
FY2018-Q2に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2019。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、ＴＰ事業部については、市場の価格競争が厳しいため売上高、利益ともに低下傾向にあり、事業計画の見直しを実施し将来キャッシュ・フローの見積りを行いましたが、資産価額を回復するまでの収益力が認められなかったため、これらの資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。」
前年度に続きTP事業部の将来キャッシュ・フローが見込めず、当年度も18百万円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q1削除有価証券報告書
「特別損失 固定資産除却損 0 その他 0 特別損失合計 0」
前回まで計上されていたTP事業部の事業用資産減損損失271百万円について、本ファイリングの四半期損益計算書では明示的な計上がない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「ＴＰ事業部」セグメントにおいて、親会社の事業用資産について将来キャッシュ・フローが見込まれないことから、帳簿価額の全額を減損損失として特別損失に計上しました。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては271百万円であります。」
TP事業部の事業用資産について将来キャッシュ・フローが見込まれず、帳簿価額全額の減損損失271百万円を計上したとの記載が続いている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「「ＴＰ事業部」セグメントにおいて、親会社の事業用資産について将来キャッシュ・フローが見込まれないことから、帳簿価額の全額を減損損失として特別損失に計上しました。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては271百万円であります。」
TP事業部の事業用資産について将来キャッシュ・フローが見込まれず、帳簿価額全額の減損損失271百万円が実際に計上された。