工場等の拠点被災による操業停止リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中36社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの工場等の拠点のいずれかが大規模地震や風水害等の災害発生により被害を受けた場合、一時的に操業を停止する等、業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。当社グループは地震等の被害対策規程を作成し対応を定めております。」
工場等の拠点の被災による操業停止リスクと、被害対策規程による対応を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの工場等の拠点のいずれかが大規模地震や風水害等の災害発生により被害を受けた場合、一時的に操業を停止する等、業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。当社グループは地震等の被害対策規程を作成し対応を定めております。」
工場等の拠点の被災による操業停止リスクと、被害対策規程による対応を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは地震等の被害対策規程を作成し対応を定めております。また、新型コロナウイルス対策については、在宅勤務や交代勤務の実施などにより感染リスクの軽減に努めております。」
災害による操業停止リスクに対する被害対策規程と、従業員感染に対する在宅勤務・交代勤務を継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの工場等の拠点のいずれかが大規模地震や風水害等の災害発生により被害を受けた場合や、当社グループの従業員に新型コロナウイルスの感染者が発生した場合には、一時的に操業を停止する等、業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の地震・風水害等による被災リスクに加え、従業員の新型コロナウイルス感染による操業停止リスクを明記した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの工場等の拠点のいずれかが地震等の災害の発生により稼動困難となった場合には、当社グループの業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
工場等の拠点が地震などで稼働困難となる災害リスクを継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの工場等の拠点のいずれかが地震等の災害の発生により稼動困難となった場合には、当社グループの業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
工場等の拠点が地震などで稼働困難となる災害リスクを継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの工場等の拠点のいずれかが地震等の災害の発生により稼動困難となった場合には、当社グループの業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
国内5工場などの製造拠点が地震等で稼働困難となる場合の業績・財務影響をリスクとしている。