金型設計から成形・加工までの一貫生産を生かした研究開発
FY2016に初出。35回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026研究開発費増加有価証券報告書
「研究開発体制は、当社グループの特徴であります金型設計から成形、加工部門までの一貫生産体制を最大限生かせるよう各部門が緊密な連携・協力体制の下、活動を進めております。／当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は12百万円であります。」
一貫生産体制と各部門の連携を基盤とする研究開発方針を継続し、研究開発費は前年度の6百万円から12百万円へ増加した。 - FY2026-H1研究開発費増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の3百万円から4百万円へ増加している。 - FY2025研究開発費増加有価証券報告書
「研究開発体制は、当社グループの特徴であります金型設計から成形、加工部門までの一貫生産体制を最大限生かせるよう各部門が緊密な連携・協力体制の下、活動を進めております。／当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は６百万円であります。」
一貫生産体制と顧客の開発部門との連携を基盤とする研究開発方針を継続し、研究開発費は前年度の３百万円から６百万円へ増加した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は3百万円で、金型設計から成形・加工までの一貫生産体制を活用する研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「研究開発体制は、当社グループの特徴であります金型設計から成形、加工部門までの一貫生産体制を最大限生かせるよう各部門が緊密な連携・協力体制の下、活動を進めております。／当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は３百万円であります。」
一貫生産体制と顧客開発部門との連携を基盤とする研究開発方針を継続し、研究開発費は3百万円で前年度と同額だった。 - FY2024-Q2四半期研究開発費増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は当四半期累計で２百万円となった。 - FY2024-Q1四半期研究開発費１百万円有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
一貫生産体制を活用する研究開発活動の状況には重要な変更がないとしつつ、当四半期累計の研究開発費は1百万円であった。 - FY2023研究開発費減少有価証券報告書
「研究開発体制は、当社グループの特徴であります金型設計から成形、加工部門までの一貫生産体制を最大限生かせるよう各部門が緊密な連携・協力体制の下、活動を進めております。／当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は3百万円であります。」
一貫生産体制と顧客の開発部門との連携を基盤とする研究開発方針は継続しているが、研究開発費は前年度の12百万円から3百万円へ減少した。 - FY2023-Q3研究開発費増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は第２四半期累計の１百万円から３百万円となった。 - FY2023-Q2研究開発費１百万円有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の基本方針に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は第１四半期累計の０百万円から１百万円となった。 - FY2023-Q1四半期研究開発費ゼロ有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、０百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当四半期の研究開発費は０百万円であった。研究開発活動の状況自体には重要な変更がないとしている。 - FY2022研究開発費増加有価証券報告書
「研究開発体制は、当社グループの特徴であります金型設計から成形、加工部門までの一貫生産体制を最大限生かせるよう各部門が緊密な連携・協力体制の下、活動を進めております。／当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は12百万円であります。」
一貫生産体制と顧客の開発部門との連携を基盤とする研究開発方針を継続し、研究開発費は前年度の10百万円から12百万円へ増加した。 - FY2022-Q3研究開発費増加・活動状況変更なし有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は第２四半期累計の６百万円から第３四半期累計では10百万円となった。 - FY2022-Q2研究開発活動再開・６百万円有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
前四半期の研究開発費０百万円から、当四半期累計では６百万円の研究開発活動を計上している。研究開発活動の状況自体は重要な変更なしとしている。 - FY2022-Q1四半期研究開発費ゼロ有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、０百万円であります。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、当四半期の研究開発費は０百万円であった。前年度第１四半期の３百万円から減少している。 - FY2021研究開発費減少有価証券報告書
「研究開発体制は、当社グループの特徴であります金型設計から成形、加工部門までの一貫生産体制を最大限生かせるよう各部門が緊密な連携・協力体制の下、活動を進めております。／当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は10百万円であります。」
一貫生産体制、顧客への設計段階からの提案、最新技術の情報収集という方針は継続している。研究開発費は前年度の13百万円から10百万円へ減少した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、９百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は9百万円で、金型設計から成形・加工までの一貫生産体制を活用する研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q2研究開発活動再開・３百万円有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
前四半期は研究開発活動なしと記載されていたが、当四半期累計では３百万円の研究開発活動を計上している。活動状況の重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1四半期研究開発活動なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動はありません。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当四半期の研究開発活動はないと記載している。前年度第1四半期の研究開発費3百万円から、当四半期は活動額の記載がなくなった。 - FY2020研究開発費さらに減少有価証券報告書
「当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は13百万円であります。」
研究開発活動の基本方針は継続しているが、研究開発費は前連結会計年度の15百万円から13百万円へ減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、11百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は11百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費は6百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計の研究開発費は3百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019研究開発費減少有価証券報告書
「当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は15百万円であります。」
一貫生産体制と顧客への提案を基盤とする研究開発方針は継続しているが、研究開発費は前連結会計年度の44百万円から15百万円に減少した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、14百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は14百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、９百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費は9百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は6百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「物流産業資材では、雨水貯留浸透槽製品の新規開発・上市を行いました。また、機構品分野では華飾等の新技術提案を強力に行いました。」
一貫生産体制と顧客への提案を基盤とする研究開発について、雨水貯留浸透槽製品の新規開発・上市と、機構品分野での新技術提案という具体的な進展を記載している。研究開発費は44百万円である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、28百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は28百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、16百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は16百万円と開示されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は4百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「研究開発体制は、当社グループの特徴であります金型設計から成形、加工部門までの一貫生産体制を最大限生かせるよう各部門が緊密な連携・協力体制の下、活動を進めております。自動車部門では、お客様の開発部門と緊密な連携・協力関係を保ち、製品設計段階からお客様への積極的な提案活動を行っており最新の成形技術・塗装技術等の取得に向け、日々情報収集に力を注いでおります。」
一貫生産体制と顧客開発部門との連携を活用した研究開発方針を継続している。年間研究開発費は12百万円である。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、８百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の累計額は8百万円と開示されたが、活動状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は累計４百万円で、従来の活動状況に重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発体制は、当社グループの特徴であります金型設計から成形、加工部門までの一貫生産体制を最大限生かせるよう各部門が緊密な連携・協力体制の下、活動を進めております。自動車部門では、お客様の開発部門と緊密な連携・協力関係を保ち、製品設計段階からお客様への積極的な提案活動を行っており最新の成形技術・塗装技術等の取得に向け、日々情報収集に力を注いでおります。」
一貫生産体制と顧客開発部門との連携を活用し、製品設計段階から提案しながら成形・塗装技術を取得する研究開発方針を示している。