資本市場からのタイムリーなリスクマネー調達体制
FY2018に初出。20回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに38社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「これらの結果により、現金及び現金同等物は全体として５億95百万円増加して当中間連結会計期間末残高は70億49百万円となりました。」
現金及び現金同等物は5億95百万円増加して中間期末残高70億49百万円となった。研究開発・M&Aに備えた内部留保の充実と流動性重視の方針も継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは半導体業界の常に新しい技術が創出され技術の陳腐化の早い環境下にあり、この環境の変化に対応するため、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くし、資金の流動性を高く維持する方針としております。」
技術変化への対応、研究開発、M&Aに備えて内部留保を厚くし、資金流動性を高く維持する方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループとしては、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くする方針であり、資金運用に関しても流動性を重視した運用を行うこととしております。」
研究開発・M&Aに備えた内部留保の充実と流動性重視の資金運用方針を継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当社グループとしては、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くする方針であり、資金運用に関しても流動性を重視した運用を行うこととしております。」
研究開発・M&Aに対応するため内部留保を厚くし、流動性を重視する資金運用方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループとしては、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くする方針であり、資金運用に関しても流動性を重視した運用を行うこととしております。」
研究開発・M&Aに備えた内部留保の充実と流動性重視の資金運用方針を継続している。現金及び現金同等物は当第1四半期末に73億62百万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果により、現金及び現金同等物は全体として６億93百万円増加して当第３四半期連結会計期間末残高は79億95百万円となりました。当社グループとしては、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くする方針であり、資金運用に関しても流動性を重視した運用を行うこととしております。」
現金及び現金同等物は6億93百万円増加して79億95百万円となった。研究開発・M&Aに備えた内部留保の充実と流動性重視の方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果により、現金及び現金同等物は全体として６億57百万円増加して当第２四半期連結会計期間末残高は79億60百万円となりました。当社グループとしては、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くする方針であり、資金運用に関しても流動性を重視した運用を行うこととしております。」
現金及び現金同等物は6億57百万円増加して79億60百万円となった。研究開発・M&Aに備えた内部留保の充実と流動性重視の方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「これらの結果により、現金及び現金同等物は全体として３億87百万円増加し、当第１四半期連結会計期間末残高は76億89百万円となりました。当社グループとしては、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くする方針であり、資金運用に関しても流動性を重視した運用を行うこととしております。」
現金及び現金同等物は3億87百万円増加して76億89百万円となった。研究開発・M&Aに備えた内部留保の充実と流動性重視の方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果により、現金及び現金同等物は、現金及び現金同等物に係る換算差額を加味した全体として88百万円減少して当第３四半期連結累計期間末残高は76億54百万円となりました。当社グループとしては、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くする方針であり、資金運用に関しても流動性を重視した運用を行うこととしております。」
現金及び現金同等物は88百万円減少して76億5,493万7千円となったが、研究開発・M&Aに備えた内部留保の充実と流動性重視の方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果により、現金及び現金同等物は全体として３億83百万円増加して当第２四半期連結会計期間末残高は81億26百万円となりました。当社グループとしては、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くする方針であり、資金運用に関しても流動性を重視した運用を行うこととしております。」
現金及び現金同等物は3億83百万円増加して81億26百万円となった。研究開発・M&Aに備えた内部留保の充実と流動性重視の方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「これらの結果により、現金及び現金同等物は全体として77百万円減少し、当第１四半期連結会計期間末残高は76億66百万円となりました。当社グループとしては、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くする方針であり、資金運用に関しても流動性を重視した運用を行うこととしております。」
現金及び現金同等物は76億66百万円となったが、研究開発・M&Aに対応するため内部留保を厚くし、流動性を重視する資金運用方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これらの結果により、現金及び現金同等物は全体として10億11百万円増加して、当連結会計年度末残高は77億43百万円となりました。当社グループとしては、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くする方針であり、資金運用に関しても流動性を重視した運用を行うこととしております。」
現金及び現金同等物は期末に77億43百万円となり、研究開発・M&Aに備えた内部留保の充実と流動性重視の方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果により、現金及び現金同等物は全体として８億78百万円増加して当第３四半期連結会計期間末残高は76億10百万円となりました。当社グループとしては、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くする方針であり、資金運用に関しても流動性を重視した運用を行うこととしております。」
現金及び現金同等物は8億78百万円増加して76億10百万円となり、内部留保の充実と流動性重視の資金運用方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果により、現金及び現金同等物は全体として６億77百万円増加して当第２四半期連結会計期間末残高は74億９百万円となりました。当社グループとしては、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くする方針であり、資金運用に関しても流動性を重視した運用を行うこととしております。」
現金及び現金同等物は6億77百万円増加して74億9百万円となり、研究開発・M&Aに備えた内部留保の充実と流動性重視の方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「これらの結果により、現金及び現金同等物は全体として76百万円増加して、当第１四半期連結会計期間末残高は68億９百万円となりました。当社グループとしては、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くする方針であり、資金運用に関しても流動性を重視した運用を行うこととしております。」
現金及び現金同等物は68億9百万円となり、研究開発・M&Aに備えた内部留保の充実と流動性重視の資金運用方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果により、現金及び現金同等物は全体として16億99百万円増加して当第３四半期連結会計期間末残高は70億29百万円となりました。当社グループとしては、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くする方針であり、資金運用に関しても流動性を重視した運用を行うこととしております。」
投資有価証券売却収入等により現金及び現金同等物が16億99百万円増加し、残高70億29百万円となった。内部留保の充実と流動性重視の方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果により、現金及び現金同等物は全体として13億90百万円増加して当第２四半期連結会計期間末残高は67億20百万円となりました。当社グループとしては、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くする方針であり、資金運用に関しても流動性を重視した運用を行うこととしております。」
現金及び現金同等物は当第2四半期連結会計期間末に67億20百万円となり、内部留保の充実と流動性重視の資金運用方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループとしては、機動的な研究開発リソースの確保やM&Aの機会に迅速に対応できるよう内部留保を厚くする方針であり、資金運用に関しても流動性を重視した運用を行うこととしております。」
内部留保の充実と流動性重視の資金運用方針を継続している。投資有価証券の売却等により投資活動によるキャッシュ・フローは15億94百万円のプラスとなった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「研究開発型企業の性質上、内部留保を充実するほか、資本市場からのタイムリーなリスクマネーの調達が可能な体制を整備しております。」
内部留保の充実に加え、資本市場からタイムリーにリスクマネーを調達できる体制整備を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「研究開発型企業の性質上、内部留保を充実するほか、資本市場からのタイムリーなリスクマネーの調達が可能な体制を整備しております。」
内部留保の充実に加え、研究開発型企業として資本市場から機動的にリスクマネーを調達できる体制整備を基本方針として明示している。