既存3セグメントに続く新規事業の拡大
FY2016に初出。13回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
TDKがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「2025年３月31日現在、当社グループは、ＴＤＫ株式会社（当社）及び連結子会社147社、持分法適用関連会社６社により構成されており、「受動部品」、「センサ応用製品」、「磁気応用製品」、「エナジー応用製品」のセグメント区分及びそれらに含まれない「その他」の製造と販売を営んでおります。」
4つの主要報告セグメントを軸とする事業構成が継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「2024年３月31日現在、当社グループは、ＴＤＫ株式会社（当社）及び連結子会社143社、持分法適用関連会社６社により構成されており、「受動部品」、「センサ応用製品」、「磁気応用製品」、「エナジー応用製品」のセグメント区分及びそれらに含まれない「その他」の製造と販売を営んでおります。」
4つの主要報告セグメントを軸とする事業構成が継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業のセグメントは、「受動部品」、「センサ応用製品」、「磁気応用製品」及び「エナジー応用製品」の４つの報告セグメントとそれらに属さない「その他」に分類されます。」
4つの報告セグメントを軸とする事業構成が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業のセグメントは、「受動部品」、「センサ応用製品」、「磁気応用製品」及び「エナジー応用製品」の４つの報告セグメントとそれらに属さない「その他」に分類されます。」
4つの報告セグメントを軸とする事業構成が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業のセグメントは、「受動部品」、「センサ応用製品」、「磁気応用製品」及び「エナジー応用製品」の４つの報告セグメントとそれらに属さない「その他」に分類されます。」
4つの報告セグメントを軸とする事業構成が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業のセグメントは、「受動部品」、「センサ応用製品」、「磁気応用製品」及び「エナジー応用製品」の４つの報告セグメントとそれらに属さない「その他」に分類されます。」
4つの報告セグメントを軸とする事業構成が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業のセグメントは、「受動部品」、「センサ応用製品」、「磁気応用製品」及び「エナジー応用製品」の４つの報告セグメントとそれらに属さない「その他」に分類されます。」
4つの報告セグメントを軸とする事業構成が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業のセグメントは、「受動部品」、「センサ応用製品」、「磁気応用製品」及び「エナジー応用製品」の４つの報告セグメントとそれらに属さない「その他」に分類されます。」
受動部品、センサ応用製品、磁気応用製品、エナジー応用製品の4報告セグメントを軸とする事業構成が継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「受動部品、センサ応用製品、磁気応用製品及びエナジー応用製品を主要事業として展開しております。」
4つの主要事業を軸とする事業ポートフォリオが継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「受動部品、センサ応用製品、磁気応用製品、エナジー応用製品の４つの主要事業において、市場の求めるソリューションを提供することにより、売上の拡大を図ってまいります。」
事業再編後の4つの主要事業を軸に売上拡大を図る整理が継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「再編した、受動部品、センサ応用製品、磁気応用製品及びエナジー応用製品の４つのセグメントを主要事業とし、売上の拡大を図ってまいります。」
従来の既存3セグメントに続く新規事業という整理から、再編した4つの主要事業セグメントを軸に売上拡大を図る構成へ移行している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「事業に関しましては、従来の受動部品、磁気応用製品、フィルム応用製品の３セグメントに加え、今後大きく市場拡大が期待されるセンサ事業の強化を通して売上拡大を加速し、収益性を向上してまいります。」
既存3セグメントに続く新規事業という広い表現から、センサ事業を明確な重点領域として強化する表現へ軸足が移っている。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業に関しましては、受動部品、磁気応用製品、フィルム応用製品の３つのセグメントに続く新規事業による売上拡大を加速し、収益性を向上してまいります。」
既存3セグメント以外の新規事業を、売上拡大と収益性向上の手段として位置付けている。