火災の早期検知・消火を基盤とする防災技術開発
FY2016に初出。31回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026年間研究開発体制・費用を更新有価証券報告書
「研究開発スタッフはグループ全体で148名であり、これは総従業員の約5％にあたります。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は3,078百万円であり、主に火災報知設備によるものであります。」
研究開発スタッフは148名、総従業員の約5％、年間研究開発費は3,078百万円となった。 - FY2026-H1半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は1,319百万円であります。」
中間連結会計期間の研究開発費を1,319百万円と記載している。 - FY2025年間研究開発体制・費用を更新有価証券報告書
「研究開発スタッフはグループ全体で143名であり、これは総従業員の約5％にあたります。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は2,840百万円であり、主に火災報知設備によるものであります。」
研究開発スタッフは143名、総従業員の約5％、年間研究開発費は2,840百万円となった。 - FY2025-H1半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は1,238百万円であります。」
中間連結会計期間の研究開発費を1,238百万円と記載している。 - FY2024年間研究開発体制・費用を更新有価証券報告書
「現在、研究開発は当社の技術部を推進母体として研究開発センター、工場の設計部門等により推進されております。研究開発スタッフはグループ全体で142名であり、これは総従業員の約５％にあたります。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は2,483百万円であります。」
研究開発スタッフは142名、総従業員の約5％、年間研究開発費は2,483百万円となった。 - FY2024-Q3第3四半期累計研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,776百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を1,776百万円と記載している。 - FY2024-Q2半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,128百万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を1,128百万円と記載している。 - FY2024-Q1四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は531百万円であります。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費を531百万円と記載している。 - FY2023-Q3第3四半期累計研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,757百万円であります。」
火災の早期検知・消火を基盤とする研究開発について、第3四半期連結累計期間の研究開発費を1,757百万円と記載している。 - FY2023-Q2半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,153百万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を1,153百万円と記載している。 - FY2023-Q1四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は532百万円であります。」
火災の早期検知・消火を基盤とする研究開発について、第1四半期連結累計期間の研究開発費を532百万円と記載している。 - FY2022-Q3第3四半期累計研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,759百万円であります。」
火災の早期検知・消火を基盤とする研究開発について、第3四半期連結累計期間の研究開発費を1,759百万円と記載している。 - FY2022-Q2半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,117百万円であります。」
火災の早期検知・消火を基盤とする研究開発について、第2四半期連結累計期間の研究開発費を1,117百万円と記載している。 - FY2022-Q1四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は517百万円であります。」
火災の早期検知・消火を基盤とする研究開発について、第1四半期連結累計期間の研究開発費517百万円を記載している。 - FY2021年間研究開発費・体制を更新有価証券報告書
「現在、研究開発は当社の技術部を推進母体として研究開発センター、工場の設計部門等により推進されております。研究開発スタッフはグループ全体で129名であり、これは総従業員の約５％にあたります。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は2,312百万円であります。」
研究開発スタッフは129名、総従業員の約5％、年間研究開発費は2,312百万円となった。 - FY2021-Q3第3四半期累計研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,662百万円であります。」
火災の早期検知・消火を基盤とする研究開発について、第3四半期連結累計期間の研究開発費を1,662百万円と記載している。 - FY2021-Q2半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,032百万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を1,032百万円と記載している。 - FY2021-Q1四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は508百万円であります。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費を508百万円と記載している。 - FY2020研究開発体制・費用を更新有価証券報告書
「現在、研究開発は当社の技術部を推進母体として研究開発センター、工場の設計部門等により推進されております。研究開発スタッフはグループ全体で124名であり、これは総従業員の約５％にあたります。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は2,124百万円であります。」
研究開発スタッフは116名から124名に増加し、年間研究開発費は2,124百万円と記載されている。 - FY2020-Q3第3四半期累計研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,494百万円であります。」
火災の早期検知・消火を基盤とする研究開発について、第3四半期連結累計期間の研究開発費を1,494百万円と記載している。 - FY2020-Q2半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は917百万円であります。」
火災の早期検知・消火を基盤とする研究開発について、第2四半期連結累計期間の研究開発費を917百万円と記載している。 - FY2020-Q1四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は453百万円であります。」
火災の早期検知・消火を基盤とする研究開発について、第1四半期連結累計期間の研究開発費453百万円を記載している。 - FY2019年間研究開発費・体制を更新有価証券報告書
「現在、研究開発は当社の技術部を推進母体として研究開発センター、工場の設計部門等により推進されております。研究開発スタッフはグループ全体で116名であり、これは総従業員の約５％にあたります。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は2,267百万円であります。」
研究開発の推進体制、スタッフ116名（総従業員の約5％）、年間研究開発費2,267百万円を記載している。 - FY2019-Q3第3四半期累計研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,572百万円であります。」
火災の早期検知・消火を基盤とする研究開発について、第3四半期連結累計期間の研究開発費を1,572百万円と記載している。 - FY2019-Q2半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,015百万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を1,015百万円と記載している。 - FY2019-Q1四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は452百万円であります。」
火災の早期検知・消火を基盤とする研究開発について、第1四半期連結累計期間の研究開発費452百万円を記載している。 - FY2018-Q3第3四半期累計研究開発費を計上有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,413百万円であります。」
火災の早期検知・消火を基盤とする研究開発について、第3四半期連結累計期間の研究開発費1,413百万円を記載している。 - FY2018-Q2半期研究開発費を計上有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は876百万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費876百万円を記載している。 - FY2018-Q1四半期研究開発費を計上有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は387百万円であります。」
火災の早期検知・消火を基盤とする研究開発について、第1四半期の研究開発費387百万円を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、社会の安全に貢献することを基本理念として、火災事象の基礎研究をベースとした火災の早期検知・消火方法の確立に努めており、これらをもとに新しい防災システムの構築及び機器の開発を行っております。」
基礎研究を起点に早期検知・消火方法を確立し、新しい防災システム・機器につなげる研究開発方針を再確認している。研究開発スタッフは100名、研究開発費は1,782百万円と記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「火災事象の基礎研究をベースとした火災の早期検知・消火方法の確立に努めており、これらをもとに新しい防災システムの構築及び機器の開発を行っております。」
基礎研究、早期検知・消火方法、新しいシステム・機器開発を研究開発の基本的な進め方としている。