鉄道信号技術・情報通信技術および応用技術の研究開発
FY2016に初出。35回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026研究開発費増加・開発案件具体化有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、鉄道信号技術や情報通信技術を研究するほか、長期的な見地から応用技術の研究開発にも取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,002,974千円であります。」
研究開発方針を継続しつつ、研究開発費は前年度948,061千円から10億297万円へ増加した。無線式列車制御、AI予兆検知、仮想化PRC、GNSS無線式踏切制御等の具体的案件も進展した。 - FY2026-H1研究開発費増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は４億23百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の内容に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の3億98百万円から4億23百万円へ増加した。 - FY2025研究開発費減少有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は948,061千円であります。」
鉄道信号技術、情報通信技術、応用技術の研究開発方針は継続したが、研究開発費は前年度の1,004,560千円から948,061千円へ減少した。 - FY2025-H1研究開発費微増有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は３億98百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の内容に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は3億98百万円となった。 - FY2024研究開発費増加・新システム稼働有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、鉄道信号技術や情報通信技術を研究するほか、長期的な見地から応用技術の研究開発にも取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,004,560千円であります。」
研究開発活動の方針は継続しつつ、研究開発費は10億456万円まで増加した。新・定常状態監視システムの稼働成功など、開発成果も記載されている。 - FY2024-Q3研究開発費増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は６億76百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の内容に重要な変更はない一方、研究開発費は６億76百万円となり、前年同期の５億89百万円から増加した。 - FY2024-Q2研究開発費微増有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億94百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の内容に重要な変更はない一方、研究開発費は３億94百万円となり、前年同期の３億90百万円から微増した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億74百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の内容に重要な変更はないとし、第１四半期の研究開発費総額174百万円を記載している。 - FY2023-Q3研究開発費増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億89百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の内容に重要な変更はない一方、研究開発費は５億89百万円となり、前年同期の５億65百万円から増加した。 - FY2023-Q2研究開発費増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億90百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の内容に重要な変更はない一方、研究開発費は3億90百万円となり、前年同期の3億53百万円から増加した。 - FY2023-Q1研究開発費増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億84百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の内容に重要な変更はない一方、研究開発費は1億84百万円となり、前年同期の1億28百万円から増加した。 - FY2022研究開発費減少有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、鉄道信号技術や情報通信技術を研究するほか、長期的な見地から応用技術の研究開発にも取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発費の総額は840,157千円であります。」
鉄道信号、情報通信、応用技術の研究開発を継続している。研究開発費は840,157千円で、前年度の867,123千円から減少した。 - FY2022-Q3研究開発費増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億65百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の内容に重要な変更はない一方、研究開発費は５億65百万円となり、前年同期の５億22百万円から増加した。 - FY2022-Q2研究開発費増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億53百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の内容に重要な変更はない一方、研究開発費は3億5,385万円となり、前年同期の3億2,379万円から増加した。 - FY2022-Q1研究開発費増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億66百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の内容に重要な変更はない一方、研究開発費は１億66百万円となった。 - FY2021-Q3研究開発費増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億38百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の内容に重要な変更はない一方、研究開発費は５億38百万円となり、前年同期の５億22百万円から増加した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億23百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当第２四半期累計期間の研究開発費323百万円を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億28百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当第１四半期の研究開発費を１億28百万円と記載している。 - FY2020研究開発費増加有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、鉄道信号技術や情報通信技術を研究するほか、長期的な見地から応用技術の研究開発にも取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発費の総額は867,123千円であります。」
鉄道信号技術、情報通信技術および応用技術の研究開発を継続し、研究開発費は8億6,712万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億22百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、第３四半期累計期間の研究開発費総額を５億22百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億31百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額を３億31百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億40百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第１四半期累計期間の研究開発費総額を１億40百万円と記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、鉄道信号技術や情報通信技術を研究するほか、長期的な見地から応用技術の研究開発にも取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発費の総額は802,357千円であります。」
鉄道信号、情報通信、応用技術の研究開発を継続し、研究開発費は802,357千円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億84百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、第３四半期累計期間の研究開発費総額を４億84百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億99百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、第２四半期累計期間の研究開発費総額を２億99百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億39百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
鉄道信号技術、情報通信技術および応用技術の研究開発を継続し、第１四半期の研究開発費総額を1億39百万円と記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、鉄道信号技術や情報通信技術を研究するほか、長期的な見地から応用技術の研究開発にも取り組んでおります。」
鉄道信号・情報通信・応用技術の研究開発を継続し、研究開発費は818,968千円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億40百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第３四半期累計期間の研究開発費総額を５億40百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億50百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第２四半期累計期間の研究開発費総額を３億50百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億60百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第１四半期累計期間の研究開発費総額を１億60百万円と記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、鉄道信号技術や情報通信技術を研究するほか、長期的な見地から応用技術の研究開発にも取り組んでおります。」
研究開発活動の方針に重要な変更は示されていない。研究開発費は8億10百万円で、踏切関連機器、列車検知関連機器、ATS関連機器、連動閉そく関連機器、設備監視関連システム等を対象としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億12百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第３四半期累計期間の研究開発費総額を５億12百万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当四半期累計の研究開発費総額は３億19百万円である。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億44百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当四半期の研究開発費総額を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、鉄道信号技術や情報通信技術を研究するほか、長期的な見地から応用技術の研究開発にも取り組んでおります。」
研究開発費総額は811,802千円。踏切、列車検知、ATS、連動閉そく、設備監視システム等を研究対象としている。