EIZO（6737）・リスク再定義
気候変動による事業環境変化リスク
FY2021に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動の政策・技術・市場・物理的リスク111社が書いているテーマ・逆風101社・追い風1社
EIZOがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている111社のうち14社を表示しています。上の文は111社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「しかしながら、当社グループは開発、資材調達、生産、販売等においてグローバルに事業を展開しており、各国における気候変動・自然資本に対する政策及び法規制等が強化された場合や気候変動・自然資本が事業環境の変化をもたらす場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
気候変動に加えて自然資本を明示的なリスク対象に組み込み、政策・法規制や事業環境変化の対象範囲を広げた。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは開発、資材調達、生産、販売等においてグローバルに事業を展開しており、各国における気候変動に対する政策及び法規制等が強化された場合や気候変動が事業環境の変化をもたらす場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
グローバルな開発・調達・生産・販売に対する気候変動政策、法規制、事業環境変化のリスクを継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループは開発、資材調達、生産、販売等においてグローバルに事業を展開しており、各国における気候変動に対する政策及び法規制等が強化された場合や気候変動がもたらす事業環境の変化等により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
気候変動政策・法規制の強化や事業環境の変化が、グローバルな開発・調達・生産・販売に影響するリスクを新たに明示している。