収益認識に関する会計基準の2022年3月期適用
FY2019に初出。7回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
- FY2023収益認識基準適用による通期売上高419百万円減少有価証券報告書
「収益認識会計基準等の適用に伴い、アミューズメント用ソフトウェア受託開発について、従来、顧客の検収時に全ての収益を認識しておりましたが、開発着手から検収時までの一定期間にわたり段階的に収益を認識する方法に変更いたしました。主にこの変更の結果、当連結会計年度の売上高は419百万円減少しておりますが、同額の売上原価が減少しているため、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益に与える影響はありません。」
収益認識基準の通期適用により、受託開発の認識方法を検収時一括から一定期間にわたる認識へ変更し、売上高は419百万円減少したが利益への影響はないとしている。 - FY2022収益認識基準の通期適用影響を開示有価証券報告書
「収益認識会計基準等の適用に伴い、アミューズメント用ソフトウェア受託開発について、従来、顧客の検収時に全ての収益を認識しておりましたが、開発着手から検収時までの一定期間にわたり段階的に収益を認識する方法に変更いたしました。主にこの変更の結果、当連結会計年度の売上高は419百万円減少しておりますが、同額の売上原価が減少しているため、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益に与える影響はありません。」
収益認識会計基準を期首から適用し、受託開発の収益認識を検収時一括から一定期間にわたる認識へ変更した。通期売上高は419百万円減少したが、利益への影響はないとしている。 - FY2022-Q3収益認識基準適用による累計売上高858百万円増加有価証券報告書
「なお、「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年3月31日）等を第1四半期連結会計期間の期首から適用しており、当第3四半期連結累計期間の売上高は同基準を仮に適用しなかった場合と比較し858百万円増加しております。営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益には影響しておりません。」
収益認識会計基準の適用により、第3四半期累計の売上高は旧基準仮適用比で858百万円増加した一方、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益への影響はないと開示している。 - FY2022-Q2収益認識基準適用による累計売上高624百万円増加有価証券報告書
「なお、収益認識に関する会計基準等を第1四半期連結会計期間の期首から適用しており、当第2四半期連結累計期間の売上高は同基準を仮に適用しなかった場合と比較し624百万円増加しております。なお、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益には影響しておりません。」
適用済みの収益認識会計基準について、第2四半期累計の売上高が旧基準仮適用比で624百万円増加した一方、営業利益等への影響はないと開示している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年3月31日）等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2022年3月期の期首から適用する予定だった収益認識会計基準等を実際に適用した。アミューズメント用ソフトウェア受託開発については、検収時一括認識から一定期間にわたる段階的認識へ変更し、売上高は223百万円増加したが営業利益等への影響はない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2022年3月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定を継続し、連結財務諸表への影響額は軽微と見込んでいる。 - FY2019初出有価証券報告書
「2022年3月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準及び適用指針を2022年3月期の期首から適用する予定であり、財務諸表への影響額は現時点で評価中としている。