ピクセラ（6731）・施策削除
光触媒関連の共同研究・省エネ実証
FY2016-Q3に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2018-Q1。
6記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
光触媒関連事業の海外省エネ実証と撤退1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018-Q1削除有価証券報告書
「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は光触媒関連事業から平成29年10月に撤退しております。」
ブルネイ政府との省エネ実証実験・共同研究の終了と清算に続き、平成29年10月に光触媒関連事業そのものから撤退した。 - FY2017-Q3達成有価証券報告書
「光触媒関連事業では、ブルネイ政府との省エネ実証実験および共同研究が終了し、清算を行いました。」
ブルネイ政府との省エネ実証実験・共同研究が終了しただけでなく、清算まで行ったと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「光触媒関連事業では、ブルネイ政府との省エネ実証実験および共同研究が終了し、清算に伴う経費が増加したため減収となりました。」
ブルネイ政府との省エネ実証実験・共同研究が終了した状態を継続して記載しており、光触媒関連事業は減収となっている。 - FY2017-Q1後退有価証券報告書
「光触媒関連事業では、ブルネイ政府との省エネ実証実験および共同研究が終了し、清算に伴う経費の見積もり額が増加したため減収減益となりました。なお、現在は、インドでのエネルギー・マネジメント・システムの実証事業のみ継続して行っております。」
ブルネイ政府との実証実験・共同研究が終了し、インドの実証事業だけを継続する形に活動範囲が縮小している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「なお、現在は、ブルネイ政府との共同研究及びインドでのエネルギー・マネジメント・システムの実証事業のみ継続して行っております。」
光触媒関連では、ブルネイ政府との共同研究とインドでのエネルギー・マネジメント・システム実証事業を継続している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「ブルネイ大学との共同研究及びインドでの省エネ実証実験は、計画どおり進捗いたしました。」
光触媒関連事業で、大学との共同研究とインドでの省エネ実証実験を進め、計画どおりの進捗を報告している。