機動的な経営活動と研究開発を支える手元資金水準
FY2017-Q2に初出。34回の記載のうち28回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに11社。
- FY2026期末資金5,670百万円・総資産構成比率35％へ低下有価証券報告書
「当連結会計年度末における資金は、5,670百万円となっており、この資金は当連結会計年度末における連結貸借対照表上の現金及び預金残高4,170百万円と償還期限３ヶ月以内の合同運用による金銭信託1,500百万円で構成されております。当連結会計年度末における現金及び預金と有価証券の合計額に係る総資産構成比率は35％となっております。」
手元資金は前期の6,600百万円から5,670百万円へ、総資産構成比率は44％から35％へ低下したが、機動的な経営活動と研究開発に必要な水準との評価は維持している。 - 2026-05-11その他決算説明資料
「現金及び現金同等物の期末残高 6,600 5,670」
現金及び現金同等物の期末残高が前期の6,600百万円から5,670百万円となった実績を示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における資金は、6,593百万円となっております。この資金は、当中間連結会計期間末における中間連結貸借対照表上の現金及び預金残高と償還期限３か月以内の合同運用による金銭信託であります。当中間連結会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
資金残高は6,593百万円となったが、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準との評価を維持している。 - FY2025資金6,600百万円・総資産構成比率44％を開示有価証券報告書
「当連結会計年度末における資金は、6,600百万円となっており、この資金は当連結会計年度末における連結貸借対照表上の現金及び預金残高5,000百万円と償還期限３ヶ月以内の合同運用による金銭信託1,600百万円で構成されております。当連結会計年度末における現金及び預金と有価証券の合計額に係る総資産構成比率は44％となっており、当連結会計年度末における資金残高は、財政状態の健全性を確保したうえで、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行うために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金は前期の9,816百万円から6,600百万円、総資産構成比率は63％から44％へ低下したが、必要な水準との評価を維持している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における資金は、7,482百万円となっております。この資金は、当中間連結会計期間末における中間連結貸借対照表上の現金及び預金残高と償還期限３か月以内の合同運用による金銭信託であります。当中間連結会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金は7,482百万円となり前連結会計年度末から減少したが、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準との評価を維持している。 - FY2024資金9,816百万円・総資産構成比率63％を開示有価証券報告書
「当連結会計年度末における資金は、9,816百万円となっており、この資金は当連結会計年度末における連結貸借対照表上の現金及び預金残高8,316百万円と償還期限３ヶ月以内の合同運用による金銭信託1,500百万円で構成されております。当連結会計年度末における現金及び預金と有価証券の合計額に係る総資産構成比率は63％となっており、当連結会計年度末における資金残高は、財政状態の健全性を確保したうえで、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行うために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金は前期10,709百万円から9,816百万円へ減少し、総資産構成比率は63％となったが、機動的な経営活動と研究開発に必要な水準との評価を維持している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における資金は9,481百万円となっております。この資金は、当第３四半期連結会計期間末における四半期連結貸借対照表上の現金及び預金残高と償還期限３か月以内の合同運用による金銭信託であります。当第３四半期連結会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金9,481百万円を、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないと評価している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における資金は、8,921百万円となっております。この資金は、当第２四半期連結会計期間末における四半期連結貸借対照表上の現金及び預金残高と償還期限３か月以内の合同運用による金銭信託であります。」「当第２四半期連結会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金8,921百万円を、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動を行うために問題のない水準と評価している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における資金は8,155百万円となっております。この資金は、当第１四半期連結会計期間末における四半期連結貸借対照表上の現金及び預金残高と償還期限３か月以内の合同運用による金銭信託であります。当第１四半期連結会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行うために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金8,155百万円を、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないと評価している。 - FY2023資金10,709百万円・総資産構成比率77％を開示有価証券報告書
「当連結会計年度末における資金は、10,709百万円となっており、この資金は当連結会計年度末における連結貸借対照表上の現金及び預金残高9,509百万円と償還期限３ヶ月以内の合同運用による金銭信託1,200百万円で構成されております。当連結会計年度末における現金及び預金と有価証券の合計額に係る総資産構成比率は77％となっております。」
手元資金は前期9,097百万円から10,709百万円へ増加し、現金及び有価証券の総資産構成比率は77％となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における資金は9,013百万円となっております。この資金は、当第３四半期連結会計期間末における四半期連結貸借対照表上の現金及び預金残高であります。当第３四半期連結会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金9,013百万円を、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないと評価している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における資金は、9,014百万円となっております。この資金は、当第２四半期連結会計期間末における四半期連結貸借対照表上の現金及び預金残高であります。当第２四半期連結会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金9,014百万円を、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないと評価している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における資金は8,411百万円となっております。」「当第１四半期連結会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行うために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金8,411百万円を、機動的な経営活動および積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないと評価している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末における資金は、9,097百万円となっており、この資金は当連結会計年度末における連結貸借対照表上の現金及び預金残高であります。当連結会計年度末における現金及び預金に係る総資産構成比率は74％となっており、当連結会計年度末における資金残高は、財政状態の健全性を確保したうえで、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行うために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金9,097百万円、総資産構成比率74％を、財務健全性を確保しながら機動的な経営活動と研究開発を行うために問題ない水準と評価している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における資金は9,031百万円となっております。この資金は、当第３四半期連結会計期間末における四半期連結貸借対照表上の現金及び預金残高であります。当第３四半期連結会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金は9,031百万円となり、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないとの評価を維持している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における資金は、8,109百万円となっております。この資金は、当第２四半期連結会計期間末における四半期連結貸借対照表上の現金及び預金残高であります。当第２四半期連結会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金8,109百万円を、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないと評価している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における資金は7,327百万円となっております。」「当第１四半期連結会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行うために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金7,327百万円を、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないと評価している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における資金は6,908百万円となっております。」
手元資金は6,908百万円となり、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないとの評価を維持している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における資金は、7,847百万円となっております。…当第２四半期連結会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金7,847百万円を、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないと評価している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における資金は7,997百万円となっております。…当第１四半期連結会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行うために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金7,997百万円を、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないと評価している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末における資金は、8,071百万円となっており、この資金は当連結会計年度末における貸借対照表上の現金及び預金残高であります。当連結会計年度末における資金残高は、財政状態の健全性を確保したうえで、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行うために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金8,071百万円を、財務健全性を保ちながら機動的な経営活動と積極的な研究開発を行うために必要な水準と評価している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における資金は7,264百万円となっております。」「当第３四半期連結会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金7,264百万円を、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないと評価している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における資金は、6,560百万円となっております。…当第２四半期連結会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金6,560百万円を、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないと評価している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当事業年度末における資金は、6,536百万円となっております。…当事業年度末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行うために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金6,536百万円、総資産構成比率67.4％を、機動的な経営活動と積極的な研究開発に必要な水準と評価している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末における資金は、6,501百万円となっております。この資金は、当第３四半期会計期間末における四半期貸借対照表上の現金及び預金残高であります。当第３四半期会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金は6,501百万円となったが、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないとの評価を維持している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末における資金は、6,858百万円となっております。この資金は、当第２四半期会計期間末における四半期貸借対照表上の現金及び預金残高であります。当第２四半期会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金は6,858百万円となったが、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないとの評価を維持している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末における資金は、7,650百万円となっております。この資金は、当第１四半期会計期間末における四半期貸借対照表上の現金及び預金残高であります。当第１四半期会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金を7,650百万円とし、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないとの評価を維持している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当事業年度末における資金は、6,868百万円となっております。この資金は、当事業年度末における貸借対照表上の現金及び預金残高であります。当事業年度末における現金及び預金に係る総資産構成比率は52.7％となっており、当事業年度末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行うために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
資金残高は前期の8,738百万円から6,868百万円へ減少したが、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準との評価を維持している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末における資金は、7,243百万円となっております。この資金は、当第３四半期会計期間末における四半期貸借対照表上の現金及び預金残高であります。当第３四半期会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金は7,243百万円に減少したが、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないとの評価を維持している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末における資金は、7,835百万円となっております。この資金は、当第２四半期会計期間末における四半期貸借対照表上の現金及び預金残高であります。当第２四半期会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金を7,835百万円とし、機動的な経営活動および積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないとの評価を再記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末における資金は、7,648百万円となっております。この資金は、当第１四半期会計期間末における四半期貸借対照表上の現金及び預金残高であります。当第１四半期会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金を7,648百万円とし、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないとの評価を再記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当事業年度末における資金は、8,738百万円となっております。この資金は、当事業年度末における貸借対照表上の現金及び預金残高であります。当事業年度末における現金及び預金に係る総資産構成比率は72.6％となっておりますが、当事業年度末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行うために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金を8,738百万円、総資産構成比率72.6％とし、機動的な経営活動と積極的研究開発に必要な水準と評価している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末における資金は、7,895百万円となっております。この資金は、当第３四半期会計期間末における四半期貸借対照表上の現金及び預金残高であります。当第３四半期会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行なうために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金を7,895百万円とし、機動的な経営活動および積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないとの評価を再記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末における資金は、7,780百万円となっております。この資金は、当第２四半期会計期間末における四半期貸借対照表上の現金及び預金残高であります。当第２四半期会計期間末における資金残高は、機動的な経営活動及び積極的な研究開発活動を行うために当面必要と考えられる資金額として問題のない水準にあると分析しております。」
手元資金7,780百万円を、機動的な経営活動と積極的な研究開発活動に必要な水準として問題ないと評価している。