北米大型案件の受注伸び悩み
FY2018-Q3に初出。7回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。11社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2025競争激化と設備投資鈍化による北米販売低迷有価証券報告書
「小・中規模物件への主力テレビドアホンの提案活動が奏功したものの、バックオーダーの解消による前年同期の売上増加からの反動減が生じるとともに、集合住宅市場の中心である東海岸都市部において競合企業からの価格攻勢が激化し販売が苦戦した」
小・中規模物件への提案は成果を上げた一方、前年のバックオーダー解消の反動と東海岸都市部の価格攻勢により北米販売が苦戦した。 - FY2025-H1小中規模物件への提案奏功と大型案件以外の販売動向更新有価証券報告書
「小・中規模物件への主力テレビドアホンの提案活動が奏功したものの、バックオーダーの解消による前年同期の売上増加からの反動減が生じるとともに、集合住宅市場の中心である東海岸都市部において競合企業からの価格攻勢が激化し販売が苦戦したことにより、現地通貨ベースの売上は大幅に減少いたしました。」
北米では小・中規模物件への提案活動が奏功した一方、前年のバックオーダー解消の反動と価格攻勢により販売が苦戦した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「アメリカの販売子会社であるアイホンコーポレーションにつきましては、新型コロナウイルスの影響により集合住宅市場のリニューアルにおきましては工事の延期が散見されるものの、ワクチン接種率の向上に伴う急激な需要の回復が見られたことにより、学校案件等の業務市場を中心に販売が好調に推移し、売上は大幅に増加いたしました。」
北米では集合住宅リニューアルの工事延期が残るものの、学校案件等の業務市場で需要が回復し、販売好調と売上大幅増加が記載されている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「第１四半期の経済活動制限による売上の大幅な減少や、業務市場における学校案件や政府系案件の出件が停滞したことなどが影響し、売上は前年同期から減少いたしました。」
北米で学校案件・政府系案件の出件停滞が明示され、従来の大型物件向け受注活動の進展から、案件形成の停滞を伴う状況へ更新されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「積極的な受注活動を行ったことが大型案件の受注にもつながり、ＩＰネットワーク対応インターホンシステムの販売が好調に推移いたしました。」
北米で大型物件向けの積極的な受注活動が実際の大型案件受注につながり、従来の受注伸び悩みから具体的な進展を記載している。 - FY2020-Q2大型物件向け受注活動の進展有価証券報告書
「学校や公共施設などの大型物件をターゲットに積極的な受注活動を行ったことによりＩＰネットワーク対応インターホンシステムの販売が好調に推移し、売上は増加いたしました。」
北米で大型物件を対象とする積極的な受注活動により、IPネットワーク対応システムの販売が好調となったことを記載している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「大型案件の受注が伸び悩んだことなどにより、販売が減少いたしました。」
北米で大型案件の受注が伸び悩み、IPネットワーク対応システムの販売好調がある一方で全体の販売減少要因となったことを初めて記載している。