サンケン電気（6707）・リスク顕在化
競合企業による価格競争激化
FY2019に初出。10回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2026-H1。直近の記載は2026-08-13。
10記載
8年にわたる
4うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中国・東南アジア企業との品質・価格競争36社が書いているテーマ・逆風36社・追い風0社
サンケン電気がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。11社中8社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている36社のうち14社を表示しています。上の文は36社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「白物家電向けでは、中国市場での競争激化によりシェアが低下したことから、売上高は前期比11.8％の減となりました。」
競合企業による価格・市場競争の激化が、中国の白物家電市場におけるシェア低下と売上高11.8％減として実際に表れた。 - FY2025対処有価証券報告書
「これらのリスクに対しては、一層の原価低減に努めるとともに、当社固有の技術を生かした高付加価値製品の市場投入、適正売価条件獲得による既存製品の収益改善、設計段階からの部材共通化・材料厳選・マルチベンダー化などによる原価低減といった調達改革を継続して行い」
価格競争激化への対応として、高付加価値製品、適正売価条件、部材共通化・材料厳選・マルチベンダー化による原価低減策を具体的に示した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「価格競争は今後とも厳しさを増していくことが想定されます。」
価格競争激化のリスク認識を継続している。一方で、原価低減、高付加価値製品、部材共通化・材料コストダウンで対応するとしている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「価格競争は今後とも厳しさを増していくものと予想されますが」
海外競合企業の台頭を背景に、価格競争激化リスクが今後も強まるとの認識を再確認している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「近年の海外競合企業の積極的な市場参入を背景に、価格競争に加えて、電力変換効率等の性能面における競争は、今後も厳しさを増していくと予想されます。」
競争激化リスクが、海外競合の市場参入を背景とする価格競争に加え、性能面の競争にも拡大すると説明された。 - FY2019初出有価証券報告書
「エレクトロニクス業界における価格競争は、激化の一途を辿っております。」
中国・東南アジアを生産拠点とする競合企業の台頭を含む価格競争激化リスクが初めて独立して記載された。