中期経営計画2022による「クリティカルなモノづくり・コトづくり」企業

「これらの取り組みの結果、売上高及び営業利益は想定を上回るペースで回復し、業績面では計画で掲げた目標水準に早期に到達することができました。」

「このような環境下、社会インフラを止めず、その維持に貢献する企業として、「安心・便利な社会インフラ」「働きがいと生産性向上」「地球環境の保全」の３つの貢献分野で社会課題の解決につながる価値を提供していくことが、創業150年を迎える2031年に向けたＯＫＩのありたい姿であります。このありたい姿の実現に向け、昨年度から「中期経営計画2025」（中計2025）をスタートさせました。中計2025の２年目となる今年度は、カルチャー改革とスタイルチェンジを加速させ、成長への舵切りを更に進めております。」

「ＯＫＩグループは、新たに中期経営計画2025を策定するとともにマテリアリティをアップデートしました。」

「このような環境下、ＯＫＩは上記のリスクへの対応力強化を喫緊の優先課題として取り組むと共に、社会課題解決を通じた持続的成長を実現するための土台作りの完遂を目指し、ＯＫＩグループのマテリアリティに基づき、７つの社会課題（老朽化問題、自然災害、交通問題、環境問題、労働力不足、労働生産性、感染症拡大）を解決するモノ・コトの実現に取り組んでおります。」

「このような環境下、ＯＫＩは上記のリスクへの対応力強化を喫緊の優先課題として取り組むと共に、社会課題解決を通じた持続的成長を実現するための土台作りの完遂を目指し、ＯＫＩグループのマテリアリティに基づき、７つの社会課題（老朽化問題、自然災害、交通問題、環境問題、労働力不足、労働生産性、感染症拡大）を解決するモノ・コトの実現に取り組んでおります。」

「本中期経営計画で取り組んでいる情報機器の構造改革などの効果もあり、概ね計画通りの結果となりました。」

「営業損失は12億円（同25億円改善）となりました。部材不足については、第２四半期に入り自動機において影響が拡大しておりますが、本中期経営計画で取り組んでいる情報機器の構造改革などの効果もあり、概ね計画通りの結果となりました。」

「ＯＫＩグループは中長期的に、クリティカルなモノづくり・コトづくりを通じて社会課題を解決することを目指しております。中期経営計画2022は成長への土台作りに位置づけられ、事業ポートフォリオの再構築、モノづくり基盤の強化に取り組む計画であります。」

「キー・メッセージ「社会の大丈夫をつくっていく。」のもと、本中計期間では、社会課題の解決を通じた持続的な成長を実現するための土台作りを着実に実行してまいります。経営目標数値としては2023年３月期に営業利益200億円と自己資本比率30％を掲げましたが、それ以上に重要であるのは、本目標達成後も持続的に成長が可能な事業基盤の構築であります。」

「なお、2020年10月に発表した「中期経営計画2022」のとおり、「クリティカルなモノづくり・コトづくりを通じて社会課題を解決する企業」であり続けるために必要な先進技術の研究に投資をしてまいります。」