新型コロナウイルス感染症による事業・需要・サプライチェーンへの影響
FY2020に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。
富士通がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの感染拡大においては、テレワークを中心とする新たな働き方へとシフトし、これをグローバルで継続しております。ビジネス面では、一部市場において回復の遅れが見られますが、DXへの需要が高い成長市場に注力してまいります。」
テレワークを中心とする新たな働き方をグローバルで継続し、一部市場の回復遅れを踏まえDX需要の高い市場へ注力する方針が再確認されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの感染拡大においては、テレワークを中心とする新たな働き方へとシフトし、これをグローバルで継続しております。ビジネス面では、一部市場において回復の遅れが見られますが、DXへの需要が高い成長市場に注力してまいります。」
テレワークを中心とする新たな働き方をグローバルで継続し、一部市場の回復遅れを踏まえつつDX需要の高い成長市場へ注力する方針が再確認されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束時期は不透明な状況にありますが、グローバルな経済活動は徐々に回復するものと想定しています。一方、当社グループの経営成績等に対しては、一部の国・地域や事業では新型コロナウイルス感染症の影響が継続する可能性がありますが、業績への重要な影響はないと考えています。」
感染症の収束時期は不透明で影響継続の可能性を残す一方、業績への重要な影響はないとの見通しが再確認されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束時期は不透明な状況にありますが、グローバルな経済活動は徐々に回復するものと想定しています。一方、当社グループの経営成績等に対しては、一部の国・地域や事業では新型コロナウイルス感染症の影響が継続する可能性がありますが、業績への重要な影響はないと考えています。」
感染症の収束時期は不透明で影響継続の可能性を残す一方、業績への重要な影響はないとの見通しが再確認されている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束時期は不透明な状況にありますが、グローバルな経済活動は徐々に回復するものと想定しています。一方、当社グループの経営成績等に対しては、一部の国・地域や事業では新型コロナウイルス感染症の影響が継続する可能性がありますが、業績への重要な影響はないと考えています。」
感染症の収束時期は不透明で影響継続の可能性を残す一方、当第1四半期時点では業績への重要な影響はないとの見通しを示した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症により、当年度は、売上収益で1,469億円、営業利益で482億円のマイナス影響がありました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が、年度実績として売上収益1,469億円、営業利益482億円のマイナスとして発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第3四半期累計においては売上収益で1,052億円の減収影響、営業利益で370億円の減益影響がありました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が第3四半期累計で売上収益1,052億円、営業利益370億円のマイナスとして実際に発生した。プロジェクト延伸・凍結、商談停滞、海外ロックダウンの一方、テレワーク等に関連する需要も記載された。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期累計は新型コロナウイルス感染症の影響でテクノロジーソリューションを中心に851億円の減収となりました。営業利益は622億円と、前年同期比88億円の減益です。当第2四半期累計は新型コロナウイルス感染症の影響で281億円の減益となりました。」
新型コロナウイルス感染症による影響は当第2四半期累計で売上収益851億円、営業利益281億円のマイナスとなり、影響額が更新された。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「この影響を踏まえ、2020年度年間の影響額としてマイナス影響とプラス影響をあわせ、売上収益で1,100億円の減収影響、営業利益で約380億円の減益影響があると見込んでいます。」
新型コロナウイルス感染症について、第1四半期に売上収益358億円、営業利益121億円の減少影響が発生し、2020年度全体ではネットで売上収益1,100億円、営業利益約380億円のマイナス影響を見込んだ。テレワーク、オンライン教育、非接触・無人化などの需要による売上収益680億円、営業利益220億円のプラス影響も併記している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症により、2019年度は、売上収益で約160億円、営業利益で約50億円のマイナス影響がありました。」
新型コロナウイルス感染症を独立した重要リスクとして扱い、部材調達支障、物流停滞、顧客ICT投資抑制、オンライン需要拡大の両面を記載した。