クラウド・IoT・映像技術による新規事業の創出
FY2016に初出。35回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「システム事業においては、「SK VMS」を活用した映像プラットフォーム技術の強化を図るとともに、映像AI、エッジ解析技術およびAIエージェント技術の研究開発を推進し、映像を重要な情報資産として活用するソリューションの実現に取組みました。」
重点4事業を中心とする研究開発の一環として、SK VMS、映像AI、エッジ解析、AIエージェント技術をシステム事業の差別化技術として推進した。 - FY2026前進有価証券報告書
「本分野では、将来の事業展開に向けたコア技術の確立を目的として、生成AIを活用した省人化技術、ローカル生成AI、マルチモーダルAI、環境配慮型材料および高効率電源技術に関する研究開発を推進いたしました。」
新規事業・新技術創出に向け、生成AI、ローカル生成AI、マルチモーダルAI、環境配慮型材料、高効率電源を研究開発対象として具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「本分野では、将来の事業展開に向けたコア技術の確立を目的として、生成AIを活用した省人化技術の研究開発および環境負荷低減に資する新規樹脂技術の実用化に向けた取組みを推進いたしました。」
研究開発費3,416百万円を投じ、マルチモーダルAI、エッジデバイス上のローカル環境、プロンプト圧縮、バイオマス・リサイクルプラスチック、高効率電源などの技術開発を進めた。 - FY2025-H1半期研究開発費・重点領域の更新有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間の研究開発費総額は、1,718百万円であります。」
当中間連結会計期間の研究開発費総額を1,718百万円と開示し、Office AGENTの3つのデジタル革新を実現する研究開発を重点領域としている。 - FY2024-Q3四半期研究開発費・重点領域の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発を通し、DXを求めている中堅・中小企業の課題をIT製品・サービスで解決する「Office AGENT」シリーズとして、「SECURITY/次世代情報セキュリティ対策」「WORKSTYLE/次世代ワークスタイル変革」および「COMMUNICATION/次世代コミュニケーション活用」の３つのデジタル革新を実現すること、環境に配慮した製品の実現に重点をおき活動しました。なお、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額は、2,411百万円であります。」
Office AGENTの三つのデジタル革新と環境配慮製品を研究開発の重点領域とし、研究開発費総額2,411百万円を開示した。 - FY2024-Q2半期研究開発費・重点領域の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発を通し、DXを求めている中堅・中小企業の課題をIT製品・サービスで解決する「Office AGENT」シリーズとして、「SECURITY/次世代情報セキュリティ対策」「WORKSTYLE/次世代ワークスタイル変革」および「COMMUNICATION/次世代コミュニケーション活用」の３つのデジタル革新を実現すること、環境に配慮した製品の実現に重点をおき活動しました。なお、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額は、1,567百万円であります。」
Office AGENTの三つのデジタル革新と環境配慮製品を研究開発の重点領域とし、当第2四半期累計期間の研究開発費総額1,567百万円を開示した。 - FY2024-Q1四半期研究開発費実績の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額は、760百万円であります。」
第1四半期累計期間の研究開発費総額760百万円を開示した。研究開発ではOffice AGENTの3つのデジタル革新、環境配慮製品の実現に重点を置いている。 - FY2023-Q3四半期研究開発費実績の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、テータおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動しました。なお、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額は、2,359百万円であります。」
音声・映像・データ・アプリケーション関連の研究開発を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費総額2,359百万円を開示した。 - FY2023-Q2四半期研究開発費実績の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、テータおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動しました。なお、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額は、1,512百万円であります。」
音声・映像・データ・アプリケーション関連の研究開発を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費総額1,512百万円を開示した。 - FY2023-Q1四半期研究開発費実績の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動しました。なお、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額は、735百万円であります。」
音声・映像・データ・アプリケーション関連の研究開発を継続し、第1四半期累計期間の研究開発費総額735百万円を開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費総額は、3,457百万円であります。主な活動として、未来のビジネスシーンの実現とお客様に更なる価値を提供する製品・サービスの創出に向けた新たなコア技術（ＩＰネットワーク技術、センシング技術および映像認識技術）を確立するためのＲ＆Ｄに取り組みました。ＩＰネットワーク技術としては、「クラウド基盤の高速化につながる技術の確立」、映像センシング技術としては、「ＡＩ画像認識による動体検出技術の確立」を進めました。」
研究開発費3,457百万円を投じ、クラウド基盤の高速化とAI画像認識による動体検出技術の確立を進めた。 - FY2022-Q3四半期研究開発費実績の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動しました。なお、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額は、2,361百万円であります。」
音声・映像・データ・アプリケーションに関する研究開発を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費総額2,361百万円を開示した。 - FY2022-Q2四半期研究開発費実績の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動しました。なお、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額は、1,577百万円であります。」
音声・映像・データ・アプリケーション関連の研究開発を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費総額1,577百万円を開示している。 - FY2022-Q1四半期研究開発費実績の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動しました。なお、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額は、808百万円であります。」
音声・映像・データ・アプリケーションに関する研究開発を継続し、第1四半期累計期間の研究開発費総額808百万円を開示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費総額は、3,795百万円であります。…ＩＰネットワーク技術としては、「クラウド基盤の高度化・高速化に繋がる技術の確立」、センシング技術としては、「脈波のセンシング技術の確立」、映像認識技術としては、「深層学習を活用した行動解析技術の確立」を進めました。」
通期研究開発費3,795百万円を開示し、クラウド基盤、脈波センシング、深層学習による行動解析の技術確立を進めた。 - FY2021-Q3研究開発費実績の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動を行いました。なお、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額は、2,533百万円となりました。」
音声・映像・データ・アプリケーションに関する研究開発を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費総額2,533百万円を開示した。 - FY2021-Q2研究開発費実績の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動を行いました。なお、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額は、1,748百万円となりました。」
音声、映像、データ、アプリケーションに関する研究開発を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費総額1,748百万円を開示している。 - FY2021-Q1研究開発費実績の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動を行いました。なお、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額は、807百万円となりました。」
音声・映像・データ・アプリケーションに関する研究開発を継続し、第1四半期累計期間の研究開発費総額807百万円を開示した。 - FY2020通期研究開発費・技術開発実績の更新有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費総額は、4,006百万円であります。主な活動として、新規事業の創出やビジネスモデルの変革を目指すデジタルトランスフォーメーションに向けた取組みが急加速していることを背景に、強みとするコア技術（ＩＰネットワーク技術、センシング技術および映像認識技術）の水準を高めるためのＲ＆Ｄに取組みました。」
通期研究開発費4,006百万円を開示し、IPネットワーク、センシング、映像認識をDX・新規事業に向けて継続的に強化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額は、2,615百万円です。主な活動として、新規事業の創出やビジネスモデルの変革を目指すデジタルトランスフォーメーションに向けた 取組みが急加速していることを背景に、強みとするコア技術（ＩＰネットワーク技術、センシング技術および映像認識技術）の水準を高めるためのＲ＆Ｄに取組みました。ＩＰネットワーク技術としては、「クラウド基盤の高度化・高速化に繋がる技術の確立」、センシング技術としては、「産学連携による脈波のセンシング技術の確立」、映像認識技術としては、「深層学習を活用した行動解析技術の習得」および「映像圧縮技術の更なる強化」を進めました。」
研究開発費2,615百万円を開示し、クラウド基盤、脈波センシング、深層学習による行動解析および映像圧縮に関する具体的な技術開発を進めている。 - FY2020-Q2研究開発費実績の更新有価証券報告書
「なお、第２四半期連結累計期間の研究開発費総額は、1,584百万円です。」
第2四半期累計期間の研究開発費総額1,584百万円を開示した。ネットワークソリューション分野1,005百万円、セキュリティソリューション分野489百万円、R&D分野89百万円の内訳も示している。 - FY2020-Q1研究開発費実績の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動を行いました。なお、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額は、778百万円となりました。」
音声・映像・データ・アプリケーションに関する研究開発を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額778百万円を開示している。 - FY2019後退有価証券報告書
「ＩｏＴデバイスの活用や新しいサービスによる価値の創造など新規事業の創生につきましては、現時点において当企業グループの柱として確立に至っておりません。」
IoTデバイスや新サービスによる新規事業創生について、現時点では事業の柱として確立していないと明示している。 - FY2019-Q3研究開発費実績の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動を行いました。なお、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額は、28億３千３百万円となりました。」
音声・映像・データ・アプリケーションに関する研究開発を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費総額28億3,300万円を開示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動を行いました。なお、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額は、20億１千３百万円となりました。」
音声、映像、データ、アプリケーションに関する研究開発を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費総額20億1,300万円を開示している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動を行いました。なお、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額は、10億円となりました。」
音声・映像・データ・アプリケーションに関する研究開発を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額10億円を開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動を行いました。なお、当連結会計年度の研究開発費総額は、45億３千万円であります。」
音声・映像・データ・アプリケーションに関する研究開発を継続し、通期の研究開発費総額45億3,000万円を開示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに加え、様々な市場においてＩｏＴを実現するための研究開発に重点をおき活動を行いました。なお、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額は、29億２千４百万円となりました。」
音声・映像・データ・アプリケーションおよび各市場のIoTに関する研究開発を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費総額29億2,400万円を開示している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動を行いました。なお、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額は、20億３千９百万円となりました。」
音声・映像・データ・アプリケーションに関する研究開発を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費総額20億3,900万円を開示している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動を行いました。なお、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額は、10億３千万円となりました。」
音声・映像・データ・アプリケーションの研究開発を継続し、当第1四半期の研究開発費総額10億3,000万円を開示している。映像事業の研究開発も新規事業創生の具体的活動として進展している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関わる研究開発に重点をおき活動を行いました。なお、当連結会計年度の研究開発費総額は、47億２千９百万円であります。」
音声・映像・データ・アプリケーションを対象とする研究開発を継続し、通期の研究開発費総額47億2,900万円を開示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関する研究開発に重点をおき活動を行うとともに、ＩoＴ時代に向けた取組みの一つとしてカメラ、センサ、画像解析等の研究開発を進めてまいりました。なお、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額は、32億１千６百万円となりました。」
音声・映像・データ・アプリケーションおよびIoT関連の研究開発を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費総額32億1,600万円を開示している。また、事業転換のため研究開発投資が増加したと説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、安心、安全、快適、便利を実現するソリューションを提供するために必要となる音声、映像、データおよびアプリケーションに関する研究開発に重点をおき活動を行うとともに、ＩｏＴ時代に向けた取組みの一つとしてカメラ、センサ、画像解析等の研究開発を進めてまいりました。なお、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額は、22億８千４百万円となりました。」
音声・映像・データ・アプリケーションおよびIoT関連の研究開発を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費総額を22億8,400万円と開示している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「特に集中事業のシステムインテグレーション事業への取組みとして、企業内の膨大なＰＣ資産と情報セキュリティ管理をクラウド環境で提供するソリューション「ＭＣＳ Ｇｌｏｂａｌ Ｃｌｏｕｄ」（Ｍａｎａｇｅｄ Ｃｌｉｅｎｔ Ｓｅｃｕｒｉｔｙ）サービスの提供を５月から開始いたしました。」
クラウド技術を用いた新たなソリューションの具体的な提供開始を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新たな市場開拓や新技術の研究開発および将来の新規ビジネスのため、積極的に経営資源を投入し、当企業グループが保有するリソースを効果的に活用するとともに、クラウド、ＩｏＴ、映像等の技術により、新規事業を創生し、事業領域の拡大を図ってまいります。」
研究開発と経営資源の投入を通じ、クラウド、IoT、映像を用いた新規事業を創出する施策。