為替相場・金利の変動リスク
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
サクサがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より8年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。23社中10社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「日本銀行の政策金利引き上げによる金融資本市場の変動等を要因とした経済への影響」
従来の金利変動リスクに加え、日本銀行の政策金利引き上げと金融資本市場の変動を当年度の経済環境として明示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のわが国の経済は、新型コロナウイルスの感染症法上における取り扱いが５類感染症になるなど、経済活動の正常化がみられるものの、依然として原材料や原油価格の上昇、外国為替相場における円安の継続、地政学リスクの高まりなど先行き不透明な状況で推移しました。」
経済活動の正常化がみられる一方、円安の継続や原材料・原油価格上昇、地政学リスクの高まりによる不透明感を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「メーカ代理店からの部品調達価格の上昇、外国為替相場における急激な円安による為替影響の継続」
部品調達価格の上昇と急激な円安による為替影響が継続していると記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間のわが国の経済は、新型コロナウイルスの感染症法上における取り扱いが５類感染症になるなど、経済活動の正常化がみられるものの、依然として原材料や原油価格の上昇、外国為替相場における急激な円安、ウクライナ情勢の長期化など先行き不透明な状況で推移しました。」
経済活動の正常化がみられる一方、原材料・原油価格の上昇、急激な円安、ウクライナ情勢の長期化による不透明感を再確認している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「原材料や原油価格の上昇、外国為替相場における急激な円安、ウクライナ情勢の長期化など先行き不透明な状況で推移しました。」
外国為替相場について、急激な円安を当四半期の経済環境として明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当企業グループでは、一部に為替予約等の対応策を講じておりますが、円安傾向が強まった場合は調達価格を押し上げ、当企業グループの業績と財政状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
為替予約等の対策に触れつつ、円安による調達価格上昇と金利変動のリスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当企業グループでは、一部に為替予約等の対応策を講じておりますが、円安傾向が強まった場合は調達価格を押し上げ、当企業グループの業績と財政状況に悪影響を及ぼす可能性があります。また、当企業グループは金利変動リスクにもさらされており、リスク回避のための様々な手段を講じておりますが、急激な金利変動は、当企業グループの業績と財政状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
為替予約等の対策に触れつつ、円安による調達価格上昇と金利変動のリスクを再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当企業グループでは、一部に為替予約等の対応策を講じておりますが、円安傾向が強まった場合は調達価格を押し上げ、当企業グループの業績と財政状況に悪影響を及ぼす可能性があります。また、当企業グループは金利変動リスクにもさらされており、リスク回避のための様々な手段を講じておりますが、急激な金利変動は、当企業グループの業績と財政状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
為替予約等の対応策に触れつつ、円安による調達価格上昇と金利変動のリスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当企業グループの外貨建での取引は、輸入超過の状態であり、為替相場の変動によって影響を受けます。」「また、当企業グループは金利変動リスクにもさらされており、リスク回避のための様々な手段を講じておりますが、急激な金利変動は、当企業グループの業績と財政状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
輸入超過に伴う為替リスクと、借入等に関する金利変動リスクを記載している。