基幹システム変更を契機とする原材料評価方法の変更
FY2018-Q1に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準」等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。これによる四半期連結財務諸表に与える影響はありません。」
時価算定会計基準等の適用に伴う会計方針の変更が実施された。適用自体はt72で完了として記録する。 - FY2020再掲有価証券報告書
「「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号 平成30年２月16日）等を第35期の期首から適用しており、第34期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。」
税効果会計基準の一部改正を過年度に遡って適用した表示・比較処理が、主要な経営指標の注記で再確認されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号 平成30年２月16日）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用しており、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示しております。」
第1四半期連結会計期間の期首から税効果会計基準の一部改正等を適用し、繰延税金資産を投資その他の資産に表示する処理が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「連結財務諸表提出会社は、原材料の評価方法について、従来、月次総平均法による原価法（貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法）によっておりましたが、第１四半期連結会計期間から移動平均法による原価法（貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法）に変更しております。」
第1四半期から実施した原材料評価方法の月次総平均法から移動平均法への変更が、当四半期の注記事項でも継続して記載されている。変更の影響は軽微とされている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「連結財務諸表提出会社は、原材料の評価方法について、従来、月次総平均法による原価法（貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法）によっておりましたが、第１四半期連結会計期間から移動平均法による原価法（貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法）に変更しております。」
第1四半期から実施した原材料評価方法の月次総平均法から移動平均法への変更が、当四半期の注記事項でも継続して記載されている。変更の影響は軽微とされている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「連結財務諸表提出会社は、原材料の評価方法について、従来、月次総平均法による原価法（貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法）によっておりましたが、当第１四半期連結会計期間から移動平均法による原価法（貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法）に変更しております。」
平成29年9月に実施した基幹システム変更を契機に、原材料の評価方法を月次総平均法から移動平均法へ変更した。変更による影響は軽微と記載されている。