資源・エネルギー価格高騰による製造原価上昇と利益低下
FY2023-Q2に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中122社が悪化側に。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
資源・エネルギー価格高騰による製造原価上昇と利益低下のリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
資源・エネルギー価格高騰による製造原価上昇と利益低下のリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、主に資源・エネルギー価格の高騰等を受けた製造原価等のコスト上昇による売上総利益の減少により、営業利益が1,485百万円（前期比33.9％減少）、経常利益が1,612百万円（前期比29.7％減少）、親会社株主に帰属する当期純利益が1,213百万円（前期比27.7％減少）となりました。」
資源・エネルギー価格高騰等による製造原価上昇が売上総利益の減少を通じて利益低下につながったと、通期の実績として記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、エネルギーや原材料価格の高騰の影響が継続するとともに、世界的な金融引き締めに伴う景気後退リスクの懸念、中国経済における不動産市場低迷等による下振れリスク等、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
エネルギー・原材料価格高騰の影響が継続していると記載されている。ただし、本 filing では当社の製造原価や利益への直接的な影響は明示されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、世界的な金融引き締めの継続により欧米における景気後退リスクの懸念、エネルギーや原材料価格の高騰の影響が継続するとともに、中国経済における不動産市場低迷等による下振れリスク等、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
エネルギー・原材料価格高騰の影響が継続していると記載されている。ただし、本 filing では当社の製造原価や利益への直接的な影響は明示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、エネルギーや原材料価格の高騰に伴うインフレ圧力の高止まりに加え、世界的な金融引き締めにより景気減速が懸念されました。」
エネルギー・原材料価格の高騰とインフレ圧力の高止まりが、前期に続く世界経済の環境として再確認されている。ただし、本 filing では当社の製造原価や利益への直接的な影響は明示されていない。 - FY2023-Q2初出有価証券報告書
「なお、資源・エネルギー価格の高騰等を受けて製造原価等のコストが上昇したことにより、売上は堅調に推移したものの、利益は低調に推移いたしました。」
資源・エネルギー価格高騰を受けて製造原価等のコストが上昇し、売上が堅調でも利益が低調となった影響が初めて独立したテーマとして確認できる。