メガソーラー事業の売上減少
FY2017-Q3に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2022対処有価証券報告書
「日本におけるメガソーラーや太陽光発電用電力マネジメントシステムの売上が回復した結果、売上高は前年同期に比べ、４億７千２百万円増収の13億６千３百万円（前年同期比53.0％増）となりました。」
前 filing まで環境・エネルギー関連事業の記載が途切れていたが、通期ではメガソーラー等の売上回復が明示された。 - FY2020-Q3削除有価証券報告書前四半期まで記載された環境・エネルギー関連事業などその他の売上伸長について、本 filing の業績説明では直接の記載がなくなった。
- FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「日本においては、自動認識機器などのオートメーションソリューション製品や環境・エネルギー関連事業などのその他の売上が伸長した一方で、工作機械やロボット業界における需要の減速傾向によるＨＭＩソリューション製品や安全・防爆ソリューション製品などの売上が減少した結果」
前四半期に続き、環境・エネルギー関連事業などその他の売上の伸長が記載された。主力製品の減収とは併存している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「国内では自動認識機器などオートメーションソリューション製品や、環境・エネルギー関連事業などその他の売上が伸長しました。」
前期まで環境関連事業の売上減少が継続して記載されていたが、当四半期は環境・エネルギー関連事業などその他の売上が伸長したと記載された。 - FY2019-Q3事業推進の財務影響を追加有価証券報告書
「再生可能エネルギー事業の推進により前受金が５億８千９百万円増加したものの」
環境関連事業の売上減少が続く一方、再生可能エネルギー事業の推進により前受金が589百万円増加したとの財政状態上の説明が追加された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「国内では環境関連事業の売上が減少したものの、主力製品である制御用操作スイッチなどのＨＭＩソリューション製品や、安全・防爆ソリューション製品、オートメーションソリューション製品の売上が堅調に推移した結果」
環境関連事業の売上減少が引き続き国内売上高の減収要因として記載された。一方、国内売上高全体は前年同期比7.3％増となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「国内では環境関連事業の売上が減少したものの、主力製品である制御用操作スイッチなどのＨＭＩソリューション製品や、安全・防爆ソリューション製品、オートメーションソリューション製品の売上が堅調に推移した結果」
前四半期までの環境関連事業の売上減少が引き続き記載された。一方、国内売上高全体は前年同期比5.3％増となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「オートメーションソリューション製品の売上が伸長したものの、環境関連事業の売上が減少した結果、国内売上高は208億６千４百万円（前年同期比5.3％増）となりました。」
前四半期に続き、環境関連事業の売上減少が国内売上高の減収要因として記載された。一方、国内売上高全体は前年同期比5.3％増となった。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「当社の国内売上高は、環境関連事業の売上が減少したものの、主力製品である制御用操作スイッチなどのＨＭＩソリューション製品や安全関連機器などの安全・防爆ソリューション製品に加え、プログラマブルコントローラなどのオートメーションソリューション製品が伸長した結果」
前々四半期に示されたメガソーラー事業の売上減少という表現から、今回は環境関連事業の売上減少というより広い表現に置き換わった。 - FY2018-Q1削除有価証券報告書前 filing で減収要因として記載されたメガソーラー事業について、本 filing の業績説明では直接の言及がなくなった。
- FY2017-Q3初出有価証券報告書
「国内では防爆・防災関連機器製品、安全関連機器製品やプログラマブルコントローラが伸長した一方で、その他の製品のメガソーラー事業の売上が減少した結果、198億７百万円（前年同期比4.6％減）となりました。」
日本セグメントでもメガソーラー事業の売上減少が国内売上高の減収要因として記載された。一方、財政状態分析では環境エネルギー事業の進行により前受金が438百万円減少したと説明されている。