海外事業拡大に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
オムロンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1通貨別に円高・円安が分化有価証券報告書
「米ドル平均レート 153.7円 146.4円 △7.3円 ユーロ平均レート 166.3円 166.8円 ＋0.5円 人民元平均レート 21.2円 20.3円 △0.9円」
前年同期比で米ドル・人民元は円高、ユーロは円安となり、前期の全通貨円安から変動方向が分化した。 - FY2025-H1全通貨で円安幅を更新有価証券報告書
「米ドル平均レート 139.9円 153.7円 ＋13.8円 ユーロ平均レート 152.8円 166.3円 ＋13.5円 人民元平均レート 19.7円 21.2円 ＋1.5円」
上期の平均為替レートは前年同期比で米ドル13.8円、ユーロ13.5円、人民元1.5円の円安となった。 - FY2024-Q3全通貨の円安幅を更新有価証券報告書
「米ドル平均レート 135.7円 142.9円 ＋7.2円 ユーロ平均レート 140.3円 155.0円 ＋14.7円 人民元平均レート 19.8円 20.0円 ＋0.1円」
第3四半期累計期間は、米ドル・ユーロ・人民元のすべてで前年同期比の円安となり、円安幅はそれぞれ7.2円、14.7円、0.1円となった。 - FY2024-Q2米ドル・ユーロの円安幅を更新、人民元は横ばい有価証券報告書
「米ドル平均レート 131.6円 139.9円 ＋8.3円 ユーロ平均レート 138.2円 152.8円 ＋14.6円 人民元平均レート 19.7円 19.7円 △0.0円」
第2四半期累計期間は、米ドル・ユーロが前年同期比で円安となり、円安幅はそれぞれ8.3円、14.6円となった。人民元は前年同期比で横ばいだった。 - FY2024-Q1全通貨で円安方向の変動を更新有価証券報告書
「米ドル平均レート 126.5円 135.8円 ＋9.3円 ユーロ平均レート 136.8円 147.9円 ＋11.2円 人民元平均レート 19.3円 19.5円 ＋0.2円」
前年同期比で米ドル、ユーロ、人民元のすべてが円安となり、円安幅を更新した。 - FY2023-Q3全通貨で円安幅を更新有価証券報告書
「米ドル平均レート 111.0円 135.7円 ＋24.7円 ユーロ平均レート 130.8円 140.3円 ＋9.5円 人民元平均レート 17.2円 19.8円 ＋2.6円」
米ドル、ユーロ、人民元のすべてで前年同期比の円安となり、円安幅はそれぞれ24.7円、9.5円、2.6円となった。 - FY2023-Q2全通貨で円安幅を更新有価証券報告書
「米ドル平均レート 109.9円 131.6円 ＋21.7円 ユーロ平均レート 131.1円 138.2円 ＋7.1円 人民元平均レート 17.0円 19.7円 ＋2.7円」
前年同期比で米ドル、ユーロ、人民元のすべてが円安となり、円安幅はそれぞれ21.7円、7.1円、2.7円へ拡大した。 - FY2023-Q1全通貨で円安幅を更新有価証券報告書
「米ドル平均レート 109.8円 126.5円 ＋16.7円 ユーロ平均レート 131.7円 136.8円 ＋5.1円 人民元平均レート 17.0円 19.3円 ＋2.4円」
米ドル、ユーロ、人民元のすべてで前年同期比の円安となり、円安幅はそれぞれ16.7円、5.1円、2.4円と開示された。 - FY2022-Q3全通貨で円安方向が継続有価証券報告書
「米ドル平均レート 106.2円 111.0円 +4.8円 ユーロ平均レート 121.8円 130.8円 +9.0円 人民元平均レート 15.3円 17.2円 +1.9円」
第3四半期累計期間は、米ドル、ユーロ、人民元のすべてで前年同期比の円安となり、前四半期に続いて全通貨で円安方向の変動が記載された。 - FY2022-Q2全通貨で円安方向が継続有価証券報告書
「米ドル平均レート 106.9円 109.9円 ＋3.0円 ユーロ平均レート 120.9円 131.1円 ＋10.1円 人民元平均レート 15.2円 17.0円 ＋1.8円」
前年同期比で米ドル、ユーロ、人民元のすべてが円安となり、前四半期に続いて全通貨で円安方向の変動が記載された。 - FY2022-Q1全通貨で円安方向有価証券報告書
「米ドル平均レート 107.9円 109.8円 ＋1.9円 ユーロ平均レート 118.3円 131.7円 ＋13.4円 人民元平均レート 15.1円 17.0円 ＋1.8円」
前年同期比で米ドル、ユーロ、人民元のすべてが円安となり、前回の通貨別に変動方向が分化した状態から変化した。 - FY2021-Q3通貨別に変動方向が分化有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間における対米ドルおよび対ユーロならびに対人民元の平均レートはそれぞれ106.2円（前年同期比2.9円の円高）、121.8円（前年同期比0.5円の円安）、15.3円（前年同期比0.4円の円高）となりました。」
米ドル・人民元に対しては円高、ユーロに対しては円安となり、通貨別に為替変動の方向が分かれた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間における対米ドルおよび対ユーロならびに対人民元の平均レートはそれぞれ106.9円（前年同期比2.3円の円高）、120.9円（前年同期比1.1円の円高）、15.2円（前年同期比0.7円の円高）となりました。」
米ドル、ユーロ、人民元のすべてで前年同期比の円高となり、海外事業に伴う為替変動の影響が継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間における対米ドルおよび対ユーロならびに対人民元の平均レートはそれぞれ109.1円（前年同期比1.7円の円高）、121.3円（前年同期比8.3円の円高）、15.7円（前年同期比0.9円の円高）となりました。」
米ドル、ユーロ、人民元のすべてで前年同期比の円高となる状態が続き、海外事業に伴う為替変動の影響が継続している。 - FY2020-Q2全通貨で円高方向有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間における対米ドルおよび対ユーロならびに対人民元の平均レートはそれぞれ109.2円（前年同期比0.3円の円高）、122.0円（前年同期比7.5円の円高）、15.9円（前年同期比0.8円の円高）となりました。」
米ドル、ユーロ、人民元のいずれも前年同期比で円高となり、前四半期の通貨別に方向が分かれた状態から変化した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間における対米ドルおよび対ユーロならびに対人民元の平均レートはそれぞれ110.7円（前年同期比2.6円の円安）、123.6円（前年同期比6.3円の円高）、16.3円（前年同期比0.8円の円高）となりました。」
米ドルは前年同期比で円安、ユーロと人民元は円高となり、通貨別に為替変動方向が分化した状態が続いている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間における対米ドルおよび対ユーロの平均レートはそれぞれ110.8円（前年同期比0.9円の円高）、129.6円（前年同期比1.7円の円安）となった。」
米ドルに対しては前年同期比で円高、ユーロに対しては円安となり、通貨別に変動方向が分化した状態が続いている。 - FY2019-Q1通貨別に変動方向が分化有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間における対米ドルおよび対ユーロの平均レートはそれぞれ108.1円（前年同期比3.4円の円高）、129.9円（前年同期比8.4円の円安）となった。」
前年同期比で、米ドルに対しては3.4円の円高、ユーロに対しては8.4円の円安となり、通貨別に為替変動の方向が分かれた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「積極的な海外市場への事業展開により、今後も海外事業比率は高まると想定している。そのため、当社グループは為替レートの変動に対して、海外生産拡大および現地調達率向上など、外貨建支出の増加による収支の為替バランスの改善に加え、短期では金融機関との為替先物予約による為替ヘッジに努めるなど、為替レートの変動に強い構造作りに取組んでいる。」
海外比率上昇を前提に、生産・調達の現地化と為替予約による対応を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間における対米ドルおよび対ユーロの平均レートはそれぞれ111.7円（前年同期比4.8円の円安）、127.9円（前年同期比9.2円の円安）となった。」
前年同期比で米ドル・ユーロとも円安となった状態が継続している。為替変動の方向は、前期までの円高影響から円安方向へ転換した状態が確認される。 - FY2018-Q2円高影響から円安に転換有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間における対米ドルおよび対ユーロの平均レートはそれぞれ111.2円（前年同期比3.9円の円安）、125.6円（前年同期比5.5円の円安）となった。」
前年同期まで記載されていた円高とは反対に、当第2四半期連結累計期間は対米ドル・対ユーロとも前年同期比で円安となった。為替変動リスクの方向が変化している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における対米ドルおよび対ユーロの平均レートはそれぞれ106.9円（前年同期比14.6円の円高）、118.7円（前年同期比14.8円の円高）となった。」
円高による為替のマイナス影響が引き続き売上高減少の要因となり、前年同期比の円高幅は対米ドル14.6円、対ユーロ14.8円まで拡大した。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「円高による為替のマイナス影響などにより、売上高・営業利益ともに前年同期比で減少した。なお、当第２四半期連結累計期間における対米ドルおよび対ユーロの平均レートはそれぞれ107.3円（前年同期比14.2円の円高）、120.1円（前年同期比14.1円の円高）となった。」
円高の影響が売上高・営業利益の減少要因として上期にも現れ、対米ドル・対ユーロの前年同期比円高幅は前四半期より拡大した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「円高による為替のマイナス影響などにより、売上高は前年同期比で減少した。なお、当第１四半期連結累計期間における対米ドルおよび対ユーロの平均レートはそれぞれ111.1円（前年同期比10.3円の円高）、125.2円（前年同期比8.0円の円高）となった。」
円高が売上高減少の要因として実際に表れ、対米ドル・対ユーロの円高幅も数値化された。 - FY2016初出有価証券報告書
「積極的な海外市場への事業展開により、今後も海外事業比率は高まると想定している。そのため、当社グループは為替レートの変動に対して、海外生産拡大および現地調達率向上など、外貨建支出の増加による収支の為替バランスの改善に加え、短期では金融機関との為替先物予約による為替ヘッジに努めるなど、為替レートの変動に強い構造作りに取組んでいる。」
海外事業比率の上昇を前提に、生産・調達と為替予約を組み合わせて対応するとしている。