読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-18.4
%（売上高前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2025年5月1日〜2025年7月31日連結日本基準売上高4,688百万円前年比 -18.4%進捗 26.0%
営業利益-830百万円
経常利益-812百万円
純利益（親会社株主帰属）-877百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△15.94
期末の財政状態
総資産28,175百万円
うち純資産 24,826 百万円自己資本比率 88.1%前期末比 +0.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高16,607百万円
セグメント別売上高
通販部門57612.7%-49.2%
店販部門1,38830.6%-29.6%
直販部門1,58835.0%-3.8%
海外部門98221.7%+4.2%
セグメント別利益
通販部門135-52.7%
店販部門34-91.1%
直販部門162-45.7%
海外部門-185
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高18,000百万円
営業利益450百万円
経常利益405百万円
純利益250百万円
年間配当予想9円 → 9円（0.0%）
業績の増減要因
将来的な成長基盤を確立するための戦略的な投資と、国内事業の収益構造の抜本的改革の過渡期。通販では地上波テレビ通販の不振やリピート枠・新規枠の確保難、店販では新規取引先開拓の遅れやインバウンド客の落ち込み、直販では株式会社forty-fourとの共創に向けた商流整理、海外では中国国内の美容市場低迷や『618』商戦における広告宣伝費の増加が影響。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 6百万円
減価償却費84百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数58,348,880
期末自己株式数3,327,698
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年5月1日〜2025年7月31日 |
| 売上高 | 4,688百万円（前年比 -18.4%） |
| 営業利益 | -830百万円 |
| 経常利益 | -812百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -877百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △15.94 |
| 自己資本比率 | 当期末 88.1 / 前期末 88 |
| 総資産 | 28,175百万円 |
| 純資産 | 24,826百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 16,607百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 18,000百万円 / 営業利益 450百万円 / 経常利益 405百万円 / 純利益 250百万円 |
| 年間配当予想 | 9円 → 9円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 通販部門 576百万円（前年比 -49.2%） / 店販部門 1,388百万円（前年比 -29.6%） / 直販部門 1,588百万円（前年比 -3.8%） / 海外部門 982百万円（前年比 +4.2%） |
| セグメント別利益 | 通販部門 135百万円（前年比 -52.7%） / 店販部門 34百万円（前年比 -91.1%） / 直販部門 162百万円（前年比 -45.7%） / 海外部門 -185百万円 |
| 減価償却費 | 84百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 6百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 58,348,880 |
| 期末自己株式数 | 3,327,698 |
| 業績の増減要因 | 将来的な成長基盤を確立するための戦略的な投資と、国内事業の収益構造の抜本的改革の過渡期。通販では地上波テレビ通販の不振やリピート枠・新規枠の確保難、店販では新規取引先開拓の遅れやインバウンド客の落ち込み、直販では株式会社forty-fourとの共創に向けた商流整理、海外では中国国内の美容市場低迷や『618』商戦における広告宣伝費の増加が影響。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、将来的な成長基盤を確立するための戦略的な投資と、国内事業の収益構造の抜本的改革の過渡期であることを減収減益の理由としています。また、前年同期には中国向け売掛金に係る貸倒引当金の戻し入れ等がありました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。