読む価値
44定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-39.1
%（営業利益の前年同四半期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年5月1日〜2022年7月31日連結日本基準売上高11,688百万円前年比 +9.9%進捗 23.4%
営業利益1,784百万円前年比 -39.1%進捗 17.8%
経常利益2,104百万円前年比 -28.8%進捗 21.9%
純利益（親会社株主帰属）1,381百万円前年比 -31.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益25円11銭
期末の財政状態
総資産33,493百万円
うち純資産 23,139 百万円自己資本比率 69.1%前期末比 -3.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高通販部門 1,345,434千円（前年比 -16.3%）、店販部門 1,904,502千円（前年比 -22.8%）、直販部門 2,608,379千円（前年比 -16.4%）、海外部門 5,809,586千円（前年比 +84.5%）
セグメント別利益通販部門 483,709千円（前年比 -34.9%）、店販部門 528,365千円（前年比 -45.3%）、直販部門 1,243,714千円（前年比 -32.7%）、海外部門 2,290,214千円（前年比 +107.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高50,000百万円（前年比 +22.1%）
営業利益10,000百万円（前年比 +45.3%）
経常利益9,600百万円（前年比 +19.1%）
親会社株主に帰属する当期純利益6,652百万円（前年比 +19.1%）
業績予想の修正なし
年間配当予想8.5円 → 8.5円（0.0%）
業績の増減要因
中国国内ECの好調により海外部門の売上・利益が増加した一方、地上波テレビ通販の苦戦、家電量販店やバラエティショップの客足の落ち込み、円安による調達コスト上昇、広告宣伝・研究開発・人材への先行投資により、国内部門や全体利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 有見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名：なし） / 除外 0社（社名：なし）
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 非開示
減価償却費56,982千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数58,348,880
期末自己株式数3,327,668
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年5月1日〜2022年7月31日 |
| 売上高 | 11,688百万円（前年比 +9.9%） |
| 営業利益 | 1,784百万円（前年比 -39.1%） |
| 経常利益 | 2,104百万円（前年比 -28.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,381百万円（前年比 -31.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 25円11銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 69.1 / 前期末 72.3 |
| 総資産 | 33,493百万円 |
| 純資産 | 23,139百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 50,000百万円（前年比 +22.1%） / 営業利益 10,000百万円（前年比 +45.3%） / 経常利益 9,600百万円（前年比 +19.1%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 6,652百万円（前年比 +19.1%） |
| 業績予想の修正 | なし |
| 年間配当予想 | 8.5円 → 8.5円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 通販部門 1,345,434千円（前年比 -16.3%）、店販部門 1,904,502千円（前年比 -22.8%）、直販部門 2,608,379千円（前年比 -16.4%）、海外部門 5,809,586千円（前年比 +84.5%） |
| セグメント別利益 | 通販部門 483,709千円（前年比 -34.9%）、店販部門 528,365千円（前年比 -45.3%）、直販部門 1,243,714千円（前年比 -32.7%）、海外部門 2,290,214千円（前年比 +107.2%） |
| 減価償却費 | 56,982千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 有 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名：なし） / 除外 0社（社名：なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 58,348,880 |
| 期末自己株式数 | 3,327,668 |
| 業績の増減要因 | 中国国内ECの好調により海外部門の売上・利益が増加した一方、地上波テレビ通販の苦戦、家電量販店やバラエティショップの客足の落ち込み、円安による調達コスト上昇、広告宣伝・研究開発・人材への先行投資により、国内部門や全体利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。中国国内ECの販売が好調だった一方、国内各販路は前年同四半期を下回った。利益面では、円安に伴う調達コストの上昇が原価を押し上げたこと、新カテゴリーへの広告宣伝活動、研究開発、人材の確保・育成などの先行投資を積極的に行ったことが理由として挙げられている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。