テクノホライゾン（6629）・施策再定義
不動産売却による資産効率化と財務体質強化
FY2019に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
不動産・関連会社売却によるキャッシュ創出とバランスシートスリム化7社が書いているテーマ・逆風0社・追い風7社
テクノホライゾンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社の事業ポートフォリオの最適化及びビジネスモデルの変革を主軸とした経営戦略に基づき、株式譲渡を行うことと致しました。」
従来の不動産売却・選択と集中に加え、子会社株式の譲渡を事業ポートフォリオ最適化とビジネスモデル変革の手段として明示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、注力分野へのＭ＆Ａや、事業の選択と集中を推進し、企業価値の最大化を目指しております。」
注力分野へのM&Aと事業の選択・集中を通じて企業価値を高める方針を継続している。海外連結子会社の固定資産売却に伴う特別利益229百万円も計上した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「固定資産売却益230,053千円」
固定資産売却に伴う特別利益230百万円を計上しており、不動産売却による資産効率化の取り組みが損益に反映されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、海外連結子会社における固定資産の譲渡に伴う特別利益229百万円の計上により764百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失46百万円）となりました。」
固定資産売却について、海外連結子会社で229百万円の特別利益を計上し、資産売却による資産効率化・財務体質強化の取り組みが業績上も確認された。 - FY2019初出有価証券報告書
「注力分野へのＭ＆Ａや、不動産の売却を行うなどの選択と集中を推進し、企業価値の最大化を目指しております。」
注力分野へのM&Aと不動産売却を選択と集中の手段として位置づけ、企業価値の最大化を目指している。年度中に光学事業の工場を1,432百万円で売却し、海外子会社の固定資産についても2019年4月15日の売却を開示している。