東光高岳（6617）・施策前進
統合報告書によるサステナビリティ・ステークホルダー情報開示の充実
FY2024-Q2に初出。2回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2026-H1。直近の記載はFY2026-H1。
2記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
統合報告書によるESG情報発信28社が書いているテーマ・逆風0社・追い風28社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている28社のうち14社を表示しています。上の文は28社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社は2025年９月に『統合報告書2025』を発刊いたしました。」
統合報告書を2025年9月に発刊し、新経営理念、2027中期経営計画、社会インフラへの貢献、人財育成、ガバナンス、資本効率等の情報開示を拡充している。 - FY2024-Q2初出有価証券報告書
「2023年9月には、「統合報告書2023」を発行※4いたしました。「2030VISION」(2021年4月公表)で掲げた「総合エネルギー事業プロバイダー」に向けた取り組みとして新たに設置した「人財育成センター」のセンター長インタビューや、当社取締役会の実効性を示すトピックとして「独立社外取締役座談会」を掲載したほか、上述の「東光高岳グループ人権方針」、株主との対話の実施状況、TCFDへの対応状況の公開など情報開示の充実化を図り、2022年度までの「東光高岳レポート」から「統合報告書」に名称を変更いたしました。」
従来の「東光高岳レポート」から「統合報告書」へ名称を変更し、人財育成、取締役会の実効性、人権方針、株主との対話、TCFD対応状況を含む情報開示を拡充した。